「ホームパーティーで出す料理がいつも好評で、レシピを教えて欲しいと頼まれる」「SNSに投稿した料理写真にいいねが多く、コメントでも評価が高い」など、料理の腕に自信がある人の中には、料理教室を開業してみたいと考えている人もいるかもしれません。この記事では、料理教室の開業までの流れや必要な届出・資格、開業資金について解説します。
目次
- 料理教室を開業するまでの流れ
・1.コンセプト設計
・2.事業計画書作成
・3.資金調達
・4.物件探し
・5.設備・備品調達
・6.オープン準備
・7.オープン - 料理教室開業に必要な届出や資格
・開業届の提出 - 料理教室の開業資金
・自宅のキッチンやリビングを開放する場合
・キッチン付きレンタルスペースを利用する場合
・テナントや広いキッチンのある居住用物件を借りて入居する場合
・資金の調達先 - 開業場所それぞれのメリットとデメリット
・自宅のキッチンやリビングを開放する場合
・キッチン付きレンタルスペースを利用する場合
・テナントや広いキッチンのある居住用物件を借りて入居する場合
・物件探しのポイント - 満足度の高いレッスンにするために必要なこと
・内容はシンプルで分かりやすいものに
・人数やスケジュール
・料金 - 料理教室経営を成功させるポイント
・ホームページやSNSの活用
・リピーターの獲得
・生徒の利便性の向上 - 料理教室の開業はSquareにおまかせ！
・Square 予約
・キャッシュレス決済
・Square POSレジ
・Square 請求書
・Square オンラインビジネス
料理教室を開業するまでの流れ
料理教室を開業するまでに準備するべき項目について説明します。
1.コンセプト設計
料理教室を開業するにあたって重要な項目の一つが、コンセプト設計です。たとえば「家庭料理」と看板を掲げても、それが「日本の家庭料理」なのか「イタリアの家庭料理」なのかでも大きく内容が変わってきます。さらに、対象とする生徒が「より料理が上手くなりたい人」「親子で楽しみながら学びたい」「観光のついでに和食を学びたい外国人」なのかによっても、調理の難易度も変わってきます。「流行っているから」と、さまざまなジャンルに手を出すと、ターゲットを絞った宣伝が難しくなり、生徒も困惑してしまうことになりかねません。自分の得意とする料理のジャンルが何に相当するのか、生徒となるお客様が通うことで何を学ぶことができるのか、ほかの料理教室と何が違うのかをしっかり示すためにも、教室のコンセプト設計はしっかりと行いましょう。
2.事業計画書作成
事業計画書は、事業の内容や成長戦略、収益の見込みなどを示す書類です。事業の立ち上げの際や金融機関から融資を受ける際に必要となります。融資を受ける予定がないとしても、事業を継続していく中で、事業を客観的に見つめ直して改善するヒントを与えてくれるものなので、料理教室の開業を決めたら事業計画書の作成をおすすめします。事業計画書の書き方については、「ビジネスの青写真である事業計画書の書き方」の記事も参考にしてみてください。
3.資金調達
料理教室の開業には、主に三つのパターンがあります。
- 自宅のキッチンやリビングを開放する
- キッチン付きレンタルスペースを利用する
- テナントや広いキッチンのある居住用物件を借りて入居する
詳しくは後述しますが、自宅のキッチンやキッチン付きのレンタルスペースを利用する場合は、初期費用は数万円程度で済むようです。しかし、テナントや居住用物件に入居して開業するとなると数十万円から数百万円の開業資金が必要になることもあります。数百万円の資金が必要な場合は、金融機関などからの融資が必要になることがほとんどでしょう。
4.物件探し
自宅以外で料理教室を開業しようとする場合、物件の立地や賃料を考慮して物件を探す必要があります。特に居住用物件を借りて料理教室にする場合は、不特定多数の出入りがある店舗としての利用を禁じている物件もあるので、賃貸契約を結ぶ前にしっかり確認する必要があります。また、自宅を料理教室にする場合も、マンションなどの集合住宅では店舗利用が禁止されていることもあるので、事前に確認が必要です。
5.設備・備品調達
料理教室を開く場所を決めたら、設備や備品をそろえましょう。キッチン設備、テーブルや椅子などのダイニング設備、包丁やまな板などの調理器具、お皿やカトラリーなどの備品を用意します。キッチン付きのレンタルスペースを利用する場合はおおよその備品が用意されているようですが、特別な調理器具や食器を使用する場合は自分で準備する必要があります。
6.オープン準備
場所の準備が整ったら、いよいよオープンに向けた準備です。料理教室の金額の設定、月謝制にするのか、都度会計にするのかなどを検討します。また、ホームページを開設したり、SNSに投稿したり、近所にポスティングをするなどしたりして、料理教室がオープンすることを周知します。現金決済だけでなくキャッシュレス決済など生徒の利便性を高める決済方法を導入することも検討しましょう。
7.オープン
SNSやチラシなどで周知をしても、オープンしてすぐからの順調な集客はなかなか難しいかもしれません。オープン直後は友人や知人に声がけをして来てもらったり、体験レッスンとして割引価格でレッスンを提供したりして、体験してくれる人を増やしましょう。そして、来てくれた生徒にSNSでの拡散に協力してもらえるようお願いしてみるのもいいかもしれません。
料理教室開業に必要な届出や資格
料理教室の開業に特別必要な資格はありません。しかし、資格を持っていると知識と技術があることの証明にもなるため、取得を検討してもいいかもしれません。以下の資格は、生徒に安心感や特別感を持ってもらえるきっかけになるかもしれません。
食品衛生責任者
安全な食品を提供するために、正しい知識で食品の製造、加工、調理、販売においての衛生管理を行う資格で、各都道府県の保健所が管轄しています。医師、薬剤師、栄養士、調理師、製菓衛生師などの有資格者は保健所への申請のみで食品衛生責任者になれます。資格がない場合は、各都道府県で行われている「食品衛生責任者養成講習会」を修了すれば食品衛生責任者になることができます。
野菜ソムリエ
一般社団法人日本野菜ソムリエ協会が認定する民間資格です。目利き、栄養など、野菜や果物の専門的な知識を身につけ、素材に合わせた調理法などを学びます。
食育インストラクター
NPO日本食育インストラクター協会が認定する民間資格で、プライマリーから1級までのレベルがあります。食育について基礎から学び、健康管理や食習慣の専門的な知識や技術を習得できます。
薬膳インストラクター
日本能力開発推進協会（JADP）とNPO法人全日本薬膳食医情報協会がそれぞれ認定する民間資格で、薬膳に関する基礎知識から中医学の基礎知識、症状別薬膳レシピ、疾患別薬膳レシピなど専門的な知識と薬膳料理の調理技術を学びます。
開業届の提出
料理教室を開業したら、1カ月以内に住民登録している場所もしくは教室を構えている所轄の税務署で開業届を提出します。
青色申告承認申請書の提出
開業届を提出したら、2カ月以内に青色申告承認申請書を提出します（1月16日以降に開業した場合）。青色申告承認申請書は開業届と同時に提出することも可能です。青色申告のメリットで代表的なものが「青色申告特別控除」です。正しい手続きで確定申告を行うと、最大で65万円の特別控除を受けることができます。そのほか、家族が事業を手伝ってくれる場合の給与を経費にできたり、3年間赤字を繰り越せたりします。
個人事業開始申告書の提出
開業時には、開業届だけでなく、都道府県税事務所へ個人事業開始申告書（事業開始等申告書）を提出する必要があります。個人事業主には、地方税である個人事業税も課税されます。個人事業税の納付先は都道府県なので、都道府県税事務所への届出が必要になります。書式や提出期限なども都道府県によって異なるので、詳しくは開業地の都道府県税事務所に問い合わせてください。
食品衛生責任者証明の提出
料理教室で作ったものを販売する場合には、管轄の保健所に食品衛生責任者証の届出が必要になります。食品衛生責任者については、「料理教室開業に必要な届出や資格」の項目を参照してください。
参考：
・[手続名］個人事業の開業届出・廃業届出等手続（国税庁）
・［手続名］所得税の青色申告承認申請手続
料理教室の開業資金
料理教室の開業資金は、おおよそいくらかかるのでしょうか。
自宅のキッチンやリビングを開放する場合
自宅のキッチンやリビングである程度の広さが確保できる場合は、生徒が使用する調理器具や食器、水道光熱費に加えて、ホームページの制作費用やチラシのポスティングなど数万円から数十万円程度あれば開業が可能です。そのほかに、キッチンのリフォームが必要な場合は追加の資金を準備するとよいでしょう。
キッチン付きレンタルスペースを利用する場合
キッチン付きレンタルスペースは、場所にもよりますが、水道光熱費を含めて1時間あたり数千円から1万円程度で借りられることが多いようです。レッスンの回数分のレンタル代を用意します。また、ホームページの制作費用やチラシのポスティングなどを行う場合は、数万円から数十万円の費用が必要となります。
テナントや広いキッチンのある居住用物件を借りて入居する場合
テナントや広いキッチンのある居住用物件を借りて入居する場合は、集客のための広告宣伝費やホームページ制作費なども含めて数百万円程度の資金が必要となります。独立行政法人中小企業基盤整備機構が運営するJ-Net21の開業ガイドでは、店舗面積約10坪のテナント型料理教室を開業する場合の必要資金例を565万円と紹介しています。物件取得費や内装費用、備品の購入など他の開業場所に比べると最も費用が高くなりますが、理想のキッチンや内装にすることができます。
資金の調達先
自己資金で開業資金を賄えない場合は、金融機関や個人事業主や中小企業に融資を行う日本政策金融公庫に相談しましょう。特に、日本政策金融公庫では3,000万円を上限に担保・保証人なしで資金を借りられる新創業融資制度があるので、相談に行ってみてもよいでしょう。ただし、借り入れたい資金総額の10分の1以上の自己資金があることが条件になっていますので、注意してください。
開業場所それぞれのメリットとデメリット
自宅のキッチンやリビングを開放する場合
初期費用も安く抑えられて気軽に始められるのが最大のメリットですが、調理の際の匂いや不特定多数の生徒が出入りすることで近隣から苦情がくることも考えられるため、近隣へあらかじめ挨拶をしておくなどの配慮や、換気扇の向きをチェックしておくなどの対策が必要となります。また、自宅にさまざまな生徒を招き入れるのなら、家の防犯にも気を遣う必要があります。
キッチン付きレンタルスペースを利用する場合
自宅と同様に費用が比較的安く抑えることや、調理器具や食器などの備品を利用できるのがメリットとして挙げられます。ただし、レッスンに必要な食材などの運搬が必要だったり、キッチンの仕様や調理器具が普段と違ったりするので「いつものように仕上がらない」ということが発生することも考慮する必要があります。また、レッスン予定日に必ずレンタルスペースを予約できるとは限らないということも覚えておく必要があるでしょう。
テナントや広いキッチンのある居住用物件を借りて入居する場合
物件の契約や内装工事、備品の購入などさまざまな準備が必要になるので時間と費用がかかりますが、自由度の高いレイアウトが実現できるので、動線も含めて調理のストレスが少なくなるでしょう。自宅やレンタルスペースから始めて、生徒が増えてきて安定的な集客が見込めたり、レッスンの需要が増えたりしてからテナントなどを検討するのもよいでしょう。
物件探しのポイント
キッチン付きのレンタルスペースやテナントを借りて料理教室を開業する場合は、ターゲットとなる客層がいる地域なのかをしっかり調査・検討することが大切です。交通の便がよく、大通りなど人目につきやすい場所を選ぶのもおすすめです。また、キッチンの仕様や換気・空調設備が整っているかどうかもチェックするべきポイントです。居住用物件の場合は、契約前に店舗利用が許可されているかを確認する必要があります。
満足度の高いレッスンにするために必要なこと
内容はシンプルで分かりやすいものに
コンセプト設計の項でも触れましたが、レッスンは料理教室のコンセプトに基づいて行う必要があります。また、内容も分かりやすく伝えるのがよいでしょう。たとえば「日本の家庭料理」をコンセプトとしている場合、「だしの取り方と、そのだしを使った煮魚」「豆腐を使って5品を作る」など、各レッスンの内容をシンプルで分かりやすい言葉で表現してみましょう。生徒も事前にレッスン内容がわかるので、受講の動機につながるかもしれません。
レッスンごとにコンセプトを変えてしまうと、レッスン一つひとつの準備や価格設定、生徒のモチベーションも変わってしまうので、続けやすい内容を考えましょう。
人数やスケジュール
レッスン1回あたりの適正人数を把握することも必要です。あまりにも少なすぎると、複数の欠席者が出た際にレッスンが盛り上がらなかったり、成り立たなかったりします。逆に生徒の人数が多すぎるとすべてに目が行き届かなくなり、教えるのが大変になります。どのくらいの人数であれば満足度の高いレッスンが提供できるのか、オープン前に友人などを招いてシミュレーションしてみるのもいいでしょう。
また、レッスンのスケジュールは準備と調理の時間以外にも「生徒同士の会話が盛り上がってしまってなかなかお開きにならない」など、想定外の時間なども考慮しましょう。特に、時間に制限のあるレンタルスペースの場合は余裕を持つことも必要です。
料金
料金設定は、グループレッスンなのかマンツーマンレッスンなのかでも変わります。また、料金の徴収方法も、都度会費か月謝制にするのか検討する必要があります。グループレッスンの場合は1回あたり材料費込みで数千円、マンツーマンレッスンであれば1回あたり1万円から1万数千円程度が相場のようです。月謝制の場合、1回あたりの料金に1カ月あたりの実施回数を掛けた金額から少し割り引いた料金設定にするとよいでしょう。たとえば、1回あたり5,000円のレッスンを月に3回行う場合、都度払いであれば15,000円のところを月謝制であれば12,000円にするというようにお得感を出すのも一つの方法です。
料理教室経営を成功させるポイント
ホームページやSNSの活用
料理教室の開業にあたっては、ホームページの開設をおすすめします。しっかりしたホームページを持っていると生徒の印象もよくなりますし、評判が上がってきた場合に企業や出版社など、生徒以外からの問い合わせもあるかもしれません。ホームページにネットショップ機能があれば、使用している調理器具やおすすめの食材などを販売することも可能です。そのほか、SNSの活用も積極的に行いましょう。料理教室の体験キャンペーンやリアルタイムの情報を発信することで集客率のアップにつながるかもしれません。
リピーターの獲得
料理教室は、一度入会した生徒が定着するとそのまま継続することが多いといわれています。生徒に信頼され、通い続けてもらうためにも、コンセプトをしっかりと定め、自分のスタイルにあったレッスンを提供できるようにしましょう。また、生徒の人数が増えてきたら、顧客管理ツールを利用するのもいいでしょう。生徒の食の好みや家族構成、アレルギーの有無などを記しておけば、レッスン内容の組み立てやレッスン時の会話に役立ちます。
生徒の利便性の向上
レッスンを予約制にする場合、オンラインで予約ができる予約システムを導入しておくと、生徒も講師もスムーズに予約管理ができます。また、入会金や月謝などの支払いも現金だけでなく、クレジットカード決済や電子マネー、QRコード払いなどさまざまな決済方法に対応しておくことで生徒の利便性も向上します。
料理教室の開業はSquareにおまかせ！
決済代行会社のSquareには、料理教室経営の成功に欠かせないさまざまなツールがそろっています。
Square 予約
ブラウザとiOS用・Android用アプリで利用できる予約管理システムです。月額利用料がかからない無料プランでは、ネット予約の受付、予約管理、顧客管理といった機能に加えて、無断キャンセルの防止が期待できる事前決済、月謝の徴収に便利な継続課金など、料理教室に必要な機能が利用できます。事前決済や継続課金の利用に追加費用はかかりません。決済手数料は事前決済が3.6%、継続課金が3.75%となっています。
予約管理はSquare 予約で
Squareの予約管理は無料から導入でき、事前決済はもちろん、有料プランの場合はキャンセル料も取れるので、ノーショウ対策もできます。専用アプリでも、お使いのブラウザでも、場所を問わず、どこでも予約の状況を確認、調整できます。
キャッシュレス決済
生徒から料金を徴収する際は、現金だけでなくキャッシュレス決済ができると生徒の利便性も向上します。Squareでは、スマートフォンなどのモバイル端末とSquareの決済端末を用意すれば簡単にクレジットカード、電子マネー、QRコードでのキャッシュレス決済を導入できます。
※ 利用可能なクレジットカードはVisa、Mastercard、American Express、JCB、Diners Club、Discoverです。QRコードはPayPay、電子マネーは各種交通系IC、QUICPay、iDです。各種交通系ICには、Suica, PASMO, Kitaca, TOICA, manaca, ICOCA, SUGOCA, nimoca, はやかけん が含まれます(PiTaPaはご利用いただけません)。決済手数料について詳しくはこちらをご確認ください。
Square POSレジ
リピーター獲得が経営成功の鍵となる料理教室で、ぜひ利用したいのが顧客管理ツールです。Square POSレジでは顧客管理機能が無料で利用でき、生徒の氏名や年齢、生年月日、住所などの基本的な情報から、食の好み、アレルギーの有無、家族構成などを記入して管理しましょう。来店が遠のいている生徒には再利用を促すダイレクトメールやキャンペーン情報を送ることもできます。また、Square POSレジは、顧客管理だけでなく、売上管理、スタッフ管理、物販を行っている場合に便利な在庫管理も無料で利用できます（※）。
※一部有料プランでしか利用できない機能もあります
Square 請求書
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※一部有料プランでしか利用できない機能があります。
Square オンラインビジネス
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Squareでの決済は、最短翌営業日に振り込まれるので、キャッシュフローの面でも安心です。無料で利用できるSquareのさまざまなサービスを活用して、料理教室の経営成功を目指しましょう。
Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。
執筆は2023年1月24日時点の情報を参照しています。2024年4月3日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash