Person creating online store on laptop

感染症拡大の影響を受けて、EC利用者も増えてきている昨今。ある調査によれば「オンラインショッピングを利用した」と回答した対象者は78.4%にも昇りました。人との接触を気にせず買い物が楽しめることから、今後ますますの成長が予想されるEC市場。

この記事ではEコマースの概要をはじめ、ECサイトを持つメリット、簡単にECサイトがはじめられるSquare オンラインビジネスについてもご紹介します。

参考: コロナ禍のECサイト利用率は78.4%。約3人に1人が2019年比で「利用頻度が増えた」

目次


Eコマースとは

Eコマースの「E」は「Electronic」の略で、正式には「エレクトロニックコマース」と読み、日本語では「電子商取引」を意味します。インターネット上で行われる商品やサービスの売買を指し、以下にある取引を全てひっくるめた用語として使われます。

  • 企業同士の取引(BtoB)
  • ECサイトを持つ企業と一般消費者の間の取引(BtoC)
  • オークションやフリーマケットなど、消費者同士の取引(CtoC)

この記事では、主に一般消費者に向けた販売(BtoC)について触れていきます。

自社ECサイトを開設し、オンラインでも商品やサービスの購入を可能にすることは、お客様の利便性向上、ひいては売上拡大にもつながります。時間や場所を気にすることなくお客様に買い物を楽しんでもらえるのはもちろんのこと、店舗が遠いことを理由に購入を諦めていたお客様にも、商品を届けられるようになります。

これまでのECサイトといえば、多額の予算を割いて、専門業者に頼むもの、というイメージがあったかもしれません。最近は幸いにも、専門知識がなくても手軽かつ低コストでECサイトを開設できるサービスが登場しており、個人事業主などでも気軽にオンライン販売ができる時代となりつつあります。

Mコマース・Vコマースとの違い

Mコマースとは、Eコマースの一形態で、スマートフォンやタブレットに特化した「モバイルコマース(Mobile Commaerce)」のことを指します。Mコマースはショッピングだけにとどまらず、フードデリバリーやタクシーの配車、カーシェアの予約、オンラインでの株式売買など、モバイルデバイスを利用した金銭の取引全般を指しています。

Vコマースも、Eコマースの一形態で、Voice(声)、Video(動画)、VR(バーチャルリアリティ)を利用した商取引を指します。具体的には、声紋認証技術を活用したショッピングや決済、動画を使ったライブ配信、バーチャル店舗での買い物体験などが挙げられます。経済産業省の調査でも、今後5Gの活用によって、Eコマースにおけるユーザーエクスペリエンスの世界はさらに広がる可能性があることを示唆しています。

参考:平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備 (電子商取引に関する市場調査)報告書(経済産業省)

Eコマースの市場規模

経済産業省の調べによると、消費者向けのEC市場規模は年々伸びており、2010年には約7.7兆円だった規模は、2020年には19.3兆円にまで拡大しています。また、個人間ECも急激に拡大しており、2020年の市場規模は1兆9,586億円で、前の年より約13%アップしています。

参考:
電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました(経済産業省)

Eコマースの将来

前述の調査によれば、2020年の物販分野における市場規模は約12兆円で、そのうちの半数以上がスマートフォン経由によるものでした。理由としは、スマートフォン向けアプリを提供する事業者の増加が挙げられています。メールによる通知とは異なり、アプリではプッシュ通知機能などを通じて能動的にお客様とコミュニケーションが取れます。

日本では8割以上の世帯がスマートフォンを保有しており、一方でパソコンの保有率は徐々に下がっています。パソコンからスマートフォンへの移行がさらに進み、スマートフォン経由のEC市場規模は今後まずます拡大していくのではないでしょうか。。

参考:
令和2年度 産業経済研究委託事業 (電子商取引に関する市場調査)報告書(経済産業省)
令和3年 情報通信白書(総務省)

ECのプラットフォーム

ECサイトを開設・運営するにはいくつかの方法があります。ECサイトで取り扱う商品やアイテム数、予算などに応じて選ぶとよいでしょう。

ECモール

Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどのECモールに出店する方法です。モール自体の認知度が高いことや、運営側のサービス環境が整っていることから、中小規模の事業者でも出店・集客がしやすいといえるでしょう。ECモールには、「テナント型」「マーケットプレイス型」の2種類があります。

ただ、ECモールでは、初期費用、月額利用料、システム利用料販売手数料、決済手数料などさまざまなコストがかかることがあります。出店する前に手数料などを確認しておきましょう。

ASPカート

Square オンラインビジネスやBASE、STORESといったASPカートを利用する方法です。テンプレートに沿って文字や写真を入れ込むだけで比較的簡単にECサイトを開設することができます。機能や商品掲載数に制限があるものの無料プランを用意しているASPカートが多く、商品数が少ない場合は無料プランでも十分かもしれません。無料プランの場合でも、決済手数料や入金手数料は発生します。ECモール同様、事前に手数料は確認しておきましょう。

CMSのプラグイン

WordPressやMovableTypeといったCMS(Contents Management System)で自社サイトを作成している場合は、プラグインと呼ばれる拡張機能を使ってECサイトを作ることができます。CMSは、HTMLやCSSなどのウェブ構築用の言語を使わずにコンテンツを管理できるため、初心者でも比較的簡単にウェブサイトの作成・管理ができます。ただし、有料だったり、日本版がなかったりするプラグインもあります。初心者にとってはハードルの高い方法かもしれません。

フルスクラッチ

すでにあるシステムやソフトを使用せずゼロから作る方法です。専門の開発会社に依頼することになりますが、フルスクラッチの場合は開発期間が数カ月に及ぶこともあるようです。また、費用も高額になりがちで、一般的に数十万円から数百万円の費用がかかるといわれています。大規模な開発では数千万円かかることもあるようです。

ECサイト開設のメリットとは

感染症拡大の影響を受けて「巣ごもり消費」という単語が生まれたように、おうちにいながら「ほしい」欲求を叶えてくれるECサイトを利用する消費者も増えてきました。店舗での買い物を好んでいた人が、ECサイトの便利さに触れるきっかけにもなったかもしれません。

ここでは自社ECサイトを始める詳しいメリットを見ていきましょう。

いつでも販売ができる

ECサイトさえあれば、お客様は朝仕事をはじめる前でも、寝る間際でも、商品を注文することができます。いつでも注文を受け付けられることは、売上拡大にもつながるECサイトの大きな利点でしょう。ECサイトだけでなく、InstagramをはじめとするSNSとも連携させ、あらゆる販路からお客様にアプローチをかけるようにしましょう。

遠くにいるお客様にも商品を届けられる

実店舗だけでの販売だと、客層はお店まで足を運べる人に絞られてしまいます。一方、ECサイトであれば全国、全世界に商品を届けることが可能で、新たな顧客の開拓にもつながります。また、実店舗だと販売できる商品数が店舗のスペースに左右されてしまいますが、ECサイトでは倉庫サービスなどを利用すれば、より幅広い品数を扱うこともできます。

顧客分析ができる

商品の購入を決めるまでにお客様が何度来店したか、などの情報は実店舗だと把握しにくい点です。ECサイトであれば、お客様がどのページにどれくらい滞在したのか、どこからどのページに遷移したのか、などの情報を収集して、今後の施策に役立てることができます。商品を買い物カゴに入れたにも関わらず、購入を諦めてしまう「カゴ落ち」をしたお客様にメールを送信するなど、見込客に対して適切なアプローチを行うことで、機会損失の防止につながります。

ECサイト開設のデメリットとは

ECサイトの開設に考えられるデメリットにはどのようなことが挙げられるでしょうか。

価格競争に巻き込まれる可能性がある

ECモールでは、「価格の安い順」「価格の高い順」と、同一商品を価格で並べることが可能です。また、ASPカートやCMSなどを利用したECサイトであっても、ネット検索などで簡単に価格の比較ができてしまいます。オリジナルの自社製品を自社のECサイトのみで販売している場合はこの限りではありませんが、ECサイトでの販売は、価格競争に巻き込まれることは少なくありません。

広告宣伝費が必要な場合もある

ECサイトを作っただけではお客様に来てもらうのはなかなか難しいでしょう。また、似たようなショップやサービスがある場合は、差別化を図るための戦略が必要となります。より多くの集客を狙う場合、ECモールであれば、モールが打つキャンペーンに参加したり、モールに広告宣伝費を支払って検索上位にショップが掲載されるようにしたりする必要があります。また、ASPカートやCMSなどの場合も、SNSと連携させるだけでなく、SNS広告を打つ必要も出てくるかもしれません。また、リスティング広告やディスプレイ広告などのネット広告も効果的です。

お客様とのコミュニケーションがとりにくい

店舗でショッピングをしてくれるお客様とは、対面でコミュニケーションができます。他愛のない会話をしたり、持ち物や服装などからお客様の好みを推察したりと、円滑なコミュニケーションから売り上げのアップが期待できるかもしれません。しかし、ECサイトではメールやチャットなどデジタルを介したやり取りが主になるため、お客様の「顔」が見えづらく、お客様とのコミュニケーションが取りづらいのがデメリットの一つになるかもしれません。ブログやSNSを頻繁に更新したり、ライブコマースに挑戦したりなど、対面とは異なるコミュニケーションの工夫が求められます。

オムニチャネル化のメリットとは

お客様の利便性の向上、そして機会損失防止のために取り組みたいのが、オムニチャネル化です。オムニチャネル化とは全ての販路(実店舗、ECサイト、SNS、アプリなど)を連携させることを指します。具体的には以下のような仕組みを整えることです。

  • SNSで見た商品の実物を店舗で見れる
  • 店舗で見たけど、その場で購入しなかった商品の在庫をECサイトから確認できる
  • ECサイトで購入した商品の受け取り場所を自由に決められる

など

オンラインショッピングに慣れていて画像だけを頼りに商品購入に進む人もいれば、「実物を見ないと購入は決められない!」というお客様もいるでしょう。オムニチャネル化は、お客様のあらゆるニーズに対応するうえでも効果的です。より柔軟に、思うがままに買い物を楽しめる方法をお客様に提案していくことは、リピーター獲得や売上拡大にも効果的です。

ECサイトを始めるなら、Square オンラインビジネスで

ECサイトをはじめるためには、サイト自体の開設や決済サービスの選定、商品登録、配送方法や価格の調整……などさまざまな作業が発生します。これらの負担を減らすなら、簡単にECサイトが作れる「Square オンラインビジネス」がおすすめです。

決済手段を完備:Square オンラインビジネスであれば、決済手段も完備。Squareの加盟店審査に通過した後、Visa、Mastercard、American Express、JCB、Diners Club、Discoverで決済を受け付けられるようになります。決済手数料は3.6%(※)。ECサイトの売上額は最短で翌営業日に振り込まれます。

※Visa、Mastercard、American Express、Diners Club、Discoverの決済手数料は3.60%、JCBの決済手数料は3.95%です。詳しくはこちらからご確認ください。
※Square オンラインビジネスを活用しているECサイト・ネットショップの事例はこちらをご確認ください。

店舗とEC在庫の一元管理が叶う:実店舗とECサイトの両方を運営していくとなると、気になるのが在庫管理。別々に管理するとなれば、在庫数がズレてしまうかも……と心配も出てきます。SquareではECサイトとあわせて、実店舗でSquare POSレジを利用すれば、店舗とECサイトの販売情報を一元管理できます。在庫数はECサイトで注文が入ったり、実店舗で売り上げが出たりする度に自動で調整されるので、在庫数を毎回手打ちしたり、打ち忘れたことに焦ったりする必要もありません。

ビジネスの成長に合わせたプランを用意:「お客様がサイトに滞在している時間を知りたい」「カゴ落ちしてしまったお客様に自動でメールを送信したい」など、ビジネスのフェーズごとに、知りたい情報、活用したい機能も変わってくるでしょう。Square オンラインビジネスは、四つのプランを用意しています。無料プランから有料プランにはいつでも変更できます。

自由自在にカスタマイズできる:商品やサービスの個性を表現するためにも、ECサイトサービスを選ぶ際にはデザインの柔軟性も重要視したい、という事業主もいるかもしれません。Square オンラインビジネスであれば色やフォントを好きに変えられるうえ、レイアウトも思うように組み換えられます。スマートフォンにも最適化されているので、パソコンで見ても、スマートフォンで見ても、デザインが崩れることはありません。

オムニチャネル化に挑む: Square オンラインビジネスで作成したECサイトであれば、お客様は注文した商品を店頭で受け取れるよう選択することも可能です。InstagramやFacebookといったSNSと連携した販売もできます。お客様の利便性を高めるオムニチャネル化にも簡単に取り組めます。


Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は2020年10月30日時点の情報を参照しています。2022年8月5日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。
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