キャッシュレス決済や予約管理、スタッフ管理など、飲食店の業務にもデジタルツールを活用する場面が増えています。こうした取り組みは、店舗運営の効率化やサービス改善に役立つ場合があります。
この記事では、飲食店におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の考え方や、取り組みやすいデジタル施策を紹介します。
📝この記事のポイント
- 飲食店のDXとは、データやデジタル技術を活用し、業務やサービスを見直す取り組みを指す
- DXに取り組むことで、売上管理の効率化、コストの見直し、予約管理や接客などの負担軽減につながる場合がある
- 飲食店では、キャッシュレス決済、予約システム、オーダー管理、顧客管理、スタッフ管理、オンライン決済、セルフオーダーなどに取り組める
- デジタルツールを活用すると、注文・会計・予約・顧客情報を管理しやすくなり、スタッフが接客や調理などに時間を使いやすくなる
- Squareでは、POSレジ、キャッシュレス決済、オンライン注文、顧客管理など、飲食店の業務効率化に役立つ機能を提供している
目次
- DXとは？
・データとデジタル技術を活用した変革
・飲食店とDX - 飲食店にDXが必要な理由
・売上管理を効率化できる
・コストを削減できる
・大事な業務に集中できる
・顧客データを収集できる - 飲食店が取り組めるDX
・キャッシュレス決済
・予約システム
・オーダーエントリーシステム
・顧客管理
・スタッフ管理
・オンライン決済
・デリバリーサービス
・セルフオーダー - 飲食店のDXに役立つSquareの機能
・飲食店に特化したPOSレジ
・キャッシュレス決済
・注文用のウェブサイト
・Square リンク決済 - まとめ
DXとは？
DXとは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）のことを指し、もともとは2004年にスウェーデンの大学教授によって提唱された概念だといわれています。日本では、経済産業省が2018年に日本企業を対象に「DXレポート」を発表しています。
データとデジタル技術を活用した変革
DXは、IT化とは似て非なる言葉で、ただデジタルツールを導入すればいいというものではありません。経済産業省は「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています1。つまり、単純にIT化を進めるだけではない、ビジネスの変革そのものを指しています。
飲食店とDX
飲食店の中には、すでにデジタルツールを活用しているところも多いようです。グルメサイトを運営する株式会社リクルートが2021年に行った調査2では、「すでにデジタルツールを一つ以上導入している」という飲食店経営者は約6割にも上っています。導入しているデジタルツールの中で多かったのが約4割の「キャッシュレス決済」、約3割の「自社ホームページの制作」でした。長引く感染症の影響で売り上げが大きく減少したことをきっかけに、デジタルツールを利用してのテイクアウトやデリバリーを導入した飲食店も数多くあることでしょう。先ほどの調査では、「DXに興味・関心を持っている」は全体の約3割、「コロナ禍（2020年4月以降）に興味・関心を持った」は約1割強となっています。飲食業界においても、DX化は今後の大きな関心事になりそうです。
飲食店にDXが必要な理由
売上管理を効率化できる
複数店舗を運営している飲食店が各店舗の売り上げの集計作業をアナログで行っている場合は、時間も手間もかかることが容易に想像できます。DXによって売上管理が自動化されれば、各店舗スタッフも統括する本部の業務も簡素化され、人的コストの削減にもつなげることができるでしょう。
コストを削減できる
一昔前までは経験則などに基づいて行ってきた「どの時間帯が混雑するのか」「季節別の売れるメニュー」「時間帯別の売れるメニュー」などといった項目を、POSレジの売上レポートからデータに基づいて分析することが可能になります。そのため、食材の仕入れやアルバイトなどのスタッフ配置を適切に行うことができるようになり、コストの削減が期待できるでしょう。
大事な業務に集中できる
たとえば、席やコースの予約を電話やメールで受けている場合、スタッフには電話やメールからお客さまの希望を聞き、その時間帯に空きがあるかを確認し、予約を確約するという作業が発生します。しかし、予約システムを導入すれば、予約の受付・管理に充てる時間を短縮でき、スタッフは接客やメニュー開発など他の業務に時間をあてられます。
顧客データを収集できる
たとえば、予約システムを導入すると、お客さまは予約時に氏名やメールアドレス、電話番号などの情報を店舗側に送信します。また、POSレジの中には顧客管理機能がついているものもあるので、店舗はこの機能を利用して顧客データを収集することができます。適切なタイミングでキャンペーンや新メニューのお知らせを送ったり、誕生日が分かっているお客さまにはお祝いのメッセージを送ったりできるので、販促にも役立ちます。また、お客さまの好みのメニューなど、スタッフの記憶に依存しない接客ができるので、顧客満足度の向上が期待できます。
飲食店が取り組めるDX
キャッシュレス決済
「飲食店とDX」の項目でも述べたように、飲食店がすでに導入しているデジタルツールの中で多かった「キャッシュレス決済」は、ぜひ導入を検討したいDXの項目といえます。キャッシュレス決済には大きく分けて、クレジットカード決済、電子マネー決済、QRコード・バーコード決済の3種類があります。複数の決済手段に対応していれば、お客さまにとっての支払い方法の選択肢が増え、顧客満足度の向上も期待できるでしょう。
キャッシュレス決済の導入には、決済端末を用意する必要があります。各社の決済端末の価格・操作性、初期費用、固定費、決済手数料などを勘案して決めるとよいでしょう。
予約システム
予約システムは、主にクラウドをベースとしたサービスで、お客さまからの予約を管理するためのものです。予約システムにはさまざまな機能がついています。システムによって付帯している機能は違いますが、主に以下のようなことが可能になります。
- 24時間の受け付け
- お客さまへの予約完了メール
- 自動で予約表に反映
- 顧客データの収集と分析
- 事前決済
- 来店のリマインド
電話やメールだけで予約を受け付けている場合、これらの業務をスタッフが担わなくてはならず、予約数が多い店舗では負担も大きくなります。また、ダブルブッキングなどのミスも起こり得ます。最近では、無料もしくは安価に導入できるネット予約システムもあるので、自店舗に合ったサービスを検討してはいかがでしょうか。
オーダーエントリーシステム
オーダーエントリーシステムとは、注文受付や連絡などを、デジタル化したシステムです。ホールスタッフがお客さまから受けた注文内容をシステムに入力すると、その情報が自動的に厨房に転送されます。厨房では、転送された情報をキッチンプリンターで印刷したり、モニターに表示させたりして注文の内容を確認します。
POSレジとも連携することで、注文内容を自動でレジに送信することができ、会計業務の短縮化にも役立ちます。また、お客さまの年齢層や性別などを記録する機能を備えたものもあるので、蓄積されたデータが効果的な広告宣伝や新メニューの開発につながるかもしれません。
顧客管理
顧客管理では、お客さまの属性や氏名などの情報を管理します。年齢や性別によるニーズなどを分析することで経営戦略に生かすことができるようになります。また、適切なタイミングでキャンペーン情報を送ったり、クーポンなどを送ったりすることで、販売促進にも役立ちます。顧客管理専門のシステムやアプリもありますが、POSレジや予約システムなどに付帯していることもあります。
スタッフ管理
飲食店にとって、スタッフのシフト調整や管理は必須の業務です。ひと昔前までは、紙や表計算ソフトでシフト表を管理し、タイムカードで勤怠時間を記録するのが一般的でしたが、最近では専用のシステムやアプリを利用して、スタッフのスケジュール管理を行うことができます。システムによって差異はありますが、スタッフ管理では主に以下のことが可能です。
- シフト作成
- 勤怠管理
- 勤務時間の可視化
- 店舗側、スタッフ双方からのシフト確認
- 給与計算
- タイムカード
- スタッフ別の売上成績
オンライン決済
テイクアウトを採用している飲食店におすすめなのが、オンライン決済です。お客さまからの注文を事前にとっておき、オンライン決済を行うことでテイクアウトの受け渡しがスムーズに行えます。オンライン決済サービスの中には、決済用リンクを発行できるサービスがあります。お客さまはメールやSMSで共有されたリンク先からクレジットカードによる決済が可能です。
デリバリーサービス
かつて「出前」と呼ばれたデリバリーサービスの導入も、飲食店ができるDXの1つです。
セルフオーダー
近年は、店舗とお客さまの接点をデジタル化する動きも広がっています。各席にタブレットを用意するのが難しい場合は、お客さまが店内のQRコードなどをスマートフォンで読み取り、表示されたメニューからオーダーができるセルフオーダーのシステムなら低コストで導入できます。
飲食店のDXに役立つSquareの機能
飲食店でデジタルツールを導入する際は、複数の業務をまとめて管理できるサービスを選ぶと、運用の負担を抑えやすくなります。
Squareでは、POSレジ、キャッシュレス決済、オンライン注文、顧客管理など、飲食店の業務効率化に役立つ機能を提供しています。ここでは、代表的な機能を紹介します。
飲食店に特化したPOSレジ
Square POSレジには、飲食店に特化したモードが搭載されています。導入費用は無料で、料金プランには無料のフリープランと有料のプラスプランがあります。
フリープランでも、注文管理、テーブル管理、オーダーエントリーシステムなどの機能が利用でき、それぞれの機能を活用すれば、入店時の空きテーブルの確認から、注文を受けて厨房に伝えるまでの一連のオペレーションを効率よく行うことができます。また、メニュー管理機能では在庫数の登録も可能で、「売り切れだったのに注文を受けてしまい、お客さまに迷惑をかけてしまった」ということも未然に防げます。
プラスプランなら、決済端末のSquare ターミナルあるいはSquare ハンディをハンディ端末として利用でき、注文から会計までお客さまのテーブルで完結することが可能です。また、テーブルの座席位置に商品を割り当てられる座席管理機能もあります。どの席に座っているお客さまがどのメニューをオーダーしたのかを確認できるので、スマートな配膳が可能です。
さらにSquareでは、キッチンディスプレイシステムも提供しています。Android端末にSquare KDSアプリをダウンロードして厨房に設置すれば、ホールやデリバリーなど、複数箇所からの注文を1つのスクリーンで管理できるので、調理をスムーズに進めることができます。Square POSレジのフリープランでは月額3,500円、有料プランなら追加費用なしでキッチンディスプレイシステムを利用できます。
キャッシュレス決済
Squareでは、店舗のニーズや予算に合わせて選べる複数の決済端末をラインナップしています。Square POSレジと併せてこれらの決済端末を導入すれば、店舗でクレジットカードや、QRコード、電子マネーでの決済が可能になります。Squareで導入できるキャッシュレス決済の種類は以下のとおりです。
注文用のウェブサイト
デリバリーに対応しているお店で自店舗のスタッフが配達する場合は、Square オンラインビジネスを利用した注文用のウェブサイトが便利です。お客さまはウェブサイト上に設定したフードメニューから食べたいメニューを購入し、受け取り方法をデリバリーにするだけです。店舗側でデリバリー対象地域を指定でき、地域外のお客さまにはデリバリー対象地域外であることを知らせるメッセージが表示されます。
また、Square オンラインビジネスには、セルフオーダー機能が備わっています。紙のメニューを印刷して設置する代わりに、店内のテーブルやレジカウンターなど、お客さまの見やすい場所にQRコードを設置します。お客さまは自分のモバイル端末でQRコードをスキャンし、対面でスタッフに注文する代わりにモバイル端末から注文・決済します。
Square リンク決済
テイクアウトを提供している飲食店には、Square リンク決済がオススメです。シンプルなステップで決済リンクを作成して、メールやSNS、自社ウェブサイトなどに貼れば、お客さまはクレジットカードで決済できます。必要な費用は決済手数料のみです。
※決済手数料についてはこちらをご確認ください。
まとめ
この記事では、飲食店が取り組めるDXについて解説しました。DXは、単にデジタルツールを導入することではなく、業務の流れやお客さまへのサービスを見直す取り組みです。
すべての施策を一度に導入する必要はありません。まずは、予約管理、キャッシュレス決済、注文管理など、自店舗の課題に合うところから検討するとよいでしょう。
Squareでは、POSレジやキャッシュレス決済、オンライン注文、顧客管理など、飲食店の業務効率化に役立つ機能を提供しています。複数の業務をまとめて管理したい場合は、Squareのようなサービスも選択肢の1つになります。
飲食店ならSquareにおまかせ
Square レストランPOSレジはテーブル管理、臨機応変なメニュー更新、キッチンとの円滑な連携など、オペレーションの効率化に貢献するPOSレジシステムです。バー、居酒屋、カフェ、高級レストランなど、各種飲食店のニーズを合わせた機能を備えています。
Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。
執筆は2022年6月22日時点の情報を参照しています。2026年5月25日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。