パーソナルトレーナーが独立・開業する方法と効果的な集客方法とは

最近では、健康促進のためにジムに通う人も多く、トレーナーが活躍できる場は増えています。経験を積んだうえで、パーソナルトレーナーとして独立したいと考えている人もいることでしょう。

今回は、パーソナルトレーナーとして独立を考えた際、知っておきたい手続きと成功のヒントについて説明します。

目次



パーソナルトレーナーが独立開業するメリットとは

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パーソナルトレーナーとして独立するには、準備や手続きが必要であり、もちろん地道な努力も欠かせません。一方で、さまざまなメリットもあります。

開業のハードルが比較的低い

パーソナルトレーナーは、特別な資格の取得が必要だったり、国家試験を受けたりしなければいけない職業ではないので、開業にあたってのハードルは比較的低いといえるでしょう。しかし、お客様に満足のいくトレーニングや結果を提供するために、体の仕組みやフィットネスの効果についての知識は不可欠です。独学で知識を得るのも一つの方法ではありますが、「NSCAジャパン」「NESTA」「JATI」などの民間団体では、パーソナルとトレーナーとして必要な知識を学んだ人に認定資格を授与しています。こうした資格を取得すれば、自分が専門知識を身につけたパーソナルトレーナーであることをアピールすることができ、お客様の安心感にもつながるので、資格取得を検討してもいいかもしれません。

低予算で開業できる

中小企業基盤整備機構が運営するJ-Net21の開業ガイドでは、マンションの一室をパーソナルトレーニングジムとして開業する場合に必要な資金は、賃貸の初期費用、マシンの購入費、内装工事、賃借料その他含めて、470万円と紹介しています。日本政策金融公庫総合研究所がまとめた全業種の開業費用の平均値が941万円であることから、パーソナルトレーニングジムの開業資金はほかの業種に比べて低予算だといえます。

参考
業種別開業ガイド パーソナル・トレーニング(J-Net21)
2021年度新規開業実態調査〜アンケート結果の概要〜(2021年11月29日、日本政策金融公庫総合研究所)

パーソナルトレーニングの需要が増加している

スポーツ庁が2021年に行った調査では、スポーツ時に行う感染対策として「三密条件がそろう場所で実施しない」 とした人が75%と、最も高くなりました。基本的にトレーナーと1対1で行うパーソナルトレーニングは、不特定多数の人が集まるフィットネスクラブに比べると感染対策が取りやすいといえます。また、経済産業省が2020年に発足させた「地域×スポーツクラブ産業研究会」の採択事業では、パーソナルトレーニングジムと地元スイミングクラブが連携して一般社団法人を立ち上げ、中学校の部活動の受け皿として機能するかを検証しています。この検証結果を受けて、今後パーソナルトレーニングジムと地域スポーツ団体の連携が増えていくかもしれません。

参考:
スポーツ政策調査研究事業について(新型コロナウイルス感染症の流行による国民のスポーツへの参画状況や意識の変化、健康状態等に関する調査研究)(スポーツ庁)
経済産業省 地域×スポーツクラブ産業研究会 最終提言「未来のブカツ」ビジョン(概要版)(経済産業省)

独自のコンセプトでジムを運営できる

ジムに所属しているトレーナーは、勤務先のジムのコンセプトのもと、お客様に対してアドバイスや指導をすることになります。

パーソナルトレーナーは、お客様とマンツーマン、もしくは複数に対して指導を行います。独立することで、自由にコンセプトやトレーニングメニューを決めることができます。健康維持のため、リハビリのため、スポーツでの体力維持・強化のためなど、さまざまな顧客の悩みを解消することに力を注ぐことができます。独自のカラーを出してトレーナーとして活躍したい場合には独立が一つの選択肢になるでしょう。

ワーク・ライフ・バランスを考えた自分らしい働き方ができる

ジムに勤務している場合は、勤務先の営業時間をベースに活動することになりますが、自分のジムなら顧客との直接のやり取りで柔軟にセッション時間を決めることができます。

ワーク・ライフ・バランスの充実の為にも、独立を考えている人は多いのではないでしょうか。今やさまざまな業種でフリーランスとして活躍する人が増え、その数は1,577万人、経済規模は23.8兆円にまで上るという試算もあります。多様な働き方が一般化する中、パーソナルトレーナーとして、独立して自分の時間を大切にしながら働く「新しい働き方」を目指すことも可能です。

参考:ランサーズ、『新・フリーランス実態調査 2021-2022年版』発表(2021年11月12日、ランサーズ株式会社)

パーソナルトレーナーの独立に必要な準備や手続き

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独立を考えた場合、公的な手続き、準備するべきものをあらかじめ把握して開業までにそろえておくことが肝心です。必要となる手続き・準備などについて説明します。

独立の際に必要な手続き

パーソナルトレーナーとして独立する場合、個人事業主として開業するパターンが多いのではないでしょうか。個人事業主として必要な手続きは、主に以下の通りです。

開業届の提出

パーソナルトレーナーとして開業することを決めたら、開業してから1カ月以内に住民登録している場所、もしくは事業所を構えている所轄の税務署で開業届を提出します。

青色申告承認申請書の提出

開業届を提出したら、2カ月以内に青色申告承認申請書を提出します(1月16日以降に開業した場合)。青色申告承認申請書は開業届と同時に提出することも可能です。青色申告のメリットで代表的なものが「青色申告特別控除」です。正しい手続きで確定申告を行うと、最大で65万円の特別控除を受けることができます。そのほか、家族が事業を手伝ってくれる場合の給与を経費にできたり、3年間赤字を繰り越せたりします。

個人事業開始申告書の提出

個人事業主として事業を開始した場合は、開業届のほかに都道府県税事務所へ個人事業開始申告書(事業開始等申告書)を提出しなくてはなりません。個人事業主には、地方税である個人事業税も課税されます。個人事業税の納付先は都道府県になるので、都道府県税事務所への届出が必要になります。書式や提出期限なども都道府県によって異なるので、詳しくは開業地の都道府県税事務所に問い合わせましょう。

参考: [手続名]個人事業の開業届出・廃業届出等手続(国税庁)
​[手続名]所得税の青色申告承認申請手続

独立の際に必要な資金

独立する際に必要なのが開業資金です。パーソナルトレーナーは比較的低予算で開業が可能な事業態ではあるものの、それなりにまとまった資金が必要となります。開業までに必要な経費の内訳をみていきましょう。

物件取得・設備費用

パーソナルトレーニングジムを開く物件の初期費用、マシンの購入費、内装工事費などが必要になります。「低予算で開業できる」の項目で紹介した通り、マンションの一室をパーソナルトレーニングジムとして開業する場合には、500万円弱が必要となるようです。

広告宣伝費

名刺やチラシの印刷費、ホームページの開設費、その他広告宣伝費用がかかることもあります。業者にどの程度任せるかにもよりますが、数十万円から100万円程度はかかると考えるとよいでしょう。

開業資金の調達方法

開業資金の調達方法としては、主に以下の三つが考えられます。

自己資金

自己資金での開業は、負債を抱えることがないので、最もリスクの低い方法です。しかし、開業資金の全てを賄うにはまとまった金額が必要となります。日本政策金融公庫総合研究所がまとめた開業費用のうち、自己資金の割合は2割程度となっています。また、J-Net21の起業マニュアルでは、必要な開業資金総額の3割から5割程度を準備できるように勧めています。物件・設備費用を500万円、広告宣伝費用を100万円と予定した場合、120万円から300万円程度を自己資金で調達し、残りを金融機関からの融資で賄うのが現実的といえるでしょう。

参考:
2021年度新規開業実態調査〜アンケート結果の概要〜(2021年11月29日、日本政策金融公庫総合研究所)
起業マニュアル 自己資金の準備(J-Net21)

フランチャイズ契約による資金援助

フランチャイズ契約とは、フランチャイズの本部(フランチャイザー)が加盟店(フランチャイジー)に対して商標・商号を使用する権利や経営のノウハウをアドバイスする代わりに、加盟店が加盟料やロイヤリティを支払う仕組みを指します。フランチャイザーによっては初期費用の一部を負担してくれたり、自社専用ローンを設けて加盟店に融資をしたりしているところもあるようです。資金援助のあるフランチャイザーを選んで独立するのも一つの方法です。

金融機関からの融資

普段から自分が利用している金融機関や個人事業主に融資を行う日本政策金融公庫に相談するのも一つの手です。特に、日本政策金融公庫では3,000万円を上限に担保・保証人なしで資金を借りられる新創業融資制度があるので、相談に行ってみてもよいでしょう。ただし、借り入れたい資金総額の10分の1以上の自己資金があることが条件になっていますので、注意してください。

参考:新創業融資制度(日本政策金融公庫)

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パーソナルトレーナーの集客方法

パーソナルトレーナーとして独立したら、まずは新規顧客の獲得、そしてリピーター客を増やしていくことが重要です。

ターゲットを絞る

開業する場所を決めたら、店舗周辺の住民や通勤・通学で利用している人たちを考慮し、ターゲットを絞ります。たとえば「30代女性で店舗周辺に通勤、もしくは居住している」とターゲットを決めたら、そこからさらに具体的な人物像(ペルソナ)を絞り込みます。「32歳の女性。店舗周辺のIT企業でエンジニアとして勤めており、年収は500万円。週末は友人とスイーツ店を巡るのが好き。運動不足と最近洋服がキツくなってきたことから、運動したいと考えている。忙しいので、効率的に運動できるパーソナルトレーニングジムに通いたい」など、実際に存在するような人物像を設定することで、「この人が望むサービス」「この人が払ってもいいと思える価格」を導くことができます。

周辺の競合ジムの調査する

開業する店舗の周辺にあるパーソナルトレーニングジムについてチェックすることも必要です。サービス面で自店舗との差別化が難しい場合は、将来的に価格競争に巻き込まれる可能性もあります。出店地域やターゲットの絞り込みなどを再検討してみるのもいいかもしれません。

自店舗やトレーナーの強みを生かしたサービスをアピールする

パーソナルトレーニングジムの最大のメリットは、パーソナルトレーナー個人の力を武器にブランディングできることです。「元プロスポーツ選手」「プロスポーツ選手のトレーナー経験あり」や「ボディビル○○大会で優勝」などの実績があれば、全面に押し出していきましょう。また、その実績から導き出されるサービス、たとえば「ボディメイクに自信」や「スポーツパフォーマンスの向上に定評」などを打ち出すのもいいでしょう。

宣伝するためのツールを準備する

新規店舗に集客するためには、まずはどんなジムなのか、どんなトレーニングが得意なトレーナーなのかを知ってもらうことが重要です。まずは、ホームページの準備・開設、SNSのアカウント登録などを行っておきましょう。ホームページは専門的なスキルが必要なこともあり、専門業者に委託することも考えられます。営業活動のための名刺・チラシの作成も必須です。

独立して間もないころは、ポスティングやチラシ・ティッシュ配りなどにかかる費用も経費の一部として重くのしかかると考えられます。物件の賃料などと合わせて、宣伝費用も資金計画に入れておきましょう。

SNSを使った積極的な情報発信

ホームページと同様に、SNSを使い、積極的な情報発信を継続的に行うことも重要です。SNSにトレーニングの動画やジムの基本情報などを掲載し、ファンを増やしていきましょう。

年齢層によって活用しているSNSも異なります。複数のメディアを使い、さまざまな方向性からアピールを続けてみることをおすすめします。

モニターを募集して「利用者の写真や評価」をサイトに掲載する

パーソナルトレーナーが独立して集客するためには、スキルはもちろんですが「お客様からの生の声」も重要になってきます。独立当初は無料、もしくは価格を抑えてモニターを募集し、お客様を増やすようにしましょう。

さらに、利用後のアンケートを実施し、利用者から承諾を得たうえで写真・評価や口コミをホームページに掲載します。利用したことで「どんなところが良かったのか」を第三者にアピールしてもらうことで、結果として新規顧客の獲得につながります。

パーソナルトレーニングジムの運営に便利なツール

個人事業主として1人、もしくは少人数でパーソナルトレーニングジムを運営する場合、お客様とのトレーニングだけでなく予約管理から顧客管理まで、さまざまな業務を1人で担わなくてはなりません。この項目では、パーソナルトレーニングジムの運営を効率化してくれる便利なツールを紹介します。

オンライン予約システム

基本的にパーソナルトレーナーと1対1でトレーニングを行うパーソナルトレーニングジムでは、予約が前提となります。現在ではアプリやブラウザ上でお客様が利用日時や氏名、連絡先といった必要情報を入力し、予約を完了させる方法が主流となっていて、さまざまなサービスが提供されています。予約システムを導入することでお客様の利便性が向上し、満足度のアップにつながります。パーソナルトレーニングジム側も予約・顧客管理の効率化が図れます。また、予約システムによっては毎月の会費の徴収や事前決済が可能なもの、SNSとの連携が可能なものもあります。

キャッシュレス決済

お客様の中には、クレジットカードや電子マネー、QRコードでの決済を希望する人もいます。特に、入会金や月会費が高額になる場合は、申し込みのために多額の現金を持ち歩くことに抵抗感を覚えるお客様もいることでしょう。多様な決済手段を導入することで、お客様の利便性を高めることで、好感度もアップすることでしょう。

POSレジアプリ

POSレジは、英語の「Point of Sales」の頭文字をとった略称で、日本語では「販売時点情報管理」と訳されています。POSは、商品を販売した時点で、売上情報を自動的に記録します。パーソナルトレーニングジムがPOSレジを導入する場合、たとえば「60分ボディメイクコース」「45分体力増強コース」などのサービス名をあらかじめ登録しておけば、どのサービスがどれだけ販売できたのかを一目で把握することができます。また、売上管理だけでなく、顧客管理やスタッフ管理などができるPOSレジもあるので、自店舗にあったサービスを探しましょう。

オンライン請求書

月会費の回収に便利なのが、オンライン請求書です。オンライン請求書とは、従来の紙の請求書の代わりに、メールやSMS、SNSのDMなどで請求書を送る方法です。オンライン請求書の中には決済機能が付いたサービスもあります。会計ソフトと連携できるものであれば、確定申告時の作業も簡素化できます。

ネットショップ

プロテインやサプリ、トレーニングギアなどを販売しているのなら、実店舗と合わせてオンラインショップを運営するのも一つの手です。販売チャネルを増やすことで、売上アップの機会を増やすことができます。

パーソナルトレーニングジムにはSquareが便利!

「パーソナルトレーニングジムの運営に便利なツール」の章で紹介した便利なツールは、決済代行会社Squareの無料アカウントを作るだけで利用できます。

Square 予約

ブラウザとiOS用・Android用アプリで利用できる予約管理システムです。月額利用料がかからない無料プランでは、ネット予約の受付、予約管理、顧客管理、InstagramやGoogleなどSNSとの連携、利用費用の事前決済、会費の徴収(継続課金)など、パーソナルジムに必要な機能が利用できます。アプリで手軽に管理できるので、たとえばお客様がインターバルをとっている間に、次の予約を手元でササッと確認することも可能です。事前決済や継続課金の利用に追加費用はかかりません。決済手数料は、事前決済が3.6%(JCBのみ3.95%)、継続課金が3.75%(JCBのみ3.95%)となっています。

有料プランでは、キャンセルが発生した際にキャンセル料金を徴収することができる機能が利用できます。無断キャンセルに悩むパーソナルジムでは、この機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。

詳しくは「予約システムを導入して、パーソナルジムの運営を効率化させよう」の記事も参考にしてみてください。

キャッシュレス決済

Squareでは、モバイル端末とSquare リーダーだけ用意すれば簡単にクレジットカード・QRコード電子マネーでのキャッシュレス決済を導入できます。

そのほか、POSレジとレシートプリンターが搭載された持ち歩き可能なキャッシュレス決済端末(Square ターミナル)やiPadがスタイリッシュなレジになるSquare スタンドも提供しています。

※ 利用可能なクレジットカードはVisa、Mastercard、American Express、JCB、Diners Club、Discoverです。QRコードはPayPay、電子マネーは各種交通系IC、QUICPay、iDです。各種交通系ICには、Suica, PASMO, Kitaca, TOICA, manaca, ICOCA, SUGOCA, nimoca, はやかけん が含まれます(PiTaPaはご利用いただけません)。決済手数料について詳しくはこちらをご確認ください。

Square POSレジ

お客様との距離が近いパーソナルトレーニングジムでは、リピーター獲得が商売成功の鍵となります。その肝となるのが、顧客管理です。Square POSレジでは顧客管理機能が無料で利用できます。お客様の氏名や年齢、生年月日、住所などの基本的な情報から、トレーニングの目的、内容、趣味嗜好などを記入して管理しておけば、来店が遠のいているお客様に再来店を促すダイレクトメールやお得情報を郵送、もしくはEメールで送ることができたり、トレーニング前後の会話のきっかけを作ったりすることができます。また、Square POSレジは、顧客管理だけでなく、売上管理スタッフ管理、物販を行っている場合に便利な在庫管理も無料で利用できます(※)。

※一部有料プランでしか利用できない機能もあります

Square 請求書

Squareの管理画面、またはアプリから数ステップでオンライン請求書を作成・送信することができます。月会費制を採用しているパーソナルトレーニングジムであれば、毎月決まった日にちにお客様宛に請求書をメールで送ることができます。

Squareの管理画面から全ての請求内容がひと目で確認でき、「未払い」「支払済み」など支払状況ごとの請求書を一覧することもできます。そのほか、過去の請求書は管理画面内に蓄積されていくので、同じお客様に同じ請求をしてしまわないように、過去の請求内容を事前に見返すこともできます。また、Squareならマネーフォワードfreeeなどの会計ソフトウェアとの連携もできるので、帳簿の作成や管理も楽になります。Square 請求書は無料で利用することが可能(※)で、必要なのは決済手数料のみです。

※一部有料プランでしか利用できない機能があります。

パーソナルトレーニングジムでのSquare 請求書の導入事例は「Light Square 請求書導入事例」も参考にしてみてください。

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物販を行っているパーソナルトレーニングジムにおすすめなのが、Square オンラインビジネスです。初期費用は無料で、無料プランと3種類の有料プランがあります。無料プランでは、基本的なネットショップ機能が利用できます。シンプルで美しく、デザイン性の高いテンプレートがそろっているので、自店舗のイメージに合ったネットショップを完成させることができます。主要クレジットカードブランドでの決済が可能で、決済手数料は3.6%(JCBのみ3.95%)です。商品レビューやかご落ちメールの送信、広告の非表示、カスタムフォントの利用などの機能を利用したい場合は、利用したい機能に合わせて有料プランを選ぶことができます。

Squareでの決済は、最短翌営業日に振り込まれるので、キャッシュフローの面でも安心です。無料で利用できるSquareのさまざまなサービスを活用して、パーソナルトレーニングジムの売上アップと集客を目指しましょう。


執筆は2018年12月6日時点の情報を参照しています。2023年1月23日に記事の一部情報を更新しました。 現時点では、タクシー・ハイヤー等での電子マネー決済のご利用はできません。ご了承ください。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いせん。 Photography provided by, Unsplash