【使い方のヒント】複数の店舗でSquareを使うには?

「複数の店舗を運営しているのですが、どうやってSquareを使ったらよいでしょうか?」

Squareサポートではこのようなお問い合わせをよくいただきます。複数の店舗でSquareをご利用いただく場合

  • 業種が異なる店舗の管理
  • 同一業種の複数店舗を管理
  • 同一業種で複数店舗を運営し、従業員ごとの売り上げを管理する

という三つのシチュエーションが想定されます。それぞれのシチュエーションごとにオススメの方法が異なるため、ぜひこちらを参考に、自店にぴったりの方法をお選びください。

目次



Q. 業種が異なる店舗を管理するには?

A. 異業種の店舗は、アカウントを分けて管理しましょう!

Squareでは、「宿泊業と飲食業」や「学習支援業と小売業」など、異なる業種のビジネスで利用する場合は、業種ごとに独立したアカウントを作成していただく必要があります。

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たとえば、ゲストハウスとピザ屋をそれぞれ経営している場合、ゲストハウス(宿泊業)とピザ屋(飲食業)それぞれで別のアカウントを作成します。アカウントごとに異なるメールアドレスをご用意いただく必要がありますが、代表者情報や入金用金融口座情報などは共通のものを登録できます。下記のポイントを確認しながら、設定をしてください。

  • ポイント1:アカウントごとにレシート情報を設定する
    ゲストハウスとピザ屋、それぞれの事業ごとに、お客様が受け取るレシート(紙、電子)、クレジットカードの利用明細に表示される店舗情報を設定しましょう。情報を正確に入力しておくと、お客様はどのお店での支払いかが認識しやすくなり、トラブルの予防にもつながります。設定方法について詳しくはこちらを参考にしてください。

  • ポイント2:1台のSquare Readerで複数のアカウントの決済が可能
    また、Square Readerは特定の端末やSquareアカウントに紐づいていないため、アカウントを切り替えれば一台のSquare Readerで複数アカウントの決済が受け付けられます。ただし、アカウントを間違えてしまわないように、どのアカウントでログインしているかを確認してからご利用ください。

  • ポイント3:取引履歴は各アカウントごとに独立
    気をつけていただきたい点としては、取引履歴はアカウントごとに独立しているため、複数アカウントの売上情報を一括で管理したり比較したりすることはできません。

複数のアカウントの設定方法について詳しくはこちらを参考にしてください。

Q. 同一業種の複数店舗を管理するには?

A. 同一業種の店舗なら、複数店舗管理機能を使いましょう!

同一業種であれば、一つのアカウントで最大300店舗まで各店舗の営業時間や入金用銀行口座などを設定できます。全店舗の売上情報を一元的に管理し、店舗ごとの売り上げをリアルタイムで簡単に把握できるだけでなく、入金口座を分けたり、レシートを店舗ごとに設定できたりもするため、フランチャイズチェーンでも大いに活用できます。

設定方法について詳しくはこちらを参考にしてください。

Q. 同一業種の複数店舗で、従業員ごとの売上を管理するには?

A. 複数店舗管理機能、そしてスタッフ管理機能を使いましょう!

同じ業種で複数の店舗を経営していて、多くの従業員がいる場合、2の複数店舗管理機能を使って一つのマスターアカウントで各店舗の売上情報を管理しつつ、スタッフ管理機能を使って各従業員の出退勤や売り上げを把握することもできます。

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たとえば、美容室を3店舗経営していて、

  • 各店舗の美容師の出退勤時間を把握したい
  • 各美容師の売り上げを把握したい
  • 各店舗にレジは一つしか設置していないが、マネージャーと他の美容師でアクセスできる情報を分けたい

有料のスタッフ管理機能を使うことで、上記の要望が全て叶えられます。

各美容師に4桁のパスコードを割り当てることで、美容師ごとの売り上げを管理できます。また、各美容師が操作できる機能や、閲覧できる情報を制限することもできます。スタッフ管理機能は1店舗月々3,000円の有料機能ですが、最初の30日間は無料でご利用いただけます。

詳しい設定方法はこちらをご覧ください。

Squareでは、主に三つの方法で複数店舗の売り上げが管理できます。ご自身のビジネスの形態や運営方針に最適な方法をお選びください。

■ Squareの使い方に関するご相談はSquareサポートまでお気軽にお問い合わせください。

Square導入のご相談は営業チームに

Squareサービスの導入を検討中のお客さまに、営業チームが導入から利用開始までサポートします。イベントでの利用や、複数店舗での一括導入など、お気軽にご相談ください。


※執筆は2017年7月1日時点の情報を参照しています。2020年12月に情報を一部更新しています。