電子マネーを実店舗に導入する方法。ビジネスに合った方法を選ぼう!

Square (スクエア), ブログ編集者

▶︎この記事では店舗に電子マネーを導入する方法を説明します。

近年コンビニエンスストアや自動販売機など身近な場所での利用が見られる「電子マネー決済」。ICカードやスマートフォンをリーダーにかざすだけで支払いができるうえ、ポイントが貯められる、など現金にはないお得さを持ち合わせていることから、年々利用者も増加傾向にあります。プリペイド式であればチャージした分しか使えないため、現金と近い感覚で利用ができ、現金志向が強いといわれる日本人には親しみやすいのかもしれません。

従来の現金やクレジットカード決済に加えて、電子マネー決済を導入することが売上拡大につながることは 「電子マネーを導入するメリットや注意点とは?」で触れました。今回は、電子マネーの導入を検討しているビジネスオーナーに向けて、具体的な導入方法を説明します。

1種類の電子マネーにだけ対応したい場合

店舗が駅に近い場合は「せめて交通系のICカードだけでも導入したい」と考えるビジネスオーナーも少なくないのではないでしょうか。このように一種類の電子マネーにだけ対応したい場合は、下記方法で行ないます。

1, 各電子マネーの加盟店として申し込む

電子マネーごとは専用窓口が設けられているので、電話またはウェブサイトを通して導入したい発行元に直接申し込みをしましょう。

  nanaco WAON 楽天Edy
申し込み方法 電話で申し込む ウェブサイトから申し込む ウェブサイトから申し込む
受け付け時間 月曜日から金曜日の10時から18時まで(土曜は17時まで)  24時間受け付け可能 24時間受け付け可能

2, 加盟店契約会社と契約をする

なかには加盟店契約会社や代理店を通して申し込む場合もあります。このような場合は、加盟店契約会社と契約を結んだうえ、導入に進みましょう。

  iD QUICpay Suica
申し込み方法 加盟店契約会社に電話で
申し込む
加盟店契約会社に電話で申し込む 加盟店契約会社に電話で申し込む
受け付け時間 月曜日~金曜日の10時から18時まで(土曜日は17時まで)
日・祝・年末年始休
 加盟店契約会社によって異なる 代理店によって異なる

また、遠方から来店したお客様であれば、地元の交通系ICカードでの支払いを希望される可能性もあるでしょう。Suicaの対応端末で、他地域の交通系ICカードには対応できるのでしょうか。

以下の交通系ICカードであれば、「全国相互利用サービス」が適応されるので、Suicaの対応端末さえあれば支払いを受け付けることができます。

・「Kitaca」(北海道旅客鉄道株式会社)
・ 「PASMO」(株式会社パスモ)
・ 「manaca(マナカ)」(株式会社名古屋交通開発機構および株式会社エムアイシー)
・「TOICA」(東海旅客鉄道株式会社)
・ 「ICOCA」(西日本旅客鉄道株式会社)
・ 「はやかけん」(福岡市交通局)
・「nimoca」(株式会社ニモカ)
・「SUGOCA」(九州旅客鉄道株式会社)

参考:「交通系ICカードの全国相互利用サービスが いよいよ始まります! 」(2012年12月18日)

複数の電子マネーに対応したい場合

「電子マネーの種類と国内での利用状況」でも触れた通り、電子マネーには複数の種類があり、それぞれ特徴が異なることから、利用される電子マネーが年齢層によって少しずつ異なることが調査結果から分かっています。

さまざまな年齢層のお客様が来店するカフェやレストランを経営している場合、主要の電子マネーを取り入れておくことで顧客の取りこぼしを防ぎましょう。ここでは目的別にサービスを紹介します。

1. 各種電子マネー決済だけ導入したい

たとえば「クレジットカード決済端末は、すでにあるものを継続的に利用したい」「クレジットカード決済端末は導入していないけれど、希望が殺到しているのでまずは電子マネーだけに対応したい」といった場合、各種電子マネー決済のみの端末を導入することができます。

なかでも代表的なシステムとして、下記が挙げられます。

KAZAPi(かざっぴ) 
株式会社エム・ピー・ソリューションが提供する「KAZAPi」はWAON、nanaco、楽天Edy、iDや交通系ICカード、など主要の電子マネーを網羅している端末です。POSレジとの連動はできませんが、ウェブサイトから簡単に申し込めるうえ、コンセントに差し込むだけで利用を開始できます。

ヤマトフィナンシャル株式会社が提供する「マルチ電子マネー端末レンタルサービス」
たとえば「イベントのときにだけ利用したい」など短期間での利用を希望する場合は、レンタルサービスを活用しましょう。宅急便でもお馴染みのヤマトグループのヤマトフィナンシャル株式会社が提供する電子マネー端末であれば、最短7日間からレンタルが可能です。

電子マネーだけに対応している端末は少なく、現時点ではクレジットカード決済なども受け付けられるマルチ決済端末のほうが一般的といえるでしょう。

2. クレジットカード決済と合わせて導入したい

複数の決済端末を掛け持ちすると管理が煩雑になることも考えられます。そのうえ電子マネー決済にしか対応していない決済端末だと、POSレジとの連動が円滑に行なえない可能性もあるでしょう。「クレジットカード決済も電子マネー決済も一つの端末で済ませたい」という場合は、以下の方法で導入を検討するといいでしょう。

・CAT端末を導入する

スーパーやコンビニエンスストアなどでよく目にする、POSレジと一体化している「CAT端末」。最近では電子マネーに対応するものも増えているので、視野に入れてみるといいでしょう。ただし、ある程度のコストがかかることを留意しておきましょう。

専用回線が必要となるため、初期費用に数十万円割かなければいけない、サポートやメンテナンスなどに月額利用料が発生する、などのデメリットがあります。

・モバイル決済を導入する

モバイル決済とは、決済端末をスマートフォンやタブレット端末につなげて行なう決済方法です。

従来のPOSレジは大きく、専用回線を必要とし、持ち運びなどはなかなかできないものでした。一方でモバイル決済の場合、アプリをダウンロードするだけでスマートフォンやタブレット端末がPOSレジとして機能するので、Wi-Fiや携帯の回線に接続するだけで決済が受け付けられます。屋外イベントなどにも柔軟に対応できるうえ、インターネット環境さえ整っていれば売上情報などをいつ、どこからでもアクセスできるのが特長です。導入コストも抑えられることから、スモールビジネスでも気軽にキャッシュレス化が目指せます。

お客様が希望する支払い方法に対応していない場合、お客様は瞬時に「不便な店」という印象を抱いてしまうかもしれません。このような事態を防ぐうえでも、会計時間の短縮や売上拡大などを叶えてくれる電子マネー決済の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

電子マネー決済についてもっと知りたい方は
(1) 電子マネーの種類と国内での利用状況。消費者が電子マネーを使う理由とは?
(2) 電子マネー導入のメリットと注意点。自店舗に適しているかを見極めよう!

執筆は2019年9月13日時点の情報を参照しています。
当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。