Eコマースとは？基礎から始め方までわかる初心者ガイド

スマートフォンから数分で商品を購入できるネットショッピングは、いまや日常の買い物手段として定着しています。オンラインでの購買行動が広がる中で、「Eコマース」という言葉を目にする機会も増えてきました。

Eコマースとは、インターネット上で商品やサービスの売買を行う「電子商取引」のことです。個人でも手軽にネットショップを始められる環境が整っている一方で、販売方法や必要な準備など、初めて取り組む人にとってはわかりにくい点もあるでしょう。

本記事では、これからEコマースを始めたい人に向けて、基礎知識からメリット、始め方を解説します。

📝この記事のポイント

• Eコマースとは「電子商取引」のことで、ネット通販だけでなくオンライン決済・予約なども含まれる
• Eコマースを始めるメリットは、固定費を抑えやすい・24時間販売できる・販路を広げられるなどが挙げられる
• 実店舗と並行するなら、在庫・注文管理をスムーズに回せる仕組みが欠かせない
• Squareなら無料プランから自社Eコマースを始められる
• Square POSレジとの連携で売り上げや在庫管理を一元化しやすい

目次

---

• Eコマース（イーコマース）とは？意味・概要を解説
  ・Eコマースとは電子商取引
  ・大手Eコマースの例
  ・中小企業におけるEコマースの例
• Eコマースの種類（取引対象別）
  ・BtoB
  ・BtoC
  ・その他
• Eコマースの種類（業態別）
  ・モール型Eコマース
  ・自社Eコマース
• 【業種別】Eコマースを今すぐ始めるメリット
  ・小売店がEコマースを始めるメリット
  ・飲食店がEコマースを始めるメリット
  ・美容室やエステサロンがEコマースを始めるメリット
• Eコマースに必要な業務の内容
• Eコマースの始め方
• SquareでEコマースを始めよう！
• Square オンラインビジネスにかかる費用
• まとめ
• よくある質問
  ・Eコマースとは何の略ですか？
  ・Eコマースを日本語で表すと？
  ・Eコマースにはどのような種類がありますか？
  ・Eコマースを活用するとどのようなメリットがありますか？

---

Eコマース（イーコマース）とは？意味・概要を解説

「ECサイトの開設」「ネット通販」などと調べると、「Eコマース」という言葉を目にすることがあります。Eコマースとは、英語のElectronic Commerceの略称で、頭文字をとってECとも略されます（※）。日本語では「電子商取引」と訳されるのが一般的です。わかりやすくいえば、インターネット上で商品やサービスの売買を行うビジネスモデルを指します。

※本記事では、オンラインでの商品販売・サービス提供を「Eコマース」として解説します。

Eコマースとは電子商取引

Eコマース（電子商取引）とは、商品やサービスの購入・予約・決済などを電子的（オンライン）に行う取引のことです。下記のような取引がEコマースに含まれます。

• ECサイトでの商品販売（ネット通販）
• 宿泊・交通機関の予約とオンライン決済
• 音楽・動画配信サービスの月額課金（サブスクリプション）

また、Eコマースは取引相手によって、主に「BtoB」「BtoC」「CtoC」に分類されます。一般的に「Eコマース（EC）」という場合は、BtoC（ネットショップなど）を指して使われるケースが多いです。

Eコマースは、インターネットの普及とともに発展してきた販売方法で、現在では多くの人にとって身近な購買手段となっています。スマートフォンやSNSの普及により、時間や場所を問わず商品を購入できる環境が整ったことも、利用が広がった要因です。

実際に、日本国内のBtoCにおけるEC市場規模¹は年々増加しており、2024年には26.1兆円に達しています。EC化率（全商取引に占める割合）も9.8％まで上昇しており、オンラインでの購買が一般的になりつつあるといえるでしょう。

Eコマースで取り扱われる分野の中でも、大きな割合を占めるのが「物販系分野」です。食品や衣類、生活雑貨など、日常的に利用される商品を中心に市場が広がっています。

物販系分野の市場規模とEC化率は、下記のとおりです¹。

🏷️ 分野	💰 市場規模（億円）	📊 EC化率
🍽️ 食品・飲料・酒類	31,163	4.52%
💻 生活家電・AV機器・PC関連	27,443	43.03%
📚 書籍・映像・音楽ソフト	18,708	56.45%
💄 化粧品・医薬品	10,150	8.82%
🛋️ 生活雑貨・家具・インテリア	25,616	32.58%
👗 衣類・服装雑貨	27,980	23.38%

※「令和6年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）」（経済産業省）を加工して作成しています。
※EC化率とは、すべての商取引に占める電子商取引の割合を指します。

このように、家電や書籍などはEC化率が高く、オンライン購入が一般的になっています。一方で、食品などは実店舗での購入も多くEC化率は低めですが、市場規模は大きく、今後の成長が期待される分野といえるでしょう。

大手Eコマースの例

Eコマースの代表例として、多くの人が日常的に利用しているのが下記のような大手サービスです。

• Amazon
• 楽天市場
• Yahoo!ショッピング

これらは複数のショップが集まる「モール型Eコマース」と呼ばれます。幅広い商品がそろっていることに加え、知名度や信頼性が高いため、購入者が安心して利用しやすいのが特徴です。

中小企業におけるEコマースの例

中小企業にとって、Eコマースは主な販路の1つです。たとえば、下記のような形で導入されます。

• 楽天市場・Amazonなどモールに出店して販売する
• 自社でEコマースのサイトを作り、直接販売する

モール型は集客力を生かして売り上げを作りやすく、自社Eコマースはブランドの世界観を表現しやすいなど、それぞれにメリットがあります。

Eコマースの種類（取引対象別）

Eコマースは、「誰と誰が取引するか」によって複数の種類に分類できます。

一般的なのは「BtoB（企業間）」と「BtoC（企業と消費者間）」です。ECサイト・ネットショップという文脈では、BtoCを指して使われるケースが多くあります。

下記では、BtoBやBtoCなど、それぞれの取引について見ていきましょう。

BtoB

BtoB（Business to Business）は、企業同士で行うEコマースを指します。法人向けに業務用品や資材を販売するサイト、卸売の仕入れサイトなどが該当します。

BtoBの特徴は、取引単価が大きく、継続契約につながりやすい点です。そのため、安定した売り上げを作るには、長期的な取引先を確保できるかが重要になります。

BtoC

BtoC（Business to Consumer）は、企業と一般消費者の間で行うEコマースです。いわゆるネットショップ・ネット通販の多くは、BtoCに分類されます。

代表例としては、Amazonや楽天市場などのECモールが挙げられます。企業が自社で運営するオンラインストア（ブランド公式ECなど）もBtoCの一種です。

その他

Eコマースは、BtoB・BtoC以外にもさまざまなモデルがあります。

🏷️ 種類	📝 概要	📌 特徴
🏛️ BtoG	官公庁向け取引	企業が国や自治体などの公的機関に商品・サービスを提供する取引
👥 CtoC	個人間取引	消費者同士が売買を行うEコマース
🔄 CtoB	企業買い取り型	個人が企業に対してスキルや成果物、コンテンツなどを提供
👤➡️🏛️ CtoG	個人から官公庁	個人が自治体や政府関連事業に対して金銭やサービスを提供する形態
🏭➡️🛍️ DtoC	直販モデル	メーカーやブランドが仲介業者を介さず、自社ECを通じて直接消費者に販売するモデル
🏛️➡️🏢 GtoB	官公庁から企業	国や自治体が企業向けに制度申請や支援サービスをオンラインで提供する形態
🏛️➡️👤 GtoC	官公庁から個人	行政手続きや情報提供を、個人向けにオンラインで行うサービス

まずは自社の取引形態がどれに当てはまるかを整理しておくと、Eコマースの戦略を立てやすくなるでしょう。

Eコマースの種類（業態別）

Eコマースは、取引対象（BtoB・BtoCなど）だけでなく、「どこで商品を販売するか（販売の場＝業態）」によっても分類できます。

これからEコマースを始める場合は、まず「販売の場」をどう持つかを決めることがポイントです。

ここでは専門知識がなくても、比較的始めやすいEコマースのプラットフォームを紹介します。

モール型Eコマース

モール型Eコマースは、1つの大型サイト（モール）の中に、複数のショップが並ぶ仕組みです。イメージとしては、オンライン上のショッピングモールに自店舗を出す形に近いです。

モール型は運営形態によって、大きく次の2種類に分けられます。

🏷️ 種類	🏢 テナント型	🛒 マーケットプレイス型
💰 費用の傾向	月額出店料・システム利用料などが発生	販売手数料・成約料などが発生
🖼️ イメージ	モール内の「区画」を借りる	1つの大きな売り場に商品を並べる
🌐 代表例	・楽天市場 ・Yahoo!ショッピング	・Amazonマーケットプレイス

モール型Eコマースのメリットは、集客がしやすい点です。すでに多くのユーザーを抱えるモールに出店すれば、自社独自のECサイトより、購買意欲が高いユーザーに訪問してもらえる可能性が高いといえます。

また、ショップ構築やデザイン設計に時間をかけずに始めやすく、「すぐに出品したい」という人にも適しています。

ただし、自社Eコマースに比べて、売上額から引かれる手数料が大きいのが懸念点です。出店料や出品料はもちろんのこと、販売手数料など、モール型Eコマースにはさまざまな手数料が発生します。

商品単価が低い場合、ある程度の商品数を販売しなければ、多くの利益を生み出すのは難しいかもしれません。さらには同ジャンルの競合が多く、商品や価格で比較されやすいことから、差別化しにくいケースもあります。

モール型Eコマースでは、デザイン編集機能など、店舗の印象を伝えるツールが充実していないため、低価格を売りに勝負せざるを得ない可能性も考えられるでしょう。

自社Eコマース

自社Eコマースとは、モールに依存せず、自社で運営するオンライン販売チャネル（自社ECサイト）を持つ形です。独自ドメインを取得したり、サイト設計を行ったりすることで、顧客との接点を自社で構築します。

数年前までは「専門の制作会社に依頼して作るもの」という印象が強かったかもしれません。一方、最近ではSquareをはじめ、初期費用・月額利用料金が無料のECサイト作成サービスが増えています。

専門知識がなくても、商品や店舗情報の入力などだけでECサイトが構築できるため、誰でも気軽にECサイトを開設できるようになりました。

また、自社Eコマースは「作り方（プラットフォーム）」によって、選択肢が複数あります。規模・予算・運用体制によって最適解が変わるため、違いを押さえておくと安心です。

方法（プラットフォーム）	概要	向いているケース	注意点
ショッピングカートASP	既存サービス上で簡単にネットショップを作れる	小規模〜中規模で、低コスト・短期間で始めたい	カスタマイズ性が低い
ECパッケージ	EC向けシステムを導入して本格構築する	中規模〜大規模で、機能や安定運用を重視したい	コストが高い
クラウドEC	共通基盤を使いながら柔軟にカスタマイズできる	中規模〜大規模で、拡張性も重視したい	サービス選定が難しい
オープンソース	公開された仕組みを使って自由に構築できる	開発体制があり、自由度を重視したい	運用の負担が大きい
フルスクラッチ	既存システムを使わず0から開発する	大規模で、独自仕様にこだわりたい	開発の負担がもっとも大きい

自社Eコマースの大きなメリットは、ブランドの世界観を表現しやすく、顧客データを自社に蓄積できる点です。販売戦略・サイト導線・会員施策などを自社で設計できるため、リピーター育成にもつなげやすくなります。

まずは自社の規模や体制に合った方法を選ぶことが、成功への近道です。

【業種別】Eコマースを今すぐ始めるメリット

Eコマースは、ネットショッピング需要の拡大を背景に、販路としての重要性が高まっています。加えて、低コスト・短期間で始められるようになり、業種を問わず導入しやすい販売手段となっています。

実店舗と比べた場合のEコマースの主なメリットは、下記のとおりです。

• 人件費や家賃などの初期費用を抑えて運営できる
• 場所・時間に縛られず販売ができる
• 国内外のお客さまに向けて販売ができる
• 購買データを分析し、商品企画や販促に生かせる

また、実店舗をすでに経営している場合も、オンライン販売を追加することで販路が広がり、売上機会の拡大にもつながります。

ここからは、業種別にEコマース導入で得られるメリットを紹介します。

小売店がEコマースを始めるメリット

小売店がEコマースを始めるメリットは、売り上げの拡大と販売機会の増加です。店舗の立地や営業時間に左右されず、販売機会を広げられます。実店舗だけでは接点を持ちにくかった遠方の顧客や、忙しくて来店しづらい層にも商品を届けやすくなるため、商圏が広がり、新しい顧客層の獲得につながります。

オンライン販売と実店舗の販売情報を連携できれば、店頭とネットの両方で注文を受けながら運営しやすくなり、顧客が「欲しいと思ったタイミング」を逃しにくくなるでしょう。

さらに、SNSと組み合わせやすい点も小売店のEコマース導入メリットです。実店舗だけの運営では、チラシや店頭POPなど来店者向けの販促が中心になりがちですが、Eコマースを導入すれば、まだ来店したことのない見込み顧客にも情報を届けやすくなります。SNSでの発信やInstagramのショッピング機能などと組み合わせれば、認知拡大から購入までの導線も作りやすくなります。

レビューの蓄積やメール配信、キャンペーン施策なども組み合わせれば、リピート購入を促進しやすくなり、売り上げの安定化にもつながるでしょう。

飲食店がEコマースを始めるメリット

飲食店にとってのEコマースは、店内の売り上げ以外の収益源を作れることが大きなメリットです。通常、飲食店の売り上げは客席数、回転率、営業時間に大きく左右されます。しかし、オンライン販売を取り入れれば、こうした物理的な制約を受けにくい収益源を持てます。

店舗に来られない人向けに、下記のような商品をオンラインで販売すれば、遠方の顧客にも「店の味」を届けることが可能です。

• 冷凍食品
• 惣菜セット
• コーヒー豆
• 焼き菓子

また、Eコマースは飲食店のブランド価値を広げる手段にもなります。店頭での体験はその場限りになりやすい一方で、オンライン販売があれば「店で食べたあの味を家でも楽しみたい」というニーズに応えられます。遠方に引っ越した常連客、旅行先で店を知った人、SNSで話題を見て興味を持った人にも購入機会を提供できるため、店舗のファンを地域外へ広げやすくなるでしょう。飲食店にとってEコマースは、単なる物販ではなく、店の世界観やこだわりを継続的に届ける仕組みとしても機能します。

さらに、テイクアウト向けに予約・決済などの仕組みを整えることで、電話対応や会計時のやり取りを減らし、ピークタイムのオペレーションも安定しやすくなるでしょう。

美容室やエステサロンがEコマースを始めるメリット

美容室・エステサロンがEコマースを導入するメリットは、施術以外の売り上げを増やせることです。

美容業はどうしても予約枠に売り上げが左右されやすく、スタッフの稼働時間にも限界があります。その一方で、ホームケア商品やサロン専売品のオンライン販売を取り入れれば、施術をしていない時間にも売り上げを作れるようになるでしょう。

たとえば、サロン専売のヘアケア商品やスキンケア用品などをオンラインで販売すれば、来店時以外にも収益を作れます。

さらに、回数券やギフトカードなどの販売を組み合わせることで、次回予約・リピート来店の後押しにもつながります。施術と物販を連動させられる点は、サロン業態ならではのEコマース活用方法といえるでしょう。

Eコマースに必要な業務の内容

Eコマースを始めるうえでどのような業務が発生するかは、気になるところでしょう。実店舗と並行して運営するとなると、「2つを同時に回せるだろうか」と最初は不安に思うかもしれません。

主なEコマースの業務内容は下記の5つに分かれます。

🏷️ 業務カテゴリ	📝 主な作業内容
📦 商品情報登録	・商品情報の登録・更新 ・写真撮影 ・採寸 ・説明文作成
🚚 受発注管理	・注文確認 ・ピッキング ・梱包 ・発送 ・返品対応 ・問い合わせ対応
🗂️ 総合管理	・サイト管理 ・売上管理 ・運用ルール整備 ・ツール導入検討
📣 マーケティング	・広告 ・SEO ・SNS運用 ・ブログ運営 ・キャンペーン設計
🛍️ マーチャンダイジング	・商品企画 ・価格設計 ・仕入れ ・在庫管理 ・利益計算

すでに実店舗を運営している場合は、Eコマースのプラットフォーム検討時に下記の機能があるかを確認しておくと、作業時間を大きく削減できます。

これらの機能を活用することで、複数の業務を効率化しながら、Eコマース運営を無理なく継続しやすくなります。

Eコマースの始め方

Eコマースは、必要な準備を順番に進めれば、専門知識がなくても始められます。ポイントは「サイトを作ること」自体をゴールにしないことです。

手順は、下記のとおりです。

🏷️ 内容	📝 詳細
① 販売する商品・サービスを決める	ターゲットやショップの方向性を明確にしたうえで、商品を選定する
② 販売プラットフォームを選ぶ	集客重視（モール）か、ブランド重視（自社EC）か目的に応じて選ぶ
③ Eコマースサイト（販売ページ）を作成する	商品写真・説明文・配送条件など、購入に必要な情報を分かりやすく整理する
④ 運用を開始し、改善を繰り返す	売り上げやアクセスデータをもとに、商品や集客方法を継続的に見直す

目的や方向性が曖昧なまま始めると、商品やサイト設計に一貫性が出ず、集客や販売が伸びにくくなるため注意しましょう。販売する商品やビジネスの目的に合った形で設計できると、開設後の失敗を防ぎやすくなります。

まずは、商品数を絞って小さく始めるのがポイントです。たとえば、最初から多くの商品を掲載するのではなく、売れそうな商品や主力商品を中心に数点からスタートすると、在庫管理や運用の負担を抑えられます。

運用を開始した後は、売り上げやアクセスデータを確認しながら改善していきます。具体的には、売れ筋商品やよく閲覧されている商品を分析し、商品数を徐々に増やしたり、商品ページの内容を見直したりするのが効果的です。

このように、小さく始めてデータをもとに改善を重ねることで、自社に合ったEコマースの形が固まっていくでしょう。

SquareでEコマースを始めよう！

Squareでは、規模の大小を問わず、自社Eコマース（自社ネットショップ）を手軽に立ち上げられます。たとえば、次のようなケースにも対応可能です。

• 実店舗と並行してオンライン販売を始めたい
• まずは副業からEコマースを始めてみたい
• 初期費用を抑えて自社Eコマースを構築したい

小売店ならオンライン販売の窓口として、飲食店ならテイクアウト予約や食品販売ページとしてなど、業種に合わせた活用ができます。

また、専門知識がなくてもサイトを作成できる点もSquareの強みです。無料アカウントを作成すれば、管理画面からすぐにネットショップの構築を始められます。

さらにSquare POSレジと連携すれば、実店舗とEコマースのサイトの売り上げや在庫情報の一元管理も可能です。別々のサービスで管理する場合に起こりがちな在庫のズレ・集計ミスの確認作業も減らせるため、日々の運営負担を抑えられます。

Square オンラインビジネスにかかる費用

Squareでは、初期費用も月額利用料金もかからない無料プランからECサイトを始められます。主なコストは、決済ごとの手数料（3.6％）のみです。

有料プランも用意されていますが、無料プランでも基本的なネットショップ運営に必要な機能は利用できます。詳細は下記の表をご確認ください。

機能	無料プラン	有料プラン（プラス以上）
ECサイト作成（基本機能）	○	○
商品掲載数無制限	○	○
SEO機能	○	○
SNS連携	○	○
POS連携	○	○
店舗受取対応	○	○
顧客アカウント機能	○	○
カスタムドメイン接続	×	○
Squareロゴの非表示	×	○
デザインのカスタマイズ	△（制限あり）	○
QRコード注文	×	○
予約注文	×	○
サブスク販売	×	○
商品管理の詳細設定	×	○
クーポン・割引機能	○	○
広告連携（Facebook・Google）	×	○
アナリティクス（詳細分析）	×	○
SMS通知・予約注文機能	×	○

無料プランでも、ECサイトの作成や決済、在庫連携など基本機能は一通り利用できます。一方、有料プランは、デザインの自由度やマーケティング機能、販売機能が拡張されるため、売上拡大やブランド構築を重視したい場合に適しています。

さらに、振込手数料はSquareが負担するため、加盟店側に費用は発生しません。売上金がそのまま入金されるため、コストを抑えながら運用できる点も特徴です。

まとめ

Eコマースとは、インターネット上で商品やサービスを売買する「電子商取引」のことです。

BtoB・BtoCなど取引対象別の種類があり、さらに業態別では「モール型」と「自社Eコマース」に分けられます。モール型は集客力を生かせる一方で手数料がかかりやすく、自社Eコマースは自由度が高いぶん運用設計が重要になる点を押さえておきましょう。

また、Eコマース運営では商品登録や受発注管理、集客施策など複数の業務が発生します。実店舗と並行する場合は、在庫・売上管理を効率化できるサービスを選ぶことで負担を抑えやすくなります。

まずは無理のない形で始め方を選び、小さく試しながら改善していくことが、Eコマースを成功に導くコツです。自社Eコマースを手軽に立ち上げたい人は、無料プランから始められるSquareの活用もご検討ください。

よくある質問

ここでは、Eコマースに関連するよくある質問を紹介します。

Eコマースとは何の略ですか？

Eコマースは、英語のElectronic Commerceを略した言葉です。

日本では「EC」と省略されることも多く、主にインターネット上で行う商品・サービスの売買を指して使われます。

Eコマースを日本語で表すと？

Eコマースは日本語では「電子商取引」と訳されます。

ネットショップでの買い物だけでなく、オンライン予約・決済など、電子的に完結する取引全般を含む言葉です。

Eコマースにはどのような種類がありますか？

Eコマースは「誰と誰が取引するか」によって種類が分かれます。代表的なのは下記の3つです。

• BtoB：企業同士の取引
• BtoC：企業と一般消費者の取引
• CtoC：消費者同士の取引（フリマアプリなど）

そのほかにも、官公庁と取引するBtoG・GtoCや、メーカーが直接販売するDtoCなど複数のモデルがあります。

まずは自社の取引形態がどれに当てはまるか整理しましょう。

Eコマースを活用するとどのようなメリットがありますか？

Eコマースを導入する主なメリットは、下記のとおりです。

• 店舗家賃や人件費などの固定費を抑えやすい
• 時間や場所に縛られず販売できる（24時間販売が可能）
• 地域を超えて国内外に販路を広げられる
• 購買データを分析し、商品企画や販促に生かせる

実店舗がある場合も、オンライン販売を追加することで売上経路を増やし、機会損失を防ぎやすくなります。

---

Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は​2021年2月25日時点の情報を参照しています。2026年4月16日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。