事前決済とは?導入のメリットや選び方、トラブルの防ぎ方を解説

飲食店やサロンなどの予約制ビジネスでは、無断キャンセルによる損失や当日のレジ混雑といった課題を抱える店舗が少なくありません。こうした課題への対策として、来店前に支払いを済ませる「事前決済」が注目されています。

一方で、事前決済の導入にかかるコストやお客さまへの案内方法、実際にキャンセルが発生した際の対応など、事前に確認しておきたい点もあります。本記事では、事前決済の基本から導入メリット、注意点、システムの選び方、トラブルを防ぐポイントまでをわかりやすく解説します。

📝この記事のポイント

  • 事前決済とは、お客さまがサービス利用前にオンライン決済などで代金を支払う仕組み
  • 事前決済を導入すると、無断キャンセルや直前キャンセルによる損失の防止が期待できる
  • お客さまに事前決済してもらうことで、店舗側の会計業務やレジの混雑、現金管理の負担軽減につながる
  • 導入時には決済手数料や入金サイクル、対応できる決済の種類やセキュリティー対策の確認が大切
  • Squareなら予約管理や請求書払いなどの機能と組み合わせることで、業態に合った事前決済を導入しやすい
目次


事前決済とは?

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事前決済とは、お客さまが来店前にクレジットカードなどで支払いを完了させることを指します。

当日に店舗で支払う「現地決済」とは異なり、来店予約時にウェブサイトやアプリなどを通して、キャッシュレス決済で代金の支払いを済ませるケースが一般的です。事前決済で用いられる主な決済手段には、クレジットカードや電子マネー、QRコード決済、銀行振込、コンビニ決済などがあります。

お客さまが事前決済を使うときの流れ

事前決済は、予約や注文の手続きとあわせて、以下のような流れでオンライン上で行われるのが一般的です。

1.予約サイトや注文ページで日時、メニュー、商品などを選ぶ
2.支払い方法を選択する
3.支払い情報の入力や決済アプリとの連携を行う
4.決済完了後、予約確定や注文完了の通知を受け取る
5.当日は店舗で支払いをせず、受付やサービス利用、商品の受け取りを行う

事前に支払いが完了していれば、当日の会計時間を減らせます。店舗側はレジ対応の負担を抑えやすく、お客さまにとっても会計待ちを避けやすい仕組みです。

事前決済を導入するメリット

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事前決済を導入すると、予約管理や会計業務の効率化に役立ちます。ここでは、店舗側が得られる主なメリットを紹介します。

無断キャンセルや直前キャンセルを防ぎやすい

事前決済は、無断キャンセルや直前キャンセルの抑止に役立ちます。予約時点で支払いを済ませるため「とりあえず数店舗予約して、後から行く店を決める」といった来店意思があいまいな予約の防止につながるほか、お客さまにも「必ず来店しなければ」という意識が生まれやすくなるためです。

たとえば、以下のようなケースを防ぎやすくなります。

  • 同じ日時に複数店舗を仮予約する
  • 複数の日程を押さえ、直前に不要な予約をキャンセルする
  • 連絡なしで来店しない

万が一キャンセルが発生した場合でも、事前にキャンセルポリシーを設定しておくことで、事前決済で登録された決済手段を使ってキャンセル料を徴収できます。特に食材の仕入れなどの準備が必要な業種では、損失を抑える手段として有効です。

無断キャンセル対策について詳しく知りたい人は、ノーショー(無断キャンセル)対策についての記事も参考にしてください。

会計業務の負担を減らせる

事前決済を導入すると、当日の会計業務を減らせることもメリットの1つです。来店時に支払いやお釣りの受け渡しを行う必要がなくなるため、レジ対応にかかる時間が短縮でき、以下のような業務効率化の効果が期待できます。

  • ピーク時のレジ混雑を減らせる
  • 現金の受け渡し間違いや入力ミス防止になる
  • 営業後のレジ締めや売上確認を効率化できる

これまで会計業務にかかっていた時間を、接客や清掃、次の予約に向けた準備に充てられるため、少人数で運営する店舗にも向いています。

インバウンド需要を取り込める

事前決済は、訪日外国人客への対応にも役立ちます。インバウンドのお客さまにとって、電話予約や日本語メニューを使ったスタッフとのやりとりは、来店を妨げるハードルになりかねません。

事前決済なら、お客さまは予約時にサービス内容を確認し、オンラインで事前に支払いを完了できます。来店時の金銭のやりとりが不要になり、言語や通貨の違いによるトラブル防止にもつながります。

株式会社日本政策金融公庫の調査では、生活衛生関係営業者が訪日外国人の受け入れに慎重な理由として、「言語や文化の違いによるトラブル回避」や「多言語対応できる従業員の不足」が上位に挙がっています1

多言語対応できる事前決済サービスを導入すれば、スタッフの対応負担も抑えやすくなります。株式会社ジャパンチケットホールディングスの調査では、事前予約での来店頻度が高い飲食店のうち、約3割が決済まで完了できるサービスを導入している2という結果も出ています。

顧客情報をサービス改善に生かせる

事前決済システムのなかには、予約情報や決済情報を顧客情報とひもづけて管理できるものもあります。来店履歴や利用金額、予約したメニュー、支払い方法などを把握することで、サービス改善や販促に活用しやすくなります。たとえば、以下のような施策に役立ちます。

  • リピーターを把握する
  • 利用履歴に合わせてメニューを提案する
  • 来店頻度や時期に応じて、最適なタイミングでクーポンや案内を送る
  • 人気メニューや予約が多い時間帯を分析する

予約と決済のデータをまとめて管理できると、感覚だけに頼らず、実際の利用状況をもとにサービス改善に取り組めます。

お客さまの利便性向上につながる

アソビュー株式会社の調査では、ホテルや飲食店の予約時に「事前決済をする」と回答した人が8割を超えました。特に20代では、53.2%が「ほぼ毎回事前決済をする」と回答しています3。事前決済の導入がお客さまにもたらすメリットには、以下のポイントが挙げられます。

  • 営業時間外でも予約できる
  • 会計の順番を待たずにスムーズに退店できる
  • 支払い金額を事前に把握できる
  • 現金を用意せずに来店できる

予約から支払いまでをスムーズに完了できる環境を整えることで、予約率の向上や顧客満足度の向上につながる可能性があります。

事前決済を導入するデメリット

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事前決済にはメリットがある一方で、コストや運用面の注意点もあります。想定よりも負担が大きくならないよう、費用や運用上のポイントを事前に確認しておきましょう。

決済手数料やシステムの導入コストがかかる

事前決済を導入すると、決済手数料やシステム利用料が発生します。サービスによっては、予約システムの月額費用や振込手数料がかかる場合もあります。

主な費用は以下のとおりです。

コストの種類 内容
決済手数料 売上金額に応じて発生する手数料
月額利用料 予約・決済システムを継続利用するための費用
振込手数料 売上金を銀行口座へ入金する際の費用
端末費用 店頭決済も行う場合に必要な端末代

事前決済の導入前に「無断キャンセル防止で減らせる損失」と、「事前決済システムの利用コスト」を試算して、自店に合っているかを確認しましょう。

予約離脱につながる場合がある

事前決済では、予約時にカード情報を入力したり、決済アプリと連携したりする手間が発生します。お客さまによっては、支払い前に手続きをやめてしまう場合があります。

特に、初めて利用する店舗にカード情報を入力することに不安を感じる人や、来店予定が確定していない人、パソコンやスマートフォンを使った決済に慣れていない人は、事前決済を負担に感じることがあります。

離脱を防ぐには、入力項目を最小限にする、決済画面をわかりやすくする、現地決済も選べるようにするなどの工夫が必要です。

セキュリティー対策や個人情報の管理が必要になる

事前決済では、氏名、連絡先、クレジットカード情報などの個人情報を取り扱います。情報漏えいや不正利用が起きると、お客さま対応や行政対応が必要になる可能性があります。

事前決済の導入時は、決済情報を安全に扱えるシステムを選ぶことが重要です。​​ログイン時の​​安全性、​情報の​​暗号化、​​システムの​​モニタリング体制に加え、決済代行会社がクレジットカード情報の保護に関する国際的なセキュリティー基準であるPCI DSSに準拠しているか、不正利用を検知する仕組みがあるかなどを確認しましょう。

事前決済の導入がおすすめの業種

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事前決済の導入は、予約枠がそのまま売り上げに直結する業種に特におすすめです。

ここでは、事前決済の導入に向いている3つの業種と、それぞれの具体的なメリットを解説します。

飲食業:飲食店・レストランなど

飲食店やレストランでは、事前決済によって無断キャンセルによる食材ロスや人件費の損失を抑えやすくなります。特に、コース料理や団体予約、高単価メニューを扱う店舗では効果を実感しやすいでしょう。

予約時に代金を回収しておけば、当日の会計対応も減らせます。スタッフは調理や接客に集中しやすくなり、ピーク時の混雑緩和にもつながります。

観光・宿泊業:ホテル・体験型施設など

事前決済は、チェックインや受付の時間を短縮したいホテルや体験型施設にも効果的です。事前に支払いを済ませてもらうことで、急なキャンセルによる損失を防げるほか、来館者の見込みが立てやすくなるため、混雑状況の予測にも活用できます。

通常の宿泊料や入館料の事前決済のほか、イベントごとにオンラインの特設ページを作成し、予約・事前決済を受け付けられると、お客さまの利便性も高まるでしょう。このような異なるルートで入った予約や売上金を、すべて1つのシステムで管理できるサービスを選べば、導入後の運用の手間を抑えることができます。

美容・ヘルスケア:美容室・サロンなど

美容室やサロンでは、1件のキャンセルがその時間帯の売り上げに大きく影響します。事前決済を導入すれば、無断キャンセルや直前キャンセルの抑止につながります。

また、会計業務を減らせるため、施術後の案内や次回予約の提案に時間を使いやすくなります。顧客情報と決済データを組み合わせれば、来店履歴や利用メニューに合わせた提案もしやすくなるでしょう。

少人数で運営するサロンや、予約枠が限られている店舗にとって、事前決済は業務効率化と売り上げ安定の両面で役立ちます。

事前決済システムの選び方

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事前決済システムを選ぶ際は、費用だけでなく、対応する決済方法や入金サイクル、必要な機能を確認しましょう。

ターゲット層に合った決済方法があるか

事前決済システムを比較する際は、自店のお客さまが使いやすい決済方法に対応しているかを確認しましょう。インフキュリオンが全国の16歳〜69歳の男女20,000人を対象に実施した「決済動向2025年調査」4によると、QRコード決済アプリの利用率は72%となり、過去最高を更新しました。特に10代では83%と高く、若年層を中心に利用が広がっていることがうかがえます。また、デビットカードの利用率は全体で29%となり、前回調査から11ポイント増加しました。10代と20代では利用率が約4割に達しており、若年層での利用拡大が見られます。

このように、ひと口にキャッシュレス決済といっても、年代によって利用されやすい決済方法には違いがあります。若年層の利用者が多いビジネスではデビットカードやQRコード決済に対応した事前決済システムを検討するなど、ターゲット層が普段使っている支払い方法を把握したうえで選びましょう。

利用コストが自店舗に見合っているか

事前決済システムを選ぶ際は、トータルコストを確認しましょう。決済手数料だけでなく、月額利用料、振込手数料、追加機能の料金なども含めて比較する必要があります。

予約件数が少ない店舗では、月額固定費がかからないサービスを選ぶと負担を抑えやすくなります。一方、予約件数や売上が多い店舗では、月額費用がかかっても決済手数料が低いプランのほうが、結果的にコストを抑えられる場合があります。

自店舗の売上規模や予約件数をもとに、無理なく使い続けられる料金体系を選びましょう。

入金サイクルが早いか

売上金がいつ入金されるかも重要です。入金までの期間が長いと、仕入れや人件費の支払いに影響する場合があります。

入金サイクルはサービスによって異なります。たとえば、毎月決まった日に入金されるもの、決済日の翌営業日に入金されるもの、店舗側が任意のタイミングで振込申請できるものがあります。

小規模店舗では、資金繰りを安定させるためにも、入金サイクルが早いサービスを選ぶと安心です。自動入金機能があるシステムは振込申請の手間が省けるため、業務効率化を目指す店舗に適しています。

自店舗に必要な機能があるか

事前決済だけでなく、予約管理や顧客管理、返金処理などの機能も確認しましょう。たとえば、以下のような機能があると便利です。

  • 予約管理
  • キャンセルポリシー・キャンセル料の設定
  • 返金処理
  • 顧客情報の管理
  • 売上管理
  • 既存システムとの連携

自店舗の課題に合った機能を選ぶことで、事前決済の導入効果を高めやすくなります。

セキュリティー対策やサポート体制が整っているか

オンライン決済では、クレジットカード情報や個人情報を扱います。セキュリティー体制が整ったサービスを選ぶことが重要です。

確認したいポイントは、以下のとおりです。

  • PCI DSSに準拠しているか
  • 不正利用を検知する仕組みがあるか
  • トラブル時に問い合わせできる窓口があるか
  • ヘルプページやチャット、電話サポートが営業時間中に利用できるか

導入時だけでなく、運用中のトラブルに対応できるサポート体制も確認しておきましょう。

事前決済のトラブルを防ぐポイント

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事前決済を導入する際は、ルールを明確にし、スタッフが適切に対応できる体制を整えることが大切です。

キャンセルポリシーを明確にする

キャンセルポリシーを予約サイトや確認メールに明記しましょう。いつまで無料でキャンセルできるのか、いつからキャンセル料が発生するのかを、お客さまが予約前に確認できる状態にしておくことが重要です。

消費者庁の調査では、キャンセル料の情報提供に不満を感じた理由として「どのような場合にキャンセル料を支払うことになるのか、情報提供の内容が分かりにくかったから」が33.2%で最多でした5

キャンセルポリシーを作成する際には、以下の項目を参考にしてください。

項目 記載例
キャンセル方法 お客さまが手続きしやすい窓口を提示する
例文:キャンセルの場合、お電話・メール・予約システムからお手続きが可能です。
受付期限 期限を具体的な日時で定める
例文:予約日の3日前23時59分まで無料キャンセル可能です。
キャンセル料 時期に応じた段階的な料金や条件を記載する
例文:前日キャンセルは50%、当日キャンセルは100%のキャンセル料を頂戴します。
返金方法 決済方法に応じて返金、返金までの日数を明記する
例文:クレジットカードで事前決済済みのお客さまは、返金まで◯日程度かかる場合がございます。
例外対応 悪天候、災害、交通機関の停止時などの扱い
例文:悪天候、災害、交通機関の停止に伴うキャンセルの場合は、お電話にてお問い合わせください。

なお、キャンセル料は消費者契約法に照らし、平均的な損害額を超えない範囲で設定する必要があります。政府広報オンラインでも、事業者に生じる平均的な損害額を超えるキャンセル料や、年14.6%を超える遅延損害金の条項は無効になると説明されています6。法的な基準を守りつつ、具体的な条件をお客さまへわかりやすく提示しておきましょう。

適切なキャンセル料について、詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。

スタッフ研修を行いサポート体制を整える

新しく事前決済を導入する際は、スタッフが操作方法や対応ルールを理解しておく必要があります。返金、予約変更、当日の追加注文などで迷わないよう、事前に研修を行いましょう。

具体的には、以下を準備しておくと安心です。

  • 基本操作のマニュアル
  • キャンセル時の対応手順
  • 返金処理のルール
  • よくある質問への回答
  • トラブル時の問い合わせ先

    事前決済の導入をお客さまに知らせる

    事前決済を導入したら、店頭、ウェブサイト、予約ページ、メール、SNSなどでお客さまに知らせましょう。案内する際は、店舗側の都合だけでなく、お客さまにとってのメリットを伝えることが大切です。

たとえば、以下のような内容を説明します。

  • 予約と支払いをオンラインで完了できる
  • 当日の会計待ちを減らせる
  • 予約内容と支払い金額を事前に確認できる
  • 事前決済限定のメニューや特典がある

事前決済を始めるならSquare

事前決済を導入するなら、予約システムや請求書送付、オンライン決済などをまとめて管理できるサービスがおすすめです。決済代行会社のSquareなら、初期費用や月額固定費を抑えながら始めやすく、サービスに合わせて複数の方法で事前決済を導入できます。

Square 予約:サロンなどの予約・決済を自動化する

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美容室やサロンなど、予約制でサービスを提供する業種にはSquare 予約が向いています。予約受付、カレンダー管理、顧客管理、決済をまとめて行えます。

Square 予約には以下の機能が備わっています。

  • 専用の予約サイトを作成できる
  • お客さまが予約する際に、事前決済で支払いを済ませられる
  • 無断キャンセル対策としてキャンセルポリシーを設定できる
  • 顧客情報や予約履歴を一元管理できる

Square 予約は無料プランから利用でき、利用できる店舗数や機能が充実した有料プランもあります。無料プランの場合、初期費用・月額利用料は無料。事前決済ごとに発生する決済手数料のみがかかります。

予約管理はSquareで

Square 予約は、予約サイトの作成から、サービスやスタッフの登録、キャッシュレス決済までを網羅したオールインワンの予約管理ソリューションです。美容院、理容室、スパ、ネイルサロンなどのサービスには欠かせない機能を備え、無断キャンセルの削減にも役立ちます。

Square 請求書:ホテルやBtoBのオンライン請求に便利

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宿泊施設やBtoB取引など、予約内容や見積もりに応じて個別に請求したい場合は、Square 請求書が便利です。オンラインで請求書を作成して送信でき、お客さまは受け取った請求書からそのまま支払いできます。Square 請求書には、以下の機能が備わっています。

  • オンラインで請求書を作成・送信できる
  • 支払い状況を確認できる
  • 支払いリマインダーを送信できる

たとえば、大口のお客さまに予約金を請求する場合や、ケータリング費用を個別に見積もって請求する場合、ホテルの1室を月額プランで貸し出す場合のサブスクリプションの請求などに活用できます。

京都・東山の料亭「左阿彌(さあみ)」では、国内外からの観光客の増加とともに当日キャンセルが頻発していました。そこで、予約をしたお客さまに対し、来店前にメールで請求書を送付し、事前決済してもらうSquare 請求書を導入したところ、当日キャンセルが9割減少しました。当日キャンセルが発生すると大きな損失が出る大口のお客さまには、必ずSquare 請求書を送付するようにしているといいます。

「これで本当に(当日キャンセルやノーショーは)ほぼ9割はなくなりました」ー左阿彌 支配人 河野良信さま

左阿彌の導入事例について詳しくはこちらもご覧ください。

Square 請求書も初期費用・月額利用料無料のフリープランから利用でき、かかる費用はデビット・クレジットカードでの決済時に発生する決済手数料のみです。

Square オンラインビジネス:飲食店の事前注文に強い

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飲食店のテイクアウト注文をオンラインで受け付け、決済まで完了させたい場合におすすめなのが、決済機能付きのウェブサイトが手軽に作成できるSquare オンラインビジネスです。

Square オンラインビジネスも初期費用・月額費用が無料のプランから始められ、取引ごとに発生する決済手数料のみがかかります。Square オンラインビジネスには、以下の機能が備わっています。

  • コーディングなどの知識なしに、簡単にオンライン注文ページを作成できる
  • お客さまは注文時にオンライン決済できる
  • 店頭受け取りや配送に対応できる
  • 商品・在庫・売上管理を実店舗と連携できる

たとえば、軽井沢のホテル兼コワーキングスペース「232 work & hotel」では、映画鑑賞などのイベントの事前決済にはSquare オンラインビジネスを、コワーキングスペースの月額プランの請求にはSquare 請求書を活用しています。

このように、用途によって異なるツールを使い分けながら一元管理できるサービスを選べば、イベントやプランごとに管理する場合に比べ、業務効率化も期待できます。232 work & hotelの導入事例について、詳しくはこちらの記事もご覧ください。

まとめ

事前決済とは、お客さまが来店前やサービス利用前に、オンラインで支払いを完了させる仕組みです。飲食店やサロン、宿泊施設などの無断キャンセル対策に役立つほか、会計業務が減るため、お客さまのレジ待ち時間の短縮にもつながります。

一方で、決済手数料やシステム利用料が発生するほか、予約途中でお客さまが離脱してしまう可能性や、個人情報管理への注意も意識したいポイントです。事前決済システム導入の際には、自店の客層などを考慮し、ニーズに合ったシステムを選びましょう。予約システムや請求書機能、オンライン決済など、さまざまな方法で事前決済を導入し、一元管理できるSquareも選択肢に入れてみて下さい。

よくある質問

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最後に、事前決済に関するよくある質問をまとめました。

事前決済は無断キャンセルを防ぐ効果がありますか?

事前決済は、無断キャンセルの抑止に役立ちます。予約時に支払いを済ませることで、お客さまに来店への意識が生まれやすくなるためです。

また、キャンセルが発生した場合でも、事前に提示したキャンセルポリシーに沿ってキャンセル料を徴収しやすくなります。ただし、トラブルを防ぐには、キャンセル料が発生する条件や返金方法を事前に明記しておくことが重要です。

クレジットカードの事前決済とは何ですか?

クレジットカードの事前決済とは、予約や注文の時点でクレジットカードを使って代金を支払う仕組みです。飲食店のコースやホテル、サロンの施術などの予約で利用されます。

お客さまは、予約サイトで希望の日時やメニューを選んだ後、そのままカード情報を入力して支払いを完了させるケースが多いです。来店当日にレジで支払う必要がなくなるため、店舗側は会計業務を減らしやすく、お客さまもサービスが終わればスムーズに退店できます。

ホテル予約の事前決済とは何ですか?

ホテル予約の事前決済とは、宿泊予約が成立した時点で、宿泊代金をあらかじめ支払う仕組みです。

チェックインやチェックアウト時の会計を省けるため、フロント業務の効率化につながります。訪日外国人客が多い宿泊施設では、当日の金銭のやり取りを減らせるため、案内をスムーズにしやすい点もメリットです。


Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は​2022年3月2日時点の​情報を​参照しています。​2026年6月8日に​記事の​一部​情報を​更新しました。​当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。