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Shopifyの料金プランと手数料を比較！無料プランはある？

著者: Square (スクエア)
2025/2/8

Shopifyはカナダ発祥の本格的なネットショップを開設・運営できるサービスです。日本では業種を問わず、さまざまなビジネスに利用されています。2018年には独自の決済サービス「Shopify ペイメント」も導入1されました。

Shopifyの特徴は、多言語、多通貨、海外配送に対応するなど越境ECに強いこと、そして複雑かつ大規模な取引を安定的に実現できる点です。一方で、個人や中小規模事業者向けのプランもあり、グローバルな大企業だけでなく個人事業主の支持も集めています。

この記事ではそんなShopifyについて、気になる利用料や手数料をプランごとに見たうえで、利用するメリットとデメリットを解説します。後半には利用料の負担なく高機能なネットショップを始めたい人におすすめのサービスも紹介しているので、ぜひ最後までお読みください。

📝この記事のポイント

  • Shopifyは主要4プラン（Basic／Grow／Advanced／Plus）があり、月額料金と決済手数料・外部決済手数料がプランで異なる
  • 上位プランほどスタッフアカウント数、サポート体制、越境販売などの機能が拡張される
  • Shopifyのメリットは、高いデザイン性、管理画面での業務一元化、配送管理の効率化、越境EC対応
  • Shopifyのデメリットは、無料プランがない点、電話サポートが限定的な点、Shopify ペイメントの入金に時間がかかる点、細かな改修にHTML/CSSが必要な場合がある点
  • Square オンラインビジネスは無料プランがあり、入金が最短当日・決済手数料がシンプルなど、手軽さと運用のしやすさがメリット
目次

主なShopifyの料金プランや手数料を比較！最適なプランの選び方

Shopifyには、Basic、Grow、Advanced、Plusという4つの主要プランがあります。いずれのプランでも初期費用は不要ですが、月額利用料と、商品が売れるたびにかかるカード決済手数料、さらに場合によっては外部決済サービスの手数料がかかります。なお、無料プランの設定はありません。

利用料や手数料の金額はそれぞれプランによって異なります。ここでは主要4プランについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

(1) Basicプラン

個人でネットショップを運営するのに最適なプランです。ネットショップに必要な基本機能のほか、分析機能、24時間体制のライブチャットでのサポート、店舗販売向けのPOS機能、メールを中心としたオンラインマーケティング機能などが利用可能です。さらに、海外市場への越境販売にも対応しています。

ただし、こちらはあくまでも個人事業者向けプランであるため、商品ページや顧客データにアクセスできる権限（スタッフアカウント）を自分以外に追加することはできません（デザイナーや開発者に対する制限付きアクセス権の付与は可能です）。また、カスタムアプリの構築にも制限があります。

Basicプランの利用料は月額3,650円（年払いの場合）で、決済手数料はShopify ペイメントを利用する場合と外部決済サービスを利用する場合で異なります。Shopify ペイメントの決済手数料は、国内発行のカードまたはJCBの場合3.55％、American Expressまたは海外発行カードの場合3.9％です。外部決済サービスを利用する場合は、サービスごとに異なる決済手数料に加えて、2％の手数料も必要です。

(2) Growプラン（旧：Shopifyプラン）

Basicプランとの主な違いは、スタッフアカウントを5人まで設定できる点です。これにより、自分以外の人が管理画面にアクセスできるようになるため、少人数のチームでショップを運営したい場合に向いているプランです。また、Growプランからはカスタムアプリ構築の際にアクセスできるデータに制限がありません。

利用料は月額10,100円（年払いの場合）で、Shopify ペイメントの決済手数料は国内発行のカードまたはJCBの場合3.4％、American Expressまたは海外発行カードの場合3.85％です。Shopify ペイメントを利用しない場合の外部サービス取引手数料は1％に下がります。

(3) Advancedプラン（旧：プレミアムプラン）

Advancedプランでは、スタッフアカウントの数が15に増えるほか、「ローカルストアフロント」というネットショップのレイアウトやコピーを海外市場ごとに調整できる機能が利用可能です。さらに、24時間対応のチャットサポートの機能も強化されるなど、チームの人数や顧客数が多いビジネスに向くプランです。

利用料は月額44,000円（年払いの場合）で、Shopify ペイメントの決済手数料は国内発行のカードまたはJCBの場合3.25％、American Expressまたは海外発行カードの場合3.8%です。また、外部サービス取引手数料は0.6％と低めに設定されています。たとえチームが少人数であっても、ある程度の売り上げを見込める場合はこちらのプランがお得かもしれません。

(4) Plusプラン

Plusプランでは、上記3つのプランで利用できる機能がさらに広がります。スタッフアカウントの数は無制限になり、在庫を追跡できるロケーションは20倍に。また、優先的にサポートを受けられるほか、決済画面の高度なカスタマイズ、BtoB対応、9サイトまで同一ブランドのショップを開設できるなどのPlus専用機能も充実しています。

ただ、その分利用料は高額で、最低でも月368,000円（3年契約）かかります。Shopify ペイメントの決済手数料は国内発行のカードまたはJCBの場合2.9％、American Expressまたは海外発行カードの場合3.75％です。外部サービス取引手数料は0.2％とかなり低く、決済サービスの選択肢を広げやすい設定です。

売り上げや商品の取引量が多い事業者、積極的にグローバル展開したい事業者、卸販売などBtoB向けのサイトを運営したい事業者に適したプランです。

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Shopifyの4つのメリット

Shopifyでネットショップを開設するメリットは、主に下記の4点です。

(1) デザイン性の高いサイトが作成できる

Shopifyは、無料でもデザイン性の高いテーマが多数用意されています。予算をなるべくかけたくないネットショップでも、イメージに合ったサイトデザインを見つけることができるかもしれません。また、Shopifyパートナーが制作した有料のShopifyテーマを選択することもできます。

(2) バックオフィス業務の効率化がしやすい

Shopifyの管理画面では、商品管理や決済方法、配送、ストア分析、コンテンツ管理などを一括で行うことができます。Shopifyが提供するPOSシステムとも連動しているので、在庫管理や売上管理も可能です。

(3) 配送管理がしやすい

管理画面の「発送・配送」ページで配送を管理できます。また、有料アプリ「プラスシッピング」を利用すれば、日本郵便、佐川急便、ヤマト運輸から最適なサービスを選び、公示価格よりも安い特別料金で配送可能です2。送り状の発行、配送注文、配送料決済、配送日時指定や追跡をアプリで完結できるため、配送業務にかかる時間を大幅に削減できます。

(4) 越境EC（海外販売）に対応できる

Basic、Grow、Advanced、Plusの各プランでは、複数の言語で販売するオプションを利用できます。各テーマにあらかじめ組み込まれている文章は自動的に設定した言語に翻訳されますが、商品名や商品説明の文章などを翻訳するには翻訳アプリのインストールが必要です。

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Shopifyの4つのデメリット

Shopifyでネットショップを運営するにあたって考えられるデメリットは、主に以下の4点です。

(1) 無料プランがない

Shopifyではどのプランでも利用料を支払わなくてはなりません。商品が1つも売れなくてもコストの負担が発生するため、売上規模が小さい個人事業や、事業を始めたばかりで売り上げの見通しが立たない段階では利用のハードルが高いといえるでしょう。

なお、いずれのプランでも購入前に3日間の無料トライアル期間が用意されています。

(2) 電話サポートが一部のみ

電話によるサポートを提供しているのはPlusプランのみとなります。他のプランでサポートが必要な場合は、ヘルプセンターで確認したりチャットで問い合わせたりする必要があります。

(3) 入金に時間がかかる

Shopify ペイメントを利用する場合、入金は決済後最短で5営業日、最長で11日後とやや時間がかかります3。また、入金タイミングは毎週、もしくは毎月いずれかの日を固定で決めなくてはなりません。

(4) HTMLやCSSの知識が必要になることもある

テーマからサイトデザインの設定はできますが、サイトの改良や細かい設定をしたい場合にはウェブページを作成するための言語であるHTMLやCSSの知識が必要になります。

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無料なのに高機能！Square オンラインビジネスが選ばれる理由

高機能でデザインに優れ、越境ECにも強いShopifyですが、上に挙げたデメリットが気になる場合は、ほかのサービスも検討してみましょう。ここでは例として、決済代行会社Squareが提供するSquare オンラインビジネスを紹介します。

Square オンラインビジネスがShopifyと大きく違うのは、無料プランがある点です。商品が売れたときにのみ手数料がかかるという仕組みのため、試しにどのくらい売れるのか見てみたい場合でも気軽にショップを構えることができます。なお、無料プランには利用期間の制限はないうえ、解約費もかかりません。もちろん、初期費用も無料です。

(1) 売り上げの振込は、最短当日

Square オンラインビジネスでは、決済を受け付けると売上金が迅速に振り込まれるため、キャッシュフローの面で安心です。三井住友銀行とみずほ銀行の口座の場合、振込のタイミングは決済日の翌営業日。それ以外の金融機関口座の場合でも、毎週水曜日で締めて同じ週の金曜日に合算した金額が振り込まれます。最初に口座さえ登録すれば、毎回自動で入金されるので、振込申請などの作業は必要ありません。

さらにお急ぎの場合は、即時入金サービスを利用することで、売上金を最短で当日に受け取ることもできるため、資金繰りへの影響を最小限に抑えられます。

(2) 決済手数料は3.6%

Square オンラインビジネスで作成したネットショップでかかるコストは決済手数料のみ。手数料はカードのブランドや発行国にかかわらず、3.6％（プレミアムプランでは3.3%）とシンプルな仕組みです。また売上金の受け取りにも振込手数料などはかかりません。

(3) 無制限で商品を登録できる

Square オンラインビジネスでは、掲載できる商品数に制限がありません。Squareが提供する在庫管理機能を使えば、大量の掲載商品を管理するのも簡単です。管理画面では最新の在庫状況をいつでも確認できるほか、複数の商品の在庫をまとめて管理したり、在庫が少なくなればアラートを受け取ったりすることもできます。もちろん、利用は無料です。

(4) SNSと連携できる

ネットショップとSNSの連携は、認知拡大、ショップ訪問者数の増加、購買率および顧客エンゲージメントの向上など、さまざまな効果を期待できる方法です。Square オンラインビジネスでネットショップを作ると、アプリを追加したりコードを編集したりしなくても、すぐにSNSと連携できます。

たとえば、ネットショップにInstagramのフィードを埋め込んで、商品の魅力を多角的に伝えたり、キャンペーン情報などを届けたりすることも可能です。また、Instagramの画像にショッピングタグを追加すれば、お客さまがInstagramのフィードで見て興味を抱いた商品を手軽に購入できるようになるため、売り上げの機会が広がります。

料理を販売する場合は、InstagramやFacebookの「料理を注文」ボタンから注文を受け付けることもできます。さらに、Google ビジネスプロフィールの「Order with Google」と連携させれば、Google 検索やGoogle マップでSquare オンラインビジネスのページを見つけたお客さまがその場で注文を行えるため便利です。

お客さまからの問い合わせにFacebookのMessenger（メッセンジャー）で対応することも可能です。お客さまとショップオーナーの双方が普段から使い慣れたツールで迅速にやり取りすれば、お客さまの満足度アップにつながるでしょう。

(5) 在庫が実店舗と連動する

SquareはPOSレジや決済端末、スタッフ管理など、実店舗の運営に役立つさまざまなツールも提供しており、Square のアカウントさえあればすべて使うことができます。ネットショップでの売上データや在庫、注文状況、顧客情報などあらゆる情報が実店舗と自動で同期されて1か所に集約されるため、店舗運営の業務効率化が加速するでしょう。

まとめ

Shopifyの利用料負担は決して小さくはないものの、売り上げがある程度見込める企業や、ネットショップを中心とした事業を本格的に展開したい人、複数の海外市場に進出したいビジネスにとっては、利用するメリットがコストを上回るかもしれません。一方で、ネットショップを気軽に始めたい人、複雑な操作や運用を避けたいチーム、そして実店舗を構えるビジネスにとっては、Square オンラインビジネスのようなサービスが適しています。両者を比べてみたい場合は、まず利用料がかからないSquare オンラインビジネスから試してみてはいかがでしょうか。

Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は2022年10月26日時点の情報を参照しています。2026年2月9日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。

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