何年か経験を積んだ後に、自分のエステサロンをはじめたいと考えるエステティシャンは少なくないでしょう。ここでは、夢を実現するうえで知っておきたい開業までの流れや、準備するものを一挙に紹介します。サロンのなかには特別な資格を取得しなくていいケースもあり、開業しやすい分、廃業するケースも多いようです。記事の後半では、開業する際に知っておきたい集客のコツもあわせて紹介していきます。
📝この記事のポイント
- エステサロン開業は、コンセプト設計、事業計画書の作成、物件探し、資金調達、内装工事、備品調達、集客準備、各種手続きといった流れで進めるのが基本である
- 提供するサービス内容によっては、美容師免許やあん摩マッサージ指圧師などの国家資格が必要になるため、開業前に必要資格を確認することが重要である
- 開業には設備費や内装費などの開業資金に加え、賃料や人件費など数カ月分の運転資金を見込んで準備する必要がある
- 集客では、ターゲット設定、SNS活用、ポスティングなどを組み合わせて認知を広げることが重要である
- Squareの予約システムやキャッシュレス決済を活用すれば、予約管理や決済を効率化しながらスムーズな店舗運営を実現できる
目次
- エステサロンを開業するまでの流れ
・(1) コンセプトを決める
・(2) 事業計画書を作成する
・(3) 物件を探す
・(4) 資金を調達する
・(5) 内装の設計・工事を進める
・(6) 必要な備品を調達する
・(7) 集客などオープンに必要な準備をする
・(8) 必要な手続きを済ませる - エステサロンの開業に必要な資格
- エステサロンの開業にかかる費用
- エステサロンの集客につながる3つのアドバイス
・(1) ターゲットを決める
・(2) SNSを活用する
・(3) ポスティングをする - エステサロンで予約を受け付けるには
- まとめ
エステサロンを開業するまでの流れ
以下が、エステサロンをはじめる際のおおまかな流れです。
| ステップ | 内容 | 目安時期 |
|---|---|---|
| 🧭 （1） | コンセプトを決める | 1年前 |
| 📝 （2） | 事業計画書を作成する | 1年〜半年前 |
| 🏢 （3） | 物件を探す | 半年前 |
| 💰 （4） | 資金を調達する | 半年前 |
| 🛠️ （5） | 内装の工事を進める | 3〜6カ月前 |
| 🧴 （6） | 必要な機材や設備などを調達する | 2〜3カ月前 |
| 📣 （7） | 集客などオープンに必要な準備をする | 1〜2カ月前 |
| 📄 （8） | 必要な手続きを済ませる | 開業の2週間ほど前〜開業後 |
それぞれ詳しく見ていきましょう。
（1）コンセプトを決める
ホットペッパービューティーアカデミーが2025年の6月に発表した推計1によると、エステサロンのなかで「脱毛」は利用者の減少が顕著な一方で、「フェイシャル」と「ボディ／痩身」の2分野は増減はあるもののおおむね一定の市場規模を維持しているようです。
エステサロンの市場規模推計
| 年 | フェイシャル | ボディ痩身 | 脱毛 |
|---|---|---|---|
| 2021年 | 1306 | 857 | 1793 |
| 2022年 | 1338 | 843 | 1790 |
| 2023年 | 1138 | 780 | 1465 |
| 2024年 | 1524 | 1001 | 1423 |
| 2025年 | 1393 | 846 | 1121 |
| 2025年と2021年の差 | 87 | -11 | -672 |
どんな境遇に置かれても生き残れる店舗であり続けるには、コンセプトの設計が欠かせません。ほかの店舗にはない自店舗の強みをお客さまに伝えるうえでも、集客をするうえでも、ターゲットを決めるうえでも重要な軸となるのがコンセプトです。
たくさんあるエステサロンのなかに埋もれてしまわないよう、「これなら絶対にほかに負けない！」という特徴を見つけ、コンセプトに盛り込むといいでしょう。
（2）事業計画書を作成する
開業資金を調達するうえで、融資や補助金の申請を検討している場合には、事業計画書が必要になります。事業計画書には特に決まったフォーマットはなく、競争力のある事業を生み出し、継続的に売り上げを立てていけることを伝えることが主な目的です。
事業計画書の作成は簡単ではありませんが、実際のニーズや事業の方向性、開業までに取り組むべき具体策などを明確化するうえで役に立つ大切なステップです。
以下が事業計画書のおおまかな内容です。
- 事業のコンセプト
- 競合分析、自店舗の強み
- 販売・仕入計画
- 採用・育成計画
- 資金調達計画
- 損益計画
など
（3）物件を探す
エステサロンの規模によって、物件探しの流れは変わってきます。エステサロンの開業方法には大きく以下の4パターンが挙げられます。
1.自宅ではじめる
スペースが確保できるのなら、自宅ではじめるという手もあるでしょう。場所にコストを割かなくていい分、開業資金を大幅に削減でき、開業に伴うリスクを少しばかり減らすことができます。
2.マンションの一室ではじめる
マンションの1室を借りる場合には、立地が大切なポイントとなります。実際に足を運び、ターゲット層が集まりやすい場所かどうかを自分の目で確かめましょう。また、不動産業者や大家に営業をすることを知らせたうえで、許可をもらわなければいけない場合が多いようです。通常の賃貸契約と比べて、家賃の4カ月分など、敷金が高額になる可能性も念頭に置いておきましょう。
3.シェアサロンを利用する
最近ではサロンを1時間単位でレンタルできるサービスも登場しています。自宅ではじめるのと同じように、低コストでビジネスをはじめられる点や、リスクが少ない点がメリットとなります。
4.出張サービスからはじめる
まずは出張サービスから顧客づくりをはじめる人も少なくないようです。サービスはお客さまの自宅で提供するため物件は確保しなくて済みますが、機材などを自宅で保管しなければいけないことは心に留めておきましょう。
（4）資金を調達する
自宅での開業には100万円ほど、テナントを借りての開業には300万円から500万円ほどが開業資金の相場のようです。資金調達の方法はさまざまで、自己資金でまかなう、融資を受ける、補助金・助成金に申請するなどが挙げられます。
融資は実績がないと断られやすいという印象があるかもしれませんが、政府が100％出資している「日本政策金融公庫」は、はじめて開業をする人にも積極的に融資をすることで知られています。日本公庫ではたくさんの融資制度を提供していますが、新たに事業をはじめる人に向けた「新規開業・スタートアップ支援資金」などから検討してみるといいかもしれません。
（5）内装の設計・工事を進める
最初に練ったコンセプトをもとに内装を設計し、工事を進めていきましょう。内装設計から工事に取り掛かるまでの流れはざっくり以下のようになります。
（1）設計会社や工事会社を探す
（2）内装の計画を練る
（3）契約を結ぶ
（4）内装工事開始
デザインを担当する設計会社と工事会社を分けて依頼することも可能ですが、コストをおさえたい場合やできるだけ早く工事を終えたい場合には、工事会社にデザインもお願いしてしまう方法もあります。工事自体は20坪ほどであれば、1カ月ほどで終えられる場合もあるそうです。
（6）必要な備品を調達する
物件を確保し店舗の内装が決まったら、必要な備品を少しずつ調達しはじめましょう。くれぐれもオープン前に焦って購入するなどということのないように、運営に欠かせない備品は余裕を持って頼んでおくとよいでしょう。
- エステ用のベッドや椅子、シーツ
- エステ用の機器
- お客さま用のローブ、タオル、スリッパなど
- 業務用の化粧品やマッサージ用のオイルなど
- 待合用の椅子やソファ
- スチーマー
- ティッシュや消毒液などの衛生用品
- 荷物を入れるお客さま用のカゴやお客さま用のハンガーなど
- スタッフ用のユニフォーム
- キャッシュレス決済端末やレジ周りの備品
- 事務用品
など
（7）集客などオープンに必要な準備をする
オープン初日に誰も来なかったというまさかの事態が現実にならないよう、集客には前もって取り組むことが基本です。ホットペッパービューティーなどのポータルサイトに店舗情報を掲載することに加えて、最近ではSNSアカウントの開設も集客においては欠かせないでしょう。
たとえば、まずは知人などにモニターになってもらい、提供したサービス内容がわかるような投稿をSNSに投稿すると興味を持ってフォローする人が出てくるかもしれません。そのほかにもフォロワー限定のクーポンを投稿してみるなど、SNSでできることはたくさんあります。
また、後回しにしがちではありますが、オープンまでには必ず済ませておきたいのがレジ周りや予約サイトの準備です。やることが多いオープン直前の期間だからこそ、あまり時間をかけずに導入できるサービスを選ぶと負担も減らせるでしょう。
Squareだと、キャッシュレス決済の導入も、予約サイトの導入も簡単です。キャッシュレス決済に関してはSquareのアカウントを作成し、決済端末を入手すれば導入の準備は完了（※）。
予約サイトも、コードを書いてホームページを制作する……などの難しい手順はなく、サービス名や価格などを打ち込んでいくだけでネット予約が受け付けられるようになります。Squareで作成した予約サイトはInstagramとも連携ができるので、集客の大きな軸となりえるInstagram経由でも予約導線を設けられます。
※キャッシュレス決済を利用するには加盟店審査に通過する必要があります。
（8） 必要な手続きを済ませる
エステサロンのオープン時に提出する書類は主に以下の3つです。
- 美容所開設届書、または施術所開設届 (提出先：管轄の保健所、業態により提出が必要)
- 開業届（提出先：管轄の税務署）
- 所得税の青色申告承認申請書(提出先：管轄の税務署、提出は任意)
場合によっては提出しなくていい書類もあるので、詳しく見ていきましょう。
国家資格が必要になるまつ毛エクステやはりきゅうマッサージを提供する場合は、1つ目の「美容所開設届書」2、もしくは「施術所開設届」3を管轄の保健所に提出する必要があります。特別な資格なしにはじめられるサロンに関しては、これらの届出の提出は不要です。
美容所開設届書の提出期限は自治体によって異なるため、内装工事前の段階から保健所に早めに相談しておきましょう。施術所開設届はオープン後10日以内までです。どちらも施設の設備が基準を満たしているかどうかが現地で確認されます。基準を満たしていない場合は工事をし直す必要も出てくるかもしれないため、内装工事に取り掛かる前に必ず保健所に相談することをおすすめします。
無事、サロンのオープン日を迎えたら、税務署で以下の手続きを済ませましょう。
開業届の提出
開業時には開業届を管轄の税務署に提出します。開業届は早めに提出することが望ましい書類です。現在の制度上の提出期限は、事業の開始の事実があった日の属する年分の確定申告期限までとされています6。
所得税の青色申告承認申請書
個人事業主は、1年間(1月1日から12月31日)の事業の会計結果を確定し、翌年2月16日から3月15日の間に国に申告しなければいけません。この手続きを確定申告といいます。確定申告には青色申告と白色申告の2種類あり、青色申告をすると最大で年間65万円の控除を受けることができます。
白色申告をするのであれば特別な手続きはありませんが、青色申告を希望する場合は「所得税の青色申告承認申請書」を管轄の税務署に提出しなければいけません。初年度から青色申告を受けたいと考えている場合の申請書の提出期限は以下の通りです。
- 1月1日から15日までに開業をした場合……同年の3月15日まで
- 1月16日以降に開業をした場合……事業開始日から2カ月以内
また初年度は青色申告をしなかったとしても、希望するタイミングで青色申告に切り替えることができます。ただしその場合の提出期限は、青色申告を適用したい年の3月15日までとなります。
エステサロンの開業に必要な資格
エステサロンを開く際には、提供するサービスによって国家資格が必要になります。
たとえば、サービス内容で「治療効果をうたったマッサージ」をする場合、「あん摩マッサージ指圧師」4という国家資格が必要です。また、まつ毛エクステは美容師免許5が必要で、眉毛への施術についても美容行為に該当する場合は美容師免許や美容所の届出が必要7となるため、事前に保健所へ確認しておくことが重要です。
加えて、民間が発行している資格を持っていると、サービスを受けるお客さまからの信頼感も増すかもしれません。エステティシャンとしてのスキルアップのためにも取得を検討してみてはいかがでしょうか。
エステ関連資格を認定する民間団体の例
エステサロンの開業にかかる費用
エステサロンを開業する際には開業資金と最初の数カ月分の運転資金を用意する必要があります。開業資金は開業に必要な資金、運転資金はサロンを続けていくうえでかかる資金です。
開業資金には以下のようなものが含まれます。
- 賃貸契約費用
- 内装にかかる費用
- 設備や備品にかかる費用
- 消耗品にかかる費用
- 宣伝にかかる費用
運転資金に含まれる費用は以下の通りです。運転資金は3カ月から半年分はあるとよいとされています。
- 賃料
- 人件費
- 水道光熱費
- 宣伝費
- そのほか固定費
- 消耗品
開業資金と運転資金を合わせると、自宅でサロンをはじめる場合は100万円前後、テナントを借りてサロンをはじめる場合は500万円程度が目安なようです。
自宅でサロンをはじめるならまだしも、テナントを借りるとなるとどうしてもコストが膨らんでしまいがちです。備品は購入せずにレンタルしたり、検討している家具をもう少し低コストなものに変えたり、家賃がもう少しだけ安めな物件で妥協したりと工夫次第で削減できるコストもあります。清潔さを保つためなど妥協できない点もあるかもしれませんが、コスト削減の余地を探る作業は欠かさずに行いましょう。
集客につながる3つのアドバイス
エステサロン開業後、集客につながる3つのアドバイスを紹介します。
(1) ターゲットを決める
まず、ターゲットを決めましょう。たとえば、「20代女性、脚のむくみに悩んでいる人」「40代女性、手入れする時間がなく肌のたるみが気になる人」など、具体的なターゲット層をペルソナとして頭に描きましょう。ペルソナに合ったサービス内容を提供することで、その悩みを持っている人の心に響きやすくなります。
(2) SNSを活用する
SNSを活用して、集客につなげることも重要です。エステサロンに行きたいと思ったときに、インターネットで自分の条件に合うお店を探す人が多いのではないでしょうか。
SNSには、noteやX、Instagram、YouTubeなどさまざまなプラットフォームがあります。文章で伝えたいならnote、写真で伝えたい場合はInstagramなど、それぞれのツールの特徴を生かしましょう。どんな内装なのか、どんなサービスが受けられるのか、どれくらいの価格帯なのか、詳しく知りたい人のためにさまざまな情報を発信していくことが集客につながります。「お客さまがエステサロンを選ぶときに何を知りたいか」を考えて発信しましょう。
(3) ポスティングをする
地域密着型のエステサロンでは、ポスティングによる宣伝も大切です。ポスティングで、地元にエステサロンが開業したことを知らない人にも認知してもらいましょう。ポスティングする地域の年齢層などはあらかじめ調査しておきます。
ポスティングするチラシに、初回特別価格の記載や割引券を一緒につけることで、集客につなげます。多くのチラシの中から、中身まで見てもらえるチラシを作成しましょう。
エステサロンで予約を受け付けるには
エステサロンといえばひと昔前までは電話予約が主流でしたが、最近では24時間いつでも受け付けられるネット予約が一般化してきています。しかし予約システムの種類が多く、どれを導入したらいいだろうかと迷うことも多いかもしれません。
前章でも紹介したように、Squareには予約を受け付けられる機能があります。無料プランからはじめることができるため、固定費はなるべくおさえたいと考える人にはおすすめの予約システムです。
利用手順も簡単で、アカウントを作成したあとに、サービス内容を登録するだけです。予約サイトの作成に専門知識などは必要なく、フォーマットに沿って必要な情報を入力していくだけで立派なウェブサイトが完成します。
また、当日キャンセルなどが心配な人にうれしい機能も備わっています。キャンセルポリシーの設定です。この設定をオンにしておくと、キャンセル期限を設定しておけるうえに、予約時のクレジットカード情報の入力を「必須」にできます。そのため、期限を過ぎてキャンセルをされてしまった場合には、あらかじめ登録されたクレジットカードにキャンセル料を請求できるようになります（※有料機能）。
詳しい機能や料金プランなどについてはこちらのページからご確認ください。
また、Squareでは予約システムだけでなくキャッシュレス決済端末やPOSレジ機能、ネットショップ機能なども提供しています。
表参道にあるフェイシャルトリートメント専門店「美肌室ソラ」を経営する館山信子さんは、Squareのキャッシュレス決済端末、POSレジ機能とネットショップ機能を使用しています。
Squareを使われている加盟店の生の声が気になる人は「美肌室ソラ オンラインショップ導入事例」をぜひご確認ください。
予約管理はSquareで
Square 予約は、予約サイトの作成から、サービスやスタッフの登録、キャッシュレス決済までを網羅したオールインワンの予約管理ソリューションです。美容院、理容室、スパ、ネイルサロンなどのサービスには欠かせない機能を備え、無断キャンセルの削減にも役立ちます。
まとめ
エステサロンの開業を成功させるには、コンセプト設計や事業計画書の作成、物件探し、資金調達、内装や備品の準備、集客、各種手続きなどを段階的に進めていくことが重要です。提供するサービスによっては資格や届出が必要になる場合もあるため、早い段階から確認しておくと安心でしょう。
また、開業後に安定した運営を続けるためには、サロンの魅力を明確にし、ターゲットに合った集客方法を取り入れることも欠かせません。予約受付や決済方法まで含めてスムーズな運営体制を整えておくことで、お客さまにとって利用しやすいサロンづくりにつながります。
これからエステサロンの開業を目指す人は、本記事で紹介した流れやポイントを参考にしながら、一つひとつ準備を進めてみてください。着実な準備の積み重ねが、理想のサロン開業への第一歩になります。
Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。
執筆は2017年12月26日時点の情報を参照しています。2026年3月18日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。