クレジット決済は必須!?数字で見るオンラインショップの動向

飲食店や小売店の経営者向けに、クレジットカード決済を受けつけるメリットや、導入コストを下げる方法についてこちらで紹介しました。

今回はオンラインショップの経営者、もしくはこれからオンラインでも商品を売りたいと考えている人向けにオンラインショッピングの動向や決済についてお伝えしていきたいと思います。

オンラインで買い物をする人が急増

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Amazonや楽天に代表される大手のネット通販サイトから、お気に入りのブランドのオンラインショップ、お取り寄せグルメまで、オンラインでの買い物はすでに日常生活に根づいています。

総務省統計局が2016年3月に発表した報道資料、「急増するネットショッピングの実態を探る」を見ると、総務省統計局が家計消費状況調査をスタートした2002年ではネットショッピングを利用した世帯は5.3%でしたが、2015年の調査では27.6%5倍以上に増えています。

経済産業省が2016年6月に発表した電子商取引に関する市場調査の結果では、日本国内のオンラインショッピングの市場規模は2015年の時点で13.8兆円と、前年に比べて7.6%増えています。

ご自身の生活を振り返ってみても、10年前に比べてオンラインで買い物をする機会や買う物の種類が増えていませんか。

海外からのお客様も見込めます

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前述の調査では日本国内の市場だけではなく、越境ECもしくは越境電子商取引と呼ばれる市場にも触れています。

越境ECもしくは越境電子商取引は、海外のオンラインショップで買い物をしたり、もしくは海外のお客様にオンラインで商品やサービスを提供したりすることを指しています。日本のオンラインショップオーナーにとっては、市場規模の大きい中国やアメリカの消費者をターゲットにできる機会です。

たとえば、2015年に日本の消費者がアメリカと中国の事業者から購入した額は2.2千億円でしたが、中国の消費者がアメリカと日本の事業者から購入した額は1.6兆円でした。

この数字からも、市場規模の大きさが分かります。インバウンドによる消費は実店舗だけでなく、オンラインショッピングでも起きているようです。

工芸品やアート作品、地域の特産品など、これまではわざわざ足を運ばないと手に入らなかったものを気軽にオンラインで買うことが一般的になってきています。また、実店舗で購入して気に入ったものを再度オンラインでリピート購入するお客様も増えています。実店舗を訪れたお客様がもし購入に迷っているとしたら、オンラインショップでゆっくり選んでもらうことも一つの手段です。

消費者はオンラインで何を買っているのか

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総務省統計局の家計消費状況調査をもう一度見てみると、消費者は年末年始は贈答品や食品、3月は家電家具、7月から8月にかけては旅行関係の商品やサービスをオンラインで購入しているようです。

年代別の特徴としては、リタイア後の60代の世帯はパック旅行や航空券など旅行関係のサービスを購入するのによく利用しているのに対して、39歳以下の世代は自分や家族分も含めた衣類や履物の購入、70歳以上の高齢世帯は健康食品の購入にオンラインショッピングを利用しているようです。

もし、健康に気を遣う人向けの商品を扱っていたら、高齢の方にも見やすいオンラインショップ作りを意識すると良いかもしれません。

消費者が好む決済手段は

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クレジットカード、代引き、銀行振込など、決済方法をできるだけ複数用意しておくことは、お客様にとっては親切です。一方で、副業でオンラインショップを立ち上げようと考えている、実店舗が忙しく手が回らないなど、状況によってはそこまでいろいろな選択肢を準備できないということもあります。

総務省が2016年7月に発表した平成27年通信利用動向調査の結果では、インターネットで買い物をする際の決済方法として、「クレジットカードを利用する」が69.2%と最も高く、5年前の平成22年時50.1%から20ポイント近く増えています。

消費者庁が2016年に行ったオンライン決済・スマホ決済に関するアンケートでは、「ポイントやマイレージが貯まる」という優待への期待と、「オンラインだけで、その場で取引が完結する」や「支払いに手数料がかからない」といった利便性が、クレジットカードを選ぶ主な理由として挙げられています。

二番目によく利用されている「代引き」は、46.2%(平成22年)から39.0%(平成27年)と、人気が随分下がっていることが分かります。

クレジットカード決済は、事業者が決済手数料を負担するというマイナス点もありますが、これらの調査データを踏まえると、クレジットカードでの決済がお客様にとって一番便利な手段のようです。

安心な買い物を

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Square オンラインビジネスでは、クレジットカード決済機能のついたオンラインショップを無料で開設することができます(※1)。月額費用や固定費は必要なく、かかるのは3.6%(※2)の決済手数料のみ。売り上げは最短翌営業日(※3)に振り込まれるので、資金繰りにも安心です。また、実店舗でSquare POSレジを利用すると、実店舗とオンラインショップの情報が自動的に同期され、売り上げや在庫状況が一元で管理できるようになります。

※1. 有料プランも用意しています。各料金プランについては、こちらからご確認ください。Square オンラインビジネスを活用しているECサイト・ネットショップの事例はこちらをご確認ください。
※2. Visa、Mastercard、American Express、Diners Club、Discoverは3.6%、JCBのみ3.95%です。
※3. 三井住友銀行・みずほ銀行をご登録の場合:0:00 から23:59 までの決済分が、決済日の翌営業日に振り込まれます。三井住友銀行とみずほ銀行以外の金融機関口座をご登録の場合:毎週水曜日で締め、同じ週の金曜日に合算で振り込まれます

商品点数がまだあまりない場合、オンラインショップの開設は大掛かりに感じてしまうかもしれません。その場合、オンラインショップを作らずにオンライン販売をはじめられるSquare オンラインチェックアウトの利用がおすすめです。商品名や商品価格などの情報を入力するだけで、決済画面に飛べるリンクを作成することができます。

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決済用リンクはメールなどでお客様に共有すれば、お客様は受け取ったリンクをクリックするだけでクレジットカードで支払いを済ませることができます。Square オンラインチェックアウトについて詳しくはこちらからご確認ください。

クレジットカードを利用する消費者は増えてはいますが、前述のオンライン決済・スマホ決済に関するアンケートでも分かるように、安全性に不安を感じる人もいます。不安を解消するために、「取引の内容をよく確認して、納得してから支払いをする」と半数近くの人が答えています。お客様に安心して買い物をしていただくためにも、請求書の機能をぜひご活用ください。

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執筆は2017年2月1日時点の情報を参照しています。2021年2月15日に記事の一部情報を更新しました。外部サイトの情報および利用に起因して生じたいかなる損害に対しても、弊社は一切責任を負わないものとします。Photography provided by, Unsplash