これまでは切り離して考えることも少なくなかった、実店舗とネットショップ。最近ではこの二つを連携させることで、売上アップや業務効率アップを目指すお店が増えています。連携の方法、またその具体的なメリットについて詳しく知りたいと考えているビジネスオーナーも多いかもしれません。
ここではネットショップと実店舗を連携することで発生するメリットや、注意したいこと、メリットを最大限に引き出すコツなどを紹介します。あわせて、オンラインとオフラインの連携を実現するうえで便利なSquareの機能も紹介します。
目次
ネットショップと実店舗を両方持つ必要はあるのか
そもそも実店舗だけで十分では、と思う人も多いかもしれません。
しかし、ECの市場規模は年々拡大しており、今後しばらくは伸び続ける可能性を考えると、ネットショップを持たないことは販売機会の損失にもつながるといえます。
たとえば物販系の分野だけを見ても、2021年のBtoCのEC市場規模は前年比で8%も伸びていることが経済産業省の調査からわかっています。
参考：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（2022年8月12日、経済産業省）
ECの市場規模はここ数年右肩上がりで、2013年に約11兆円だった市場規模は、2021年に約20兆円まで拡大しています。
このような統計を見ると、今度は「実店舗を持つ必要がないのでは」と思うかもしれません。
ただし実店舗にはネットショップにない強みもあります。お客さまと店舗オーナーにとってのメリットを分けて見てみましょう。
| お客さまにとってのメリット |
お店にとってのメリット |
✅すぐに商品を持ち帰れる
✅実際に商品を手に取って見れる |
✅お客さまとの接点の場ができる
✅会話を通してニーズを模索できる
✅目的以外の「付け足し買い」が起こりやすい
✅世界観が作りやすい |
反対にネットショップにも実店舗にはない強みがあります。
| お客さまにとってのメリット |
お店にとってのメリット |
✅営業時間を気にせず商品を購入できる
✅遠くにある店の商品も購入できる |
✅24時間商品を販売できる
✅遠くに住むお客さまにも販売できる
✅スペースに影響されずに商品を出品できる
✅実店舗で売れないものが売れる可能性がある |
商品を購入したいけど店が遠くて行けないなど、これまでリーチできなかった層にアプローチできるのがネットショップです。実店舗ほどコストをかけずにはじめられるのは大きなメリットですが、お客さまのなかにはこれまでのように実店舗で買い物を楽しみたい、商品は実際に手に取ってみないとなかなか決められないと考える層もいるでしょう。
あらゆる価値観を持つお客さまに分け隔てなく商品を届けるためにも、実店舗とネットショップを並行して運営していくことが、今後の小売店の理想の形といえるかもしれません。
ネットショップと実店舗の連携で実現できること
ネットショップと実店舗を同時に運営していくと決めたら、次に検討したいのが両店舗の連携です。
連携によって実現できることを見てみましょう。
| お客さまのために実現できること |
店舗で実現できること |
✅ネットショップで商品を購入し、店舗での受け取りが可能に
✅店舗に在庫がなくても、ネットから注文できるようになる |
✅両店舗の在庫を自動で連動
✅両店舗の売り上げを一箇所から確認
✅商品の受取方法が多様化し、機会損失が防げる |
それぞれの点を詳しく見ていきましょう。
ネットショップで商品を購入、店舗での受け取りが可能に
ネットショップと実店舗を連携することは、具体的にいえば「お客さまがいつでもどこでも買い物ができ、受取方法を選択できる状態を作ること」です。これはオムニチャネル化ともいわれます。
両店舗を連携する際には、ネットショップの商品の受取方法に「自宅に配送」だけでなく「店舗で受取」を追加するようにしましょう。
ネットショップの良さといえば、店舗に行くことなく商品を自宅に届けてもらえる点かもしれませんが、自宅を空けている時間が長く「実店舗に取りに行くほうが都合がいい」、あるいは「数日待つよりも商品を直接取りに行きたい」と思う人もいるかもしれません。店舗受取を可能にすることで、このようなお客さまの要望にも応えられます。
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店舗に在庫がなくてもネットから注文できるようになる
複数店舗を運営している場合、「お客さまが希望している商品が店舗Aにはない。でも全店舗の在庫を保管している店舗Bにはある」ということも起きるでしょう。以前までは「店舗Bから取り寄せましょうか」と提案し、お客さまには後日再度来店してもらうようお願いしていたかもしれません。
実店舗とネットショップを連携すれば、「ネットショップからご注文いただけます」と誘導し、再来店の手間なしにお客さまの自宅まで商品を届けられるようになります。
両店舗在庫が自動で連動
「ネットショップと実店舗を連携する方法」の章でも後述しますが、両店舗を連携する際には、実店舗とネットショップの管理方法を一つのサービスに統一することが望ましいです。実店舗とネットショップの在庫が自動で同期するサービスを選べば、片方の店舗で商品が売れるたびにもう片方の店舗の在庫も自動で調整されるようになります。
両店舗の売り上げが一箇所から確認できる
前述のように実店舗とネットショップを一つのサービスで管理するようになれば、複数のサービスを行き来する必要がなくなり、一つの管理画面内から両店舗の売り上げを確認できるようになります。
商品の受取方法が多様化し、機会損失が防げる
最初の二点（（1）ネットで商品を購入、店舗での受け取りが可能に、（2）店舗に在庫がなくてもネットから注文できるようになる）でも述べたように、実店舗とネットショップを連携させると、商品の受取方法が多様化します。お客さまの都合に合わせて臨機応変に対応できるようになることは、購入率のアップやお客さまの満足度アップにもつながるでしょう。
ネットショップと実店舗を連携する方法
業務効率化や購入率アップが期待できるネットショップと店舗の連携ですが、具体的な方法が気になるかもしれません。手段は大きく二つあります。
- システムをいちから構築する
- 連携できるサービスを選ぶ
■システムをいちから構築する
必要な機能を取捨選択して、自店舗にうまくカスタマイズされたシステムを作ることができます。ただしコストは数百万円から数千万円ほど、期間でいうと一年ほどかかることもあるため、規模の小さな小売店よりも大規模事業者に向いているといえます。
■連携できるサービスを選ぶ
中小規模の小売店でも取り入れやすい方法です。低コストで実店舗とネットショップの連携を実現できるサービスは、近年少しずつ増えてきました。
決済サービスのSquareもその一つです。連携を実現する方法は主に二つあります。
(1)実店舗とネットショップの両方でSquareを利用する
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どれも無料で使うことができますが、より豊富な機能を使いたい店舗には有料プランもあります。
»» Square POSレジの料金プラン ««
»» Square リテールPOSレジの料金プラン ««
»» Square オンラインビジネスの料金プラン ««
実店舗とネットショップの決済方法をSquareに統一すれば、在庫が自動で同期するのはもちろん、
- 売り上げの確認・分析
- 在庫の登録・調整作業
- ネットショップの注文状況
も一つのアカウント内でできるようになります。
(2)実店舗はSquare 、ネットショップはSquareと連携可能なサービスを利用する
Squareは、ネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」あるいは「BASE」との連携が可能です。すでにカラーミーショップやBASEでネットショップを立ち上げているビジネスオーナーのなかには、「これから実店舗を開くにあたって、キャッシュレス決済はどうしよう」「年に数回イベントに出るけど、在庫管理が毎回めんどう」と悩んでいる人もいるかもしれません。そんな人にもオススメなのが、Squareとの連携です。実店舗で商品が売れた場合はネットショップの在庫数から自動的に引かれます。
»» カラーミーショップとSquareの連携について詳しくはこちら ««
»» BASEとSquareの連携について詳しくはこちら ««
次の章からは、実店舗とネットショップを連携するメリットについて詳しく見ていきます。
ネットショップを無料で開始するならSquare
EC作成から、オンライン決済、店舗連動の在庫管理まで、便利な機能が無料で簡単に始められます。
ネットショップと実店舗を連携するメリット
ネットショップと実店舗の連携から生まれるメリットは大きく三つあります。
売上拡大が期待できる
ネットショップと実店舗の連携は、機会損失防止、ひいては売上拡大を狙ううえでも効果的だといえます。たとえば、以下のような購入を妨げる場面で代替案を提案できるようになれば、より多くのお客さまを購入に結びつけることができるかもしれません。
⚠️問題：お客さまの「ネットで買いたいけど、送料が惜しい！」
💡解決策：ネットで注文してもらい、店頭受取を選択してもらう
⚠️問題：お客さまの「ネットで買いたいけど、自宅にあまりいないから受け取れない……」
💡解決策：ネットで注文してもらい、店頭受取を選択してもらう
⚠️問題：お客さまの「もう少し考えてから買いたい」
💡解決策：ネットショップからも注文できる旨を案内する
⚠️問題：お客さまが希望する商品の在庫が店舗にない！
💡解決策：ネットショップからの購入を促す
※詳しくは、「店舗に在庫がなくてもネットから注文できるようになる」の章をご参照ください。
両店舗を連携しておけば、お客さまは必要以上に迷うことなく購入に進めます。店舗オーナーは潜在顧客を取りこぼさずに販売チャンスを掴むことができるでしょう。
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顧客の満足度向上につながる
いち消費者として、何かしらの事情で欲しい商品を購入できないときほどがっかりすることはないかもしれません。
⚠️「あのお店の商品が欲しいけど、お店は遠いし、ネットショップもない」
⚠️「お店まで来たけど、商品が売り切れてた……！」
これでは潜在顧客への販売機会を逃してしまう可能性があるうえ、今後店舗の利用すら検討されなくなってしまうかもしれません。「売上拡大が期待できる」の章でも挙げたように、お客さまが購入を諦めずに済むような提案ができることは、お客さまに無事商品を提供し顧客満足度を向上するための方法でもあります。
業務効率向上につながる
実店舗とネットショップを持つことは二つの店舗を運営していくこと、ともいえます。いずれか片方から両方の運営に切り替えていく際には、あらゆる作業にかける時間が倍増することも心得ておかなければいけません。
実店舗とネットショップの連携は、増える業務を効率化するうえでも一役買います。
たとえばSquareを利用してネットショップと実店舗を連携させると、以下が実現できます。
- 実店舗とネットショップの在庫が自動で連動
- 実店舗とネットショップの売り上げを一箇所から確認・分析できる
- 実店舗とネットショップの在庫を一箇所から登録・調整できる
など
一つのシステムで両店舗を管理できるようになれば、在庫管理も1日の締め作業も簡易化され、細かな作業における負担がいくらか軽減されるでしょう。
同時運営で相乗効果を生み出す方法
ネットショップと実店舗を同時運営し相乗効果を生み出すには、ネットショップから実店舗に誘導、実店舗からネットショップに誘導するような導線を作ることも大切です。ここではその方法を三つ紹介します。
クーポンの発行で、ネットショップから実店舗へ誘導
「この画面をレジで見せると、10%オフ！」などのクーポンをネットショップで発行し、実店舗への来店を促してみましょう。店舗まで足を運べる人に限られるものの、「せっかくなので覗いてみよう」と来店してくれる人もいるかもしれません。実店舗の認知度を高めることもできます。さらにクーポンをレジで提示してもらえれば、会話のきっかけにもなります。
特にアパレル商品を販売している場合、「試着してから買いたい」と思う人は少なくありません。このようなお客さまにとってもクーポンは来店意欲を高めるものとなります。
定期便の提供で実店舗からネットショップへ誘導
お客さまが定期的に購入する商品を提供している小売店もあるでしょう。たとえばシャンプーやコーヒー、お米などです。これらの商品の定期便サービスをネットショップではじめ、実店舗で定期便の宣伝に努めましょう。定期便は、店舗に頻繁に立ち寄れない忙しいお客さまにとって利便性が高く、店舗オーナーにとっても安定的な収入が得られる仕組みが成り立ちます。
定期便の受け付けは実店舗で承ることもできるかもしれませんが、お客さまの個人情報を取り扱うことを考えると、セキュリティーが確保されたネットショップからのほうが安心、かつ作業もスムーズかもしれません。
ポイントシステムを導入して両方の利用を促す
お客さまに喜ばれる施策の一つといえば、ポイントシステムです。ポイントが一定数貯まればギフトと交換できる、割引が適用されるなどのうれしい特典は、お客さまの再来店を促す方法でもあります。
ただし実店舗でしかポイントが貯まらない、あるいはネットショップでしかポイントが貯まらないなどの場合、ポイントが貯まらないほうでは購入する意欲がいくらか下がってしまうかもしれません。どちらか一方が劣らないよう、どちらで購入しても同じ特典が受けられるようにし、両方の利用を促すのが理想的です。
まとめ
隆盛を迎えるEC市場。この記事では、ネットショップに消費者が集まる時代に、実店舗とネットショップを同時運営していくことの大切さやメリットなどを説明してきました。業務効率化に取り組み、客層や売り上げの拡大を狙ううえで、実店舗とネットショップの連携が鍵を握ることも述べてきました。
Squareなら無料で実店舗とネットショップの連携を簡単に実現できます。まずは無料アカウントを作成し、Square POSレジ（実店舗で利用）やSquare オンラインビジネス（ネットショップに利用）の使い心地を試してみてはいかがでしょうか。
Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。
執筆は2021年12月21日時点の情報を参照しています。2025年2月14日に一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash
