最近では、健康促進のためにジムに通う人も多く、トレーナーが活躍できる場は増えています。経験を積んだうえで、パーソナルトレーナーとして独立したいと考えている人もいることでしょう。
今回は、パーソナルトレーナーとして独立を考えた際、知っておきたい手続きと成功のヒントについて説明します。
パーソナルトレーナーが独立開業するメリットとは
パーソナルトレーナーとして独立するには、準備や手続きが必要であり、もちろん地道な努力も欠かせません。一方で、さまざまなメリットもあります。
独自のコンセプトでジムを運営できる
パーソナルトレーナーは、顧客とマンツーマン、もしくは複数に対して指導を行います。現在ジムに勤務している場合は、勤務先のジムのコンセプトのもと、顧客に対してアドバイスや指導をすることになります。
独立することで、自由にコンセプトやトレーニングメニューを決めることができます。健康維持のため、リハビリのため、スポーツでの体力維持・強化のためなど、さまざまな顧客の悩みを解消することに力を注ぐことができます。独自のカラーを出してトレーナーとして活躍したい場合には独立が一つの選択肢になるでしょう。
ワーク・ライフ・バランスを考えた自分らしい働き方ができる
現在ジムに勤務している場合、勤務先の営業時間をベースに活動することになりますが、自分のジムなら顧客との直接のやり取りで柔軟にセッション時間を決めることができます。
ワーク・ライフ・バランスの充実の為にも、独立を考えている人は多いのではないでしょうか。現在ではさまざまな業種でフリーランスとして活躍する人が増えています。パーソナルトレーナーでも、独立して自分の時間も大切にしながら働く「新しい働き方」を目指すことも可能です。
パーソナルトレーナーの独立に必要な準備や手続き
独立を考えた場合、公的な手続き、準備するべきものをあらかじめ把握して開業までにそろえておくことが肝心です。必要となる手続き・準備などについて説明します。
独立の際に必要な手続き
パーソナルトレーナーとして独立する場合、個人事業主として開業するパターンが多いのではないでしょうか。個人事業主として必要な手続きは、主に以下の通りです。
・開業届の提出（管轄の税務署）
・青色申告承認申請書の提出（管轄の税務署）
・個人事業開始申告書の提出（都道府県税事務所）
参考： [手続名］個人事業の開業届出・廃業届出等手続（国税庁）
青色申告書の承認の申請（国税庁）
成功へとつながる集客のヒント
パーソナルトレーナーとして独立したなら、まずは新規顧客の獲得、そしてリピーター客を増やしていく事が重要です。
宣伝するためのツールを準備する
新規店舗に集客するためには、まずはどんなジムなのか、どんなトレーニングが得意なトレーナーなのかを知ってもらうことが重要です。
まずは、ホームページの準備・開設、ソーシャルメディアのアカウント登録などを行なっておきましょう。ホームページは専門的なスキルが必要なこともあり、専門業者に委託することも考えられます。営業活動のための名刺・チラシの作成も必須です。
独立して間もないころは、ポスティング・ティッシュ配りなどにかかる費用も経費の一部として重くのしかかると考えられます。物件の賃料などと合わせて、宣伝費用も資金計画に入れておきましょう
ソーシャルメディアを使った積極的な情報発信
ホームページと同様に、ソーシャルメディアを使い、積極的な情報発信を継続的に行うことも重要です。ソーシャルメディアにトレーニングの動画やジムの基本情報などを掲載し、ファンを増やしていきましょう。
年齢層によって活用しているソーシャルメディアも異なります。複数のメディアを使い、さまざまな方向性からアピールを続けてみることをおすすめします。
モニターを募集して「利用者の写真や評価」をサイトに掲載する
パーソナルトレーナーが独立して集客するためには、スキルはもちろんですが「利用者からの生の声」も重要になってきます。独立当初は多少価格を抑えてでも、モニターを募集して利用者を増やすようにしましょう。
さらに、利用後のアンケートを実施し、利用者から承諾を得たうえで写真・評価や口コミをホームページに掲載します。利用したことで「どんなところが良かったのか」を第三者にアピールしてもらうことで、結果として新規顧客の獲得につながります。
便利なサービスの活用も重要ポイント
利用者から利用料の支払いを受ける際、現金だけではなくクレジットカード決済ができることで利用者からも喜ばれるでしょう。たとえば、Squareなら、モバイル端末とICカードリーダーだけ用意すれば簡単にクレジットカード・QRコード・電子マネーでのキャッシュレス決済を導入できます。
業務効率化のためにも、利便性の高いカード決済をぜひ導入してみてはいかがでしょうか。
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執筆は2018年12月6日時点の情報を参照しています。2022年9月15日に記事の一部情報を更新しました。 現時点では、タクシー・ハイヤー等での電子マネー決済のご利用はできません。ご了承ください。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いせん。
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