飲食店ビジネスの成功を左右する「集客」にはさまざまな方法があり、宣伝だけが集客の手立てではありません。まず、集客方法を選ぶ前に飲食店が検討すべき重点ポイントや、オンライン・オフラインそれぞれの宣伝方法を整理してみましょう。さらに、集客アップにつながるインバウンド対策やモバイルオーダーの導入についても解説します。飲食店集客の最前線を理解し、ビジネスの発展にぜひ役立ててください。
目次 飲食店の集客を成功させるには 飲食店のおいしいメニューをお客さまに食べてもらうには、何より集客が欠かせません。集客を成功させるために、次の三つのポイントの重要性を考えてみましょう。
お店のコンセプトを明確化する 「昔なつかしい屋台フードを毎日食べれる」「ラグジュアリーな空間で本場のイタリア料理を提供する」「韓国風インテリアに囲まれて人気スイーツを楽しめる」など、飲食店によってコンセプトは千差万別です。価格帯、立地、メニュー、利用シチュエーションなどもコンセプトに影響します。
コンセプト次第では集客の方法も違ってきます。お店のコンセプトは、ウェブサイトやSNSアカウントで使う文言やデザイン、広告を掲載する媒体など、集客方法とその内容を決定付ける大切な要素です。
逆に、コンセプトが定まっていないと、集客方法を選ぶことも効果を出すことも難しくなってしまいます。コンセプトがぶれないよう、集客に乗り出す前に明確化しておきましょう。
コンセプトに合った客層をターゲットにする お店のコンセプトと同時に、それに合うメインのターゲット顧客層をしっかり設定します。低価格帯の飲食店なら学生やファミリー層、高価格帯の飲食店なら高所得層やオケージョン利用者などがターゲットとして考えられるでしょう。住宅街かビジネス街か、路面店か商業施設内のテナントかなど、立地や出店条件によってもターゲット層は違ってくる可能性があります。
コンセプトに合うターゲット層の設定は、集客において非常に重要です。たとえば、高級志向の飲食店が集客のために新聞の折込チラシに半額クーポンを入れたら、それを見た人はどう感じるでしょうか。高級店と半額クーポンのチラシというミスマッチな印象は、1回の来店促進にはつながっても、店の雰囲気作りや長期的な常連客の来店には効果的とはいえません。ターゲットの心を動かす集客方法を考えるためには、飲食店のコンセプトに合うターゲット設定と、そこに合わせた集客方法の選択がポイントになります。
お店の認知度を上げる 初期投資やランニングコストがかかる飲食店においては、「お店の認知度を上げる」という考え方が集客のために不可欠です。平たく言えば、お店の存在を多くの人に知ってもらうということになります。お店の認知度がアップすると、再来店や口コミの拡大につながり、飲食店ビジネスを安定的に経営しやすくなります。
そのため、一度きりのキャンペーン施策を打って集客をするというより、「また行きたくなるお店」として継続的な集客につながるアイデアを試す必要があると念頭に置いておきましょう。宣伝活動などによって認知度を上げていくことで、ターゲット層の集客がしやすくなっていきます。
集客に効果的な宣伝方法〜オンライン編〜 集客のために飲食店の宣伝をするなら、オンラインとオフラインの宣伝方法を分けて考える必要があります。オンラインの宣伝方法は無料または安価で気軽に始めやすいものが多く、継続的な利用によって効果が出てきます。
SNSを運用する オンラインでの宣伝として、SNS（ソーシャルメディア）アカウントの運用は飲食店の強い味方です。スマートフォンなどで簡単に投稿できるのがSNSの特徴なので、日常的な発信だけでなく、営業時間の変更など急なお知らせにも適しています。
写真や動画も使って飲食店の魅力を伝える上で、Instagram 、X（旧Twitter）、LINE 、YouTube、TikTok などが使いやすいSNSです。ただし、SNSによってユーザーの年齢層や利用方法に違いがあるため、お店のコンセプトやターゲットに合わせてSNSを選ぶ必要があります。
無料で使うこともできますが、SNS上で発信できる有料広告などを使うと、集客のためにさらなる認知度のアップやターゲット層へのリーチに効果的です。
ウェブサイトを作成する 文字数やデザインの制約なしで飲食店の個性を存分に伝えることができるのは、やはりウェブサイト の特権です。SNSは手軽な印象がある一方で、ウェブサイトの存在はその飲食店が信頼性のあるビジネスであることを伝えるのに役立ちます。使い分け方としては、SNSを窓口として飲食店の魅力の片鱗を伝え、メニューや詳細などはウェブサイトで確認してもらう、という方法が一般的です。
ウェブサイトの開設は、テンプレートが利用できるサービスを使えば決して難しくありません。開設と維持にかかる費用は、デザインにどこまでこだわるかによって変わります。決済サービスなどのビジネス向けプラットフォームに付帯する機能を使えば、無料でプロフェッショナルなウェブサイトを作って集客に役立てることもできます。
グルメサイトやアプリに掲載する 行きたい飲食店を探すユーザーの立場に立ってみると、グルメ情報を発信するプラットフォームやアプリに登録・掲載するのも賢い方法です。食べログ、ぐるなび、一休.com、ホットペッパーグルメ、Rettyなどがあり、いずれも飲食店側が発信する情報だけでなく、ユーザーによる口コミ情報が集客につながることも特徴といえます。
ユーザーから寄せられる口コミ情報には、ポジティブなコメントとネガティブなコメントの両方が載る可能性があります。飲食店側でコントロールしにくい部分もありますが、貴重なフィードバックをもらえる場としてコミュニケーションのチャンスにもなると捉えましょう。
多くのグルメサイトの登録は無料でできますが、有料プランを利用すると飲食店情報が表示されやすくなるなどのメリットがあります。無料登録でもサイト内検索で表示されるので、露出が増えるなど集客に一定の効果があるといえるでしょう。
Google ビジネスプロフィールを作成する Google ビジネス プロフィールを作成すると、多くの人が使うGoogle検索のブラウザやGoogle マップに飲食店の情報を掲載することができます。
Google ビジネス プロフィールがあれば、出先で近隣の飲食店を探す人などに見つけてもらえる可能性が高まります。また、SNSやウェブサイト、グルメサイトなどを見た人がマップを見ながら来店する際にも便利で、立地などを原因とするビジネスチャンスの逸失防止にも効果的です。
Google ビジネス プロフィールの作成は無料で、飲食店の住所や連絡先、営業時間、ウェブサイトのURL、写真や動画も掲載でき、実際的な集客効果が望めます。また、一般ユーザーからの口コミ投稿も可能です。
集客に効果的な宣伝方法〜オフライン編〜 飲食店の集客のためには、オフラインでの宣伝方法も有効です。ただし、飲食店のコンセプトやターゲットに合う方法を選ぶことがポイントです。
チラシを配布する 飲食店の情報や写真を載せたチラシ による宣伝は、広い年齢層にアプローチできる集客の一手です。チラシの配布は次のようなタイミングで行うことが一般的です。
新規オープン、改装オープン キャンペーンやイベント開催 新メニューやサービスの開始 デリバリーやテイクアウト用メニューの定期的な告知
チラシを届ける方法は、ポスティング、新聞やフリーペーパーへの折り込み、街頭配布、店頭・イベントでの配布など数多くあります。
チラシの作成・配布方法についても、お店のコンセプトとターゲットの明確な設定が鍵となります。ニッチなターゲットの集客にチラシを役立てたい場合は、ターゲット層が集まるイベントや他業種の店舗で配布するという手法も効果的です。
イベントに出店する 新規オープンの飲食店や気軽に立ち寄りにくい立地にある飲食店にとって、イベントに出店することは大いに宣伝効果があります。イベントを通して飲食店の認知度を上げて店舗の集客につなげることを考えると、ターゲット層が参加するイベントであることが前提です。
たとえば、地元の人にアピールするなら地域のマルシェや商店会のイベントに出店し、飲食店のメニューそのものや関連のある商品を販売することで、店名や味を知ってもらうことができます。インバウンドなどの旅行者向けに集客をしたい飲食店なら、旅行関連のイベントなどもチェックしてみると良いでしょう。
今すぐ試すべき集客アップにつながるアイデア 集客施策や宣伝活動のトレンドとして、「インバウンド」と「デジタル化」の二つは特に重要なキーワードです。これまでの営業スタイルから一歩進んで、今後の集客のために考えてみましょう。
インバウンド対策をする グローバル化に伴って、インバウンド需要の旺盛さは今後も続くと予想できます。従来の国内在住者向けだけでなく訪日外国人も集客の対象になると考えれば、飲食店ビジネスの未来は大きく広がります。
インバウンド対応 において特に大きな壁となりがちなのは、英語や中国語などの外国語への対応です。これは前もって準備しておけば飲食店の営業中に困ることはありません。具体的には、外国語でのメニューやウェブページの作成、訪日外国人が利用するトリップアドバイザーなどの旅行情報サイトへの登録などが挙げられます。
インバウンドの集客に際しては、決済などの対応もおもてなしの一環として大切です。現金を多く持ち歩かない旅行者向けに、クレジットカード決済への対応は必須といえます。さらに、インバウンドの利用者が多い決済方法として、WeChat Pay（ウィーチャット・ペイ）やAlipay（アリペイ）などのQRコード決済 への対応もおすすめです。Alipay＋（アリペイプラス）を導入しておくと、中国、香港、韓国、タイなどアジア各国の大手QRコード決済方法に対応できます。
モバイルオーダー導入で効率を上げる 宣伝に成功すると、飲食店の業務は忙しくなります。行列のできる飲食店は人目に付きやすいことがメリットですが、列がなかなか進まないとなると悪評にもつながりかねません。飲食店はスピードも大切なビジネスであることから、業務のデジタル化で効率アップを図り、集客につなげましょう。
デジタル化の一例としてどの飲食店でも試しやすいのは、モバイルオーダーシステムの導入です。モバイルオーダー とは、スタッフがお客さまの注文を取る代わりに、お客さまが自身のスマートフォンから注文できるシステムを指します。大きく分けて、テーブルにあるQRコードを読み取って注文する店内利用向けと、アプリなどから事前に注文するテイクアウト向けのサービスがあります。店内でのモバイルオーダーの場合、テーブルに備え付けのタブレット端末から注文する例も多くみられます。
飲食店にモバイルオーダーを導入すると、フロア業務の工数削減や省人化、オーダーの間違いの防止などに効果的です。サービスによっては決済業務の効率化を同時に図れるものもあり、飲食店の人員をその他の業務に集中させることができます。英語対応のモバイルオーダーなら、インバウンド向けの集客への貢献も期待できます。
飲食店ならSquareにおまかせ Square レストランPOSレジなら、店内、オンライン、デリバリーのオーダーを1か所で管理して飲食店の運営をもっと効率化できます。メニューごとの売上レポートやシフトレポートなど、リピート率アップとコスト削減に役立つ機能が使える有料プランも。
Squareでさらに効率的な集客を 集客とは宣伝だけで完結するものではなく、お客さまに「このお店に行きたい」「また来たいお店だ」と感じてもらうための活動です。宣伝の甲斐あって来店につながっても、お客さまのお店での体験が満足なものでなければ、良い評判と今後の集客につながるとはいえません。
そこで重視したいのが、キャッシュレス決済 やモバイルオーダーなどの導入による飲食店業務の効率化です。注文や決済など、お客さまの飲食店でのすべての経験をスムーズにすることが集客にプラスの効果をもたらします。ビジネス向けプラットフォーム「Square」の導入で、業務上の悩みや課題を一気に解決してみましょう。
クレジットカードもインバウンド決済も1台で対応 たくさんの決済方法に対応するために複数の決済端末を導入すると、レジ周りが雑然とした印象になるだけでなく、端末の操作方法を覚える・教育するといった手間が増えてしまいます。Squareは1台の端末で次のような多数のキャッスレス決済に対応可能です。
Squareを導入するだけで、インバウンド向けの決済方法までカバーできるのは大きな魅力です。
キャッシュレス決済の導入コストは端末費用のみ Squareのキャッシュレス決済はサービスそのものの導入費用がかからず、端末代金だけで利用を開始できます。端末は機能別に複数あり、最も手頃なもので4,980円（税込み）からとなっています。
サービス・端末の利用に月々の使用料はかからず、決済ごとの数％の決済手数料 だけで使える明瞭な料金体系が特徴です。コストを抑えたい飲食店ビジネスに適した決済システムといえます。
最短即日から開始できる Squareのキャッシュレス決済はクレジットカードのブランドによっては最短で即日利用を開始できるので、決済手段の少なさという集客の課題にすぐ対応できます、
モバイルオーダーを簡単に始められる Squareには決済以外にも飲食店ビジネスに役立つ機能・サービスが多く存在します。無料でオンラインショップも作れる「Square オンラインビジネス 」のサービスを使って注文用サイト を開設すれば、モバイルオーダーの導入も可能です。「QRコード注文」の利用には有料プランへの加入が必要ですが、モバイルオーダーを導入することによる売上アップや人件費削減の見込みと併せて検討してみてはいかがでしょうか。
まとめ 飲食店の集客には、宣伝によってターゲット層をお店に呼び込む力と同時に、呼び込んだお客さまに満足してもらう力が必要です。デジタルツールなどを活用した効率的な業務設計によって、ビジネスをよりいっそう活気あるものにしていくことが、飲食業界の集客に大いに役立つはずです。
Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。 執筆は2025年1月28日時点の情報を参照しています。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。
