一つの会社、一つの職種で定年退職まで仕事を続ける既存の労働形態とは異なる「パラレルワーク」という働き方が今、注目を集めています。ビジネスに限定せず複数の取り組みを同時進行するパラレルワークには、どのようなメリットがあるのでしょうか。副業・複業・兼業との違いや、事例を通して、パラレルワークの現在と未来を考えます。
パラレルワークとは
パラレルワークとは、2種類以上の仕事を同時に手がける働き方、特に本業を複数持つ場合を指します。パラレル（parallel）は「平行の、並列の」を意味しています。一方、ワーク（work）は日本語で「仕事」と訳されがちですが、実際には「研究、作業、勉強」など複数の意味を持ち、必ずしも営利目的のビジネスばかりを指すわけではありません。
そこからわかる通り、パラレルワークはビジネスだけでなくボランティア活動や非営利団体（NPO）活動などの社会貢献、学術的な研究・調査活動、アーティストの創作活動といったさまざまなアクティビティーを複数平行して継続するものです。もちろん、本業としてビジネスを複数持つこともパラレルワークといえます。
パラレルワークの例
大学教授として研究や教育に励みながら、著述家として書籍も発行するというパラレルワークがあります。他にも、会社員と飲食店経営者という2足のわらじ、会社員、主婦、漫画家という3足のわらじを履くといったパラレルワークの在り方も存在します。
株式投資や外国為替保証金取引（FX）などを手がける個人投資も、他の本業と両立しやすいパラレルワークです。
インターネットの利用拡大により、最近ではアフィリエイター、ブログ運営者、ユーチューバー、ソーシャルメディアで活躍するインフルエンサーなど、マーケティングやプロモーション関連の仕事をパラレルワークの2足目のわらじとする人も目立ってきています。
パラレルワークと「副業・複業・兼業」の違いとは
パラレルワークと似た概念として、以下のような仕事の形態があります。
副業……本業を「メイン」として、「サブ」の仕事も持つ状態
複業……複数の本業を持って働く状態
兼業……本業と別の事業も持って働く状態（例：兼業農家）
実際のところ、副業・複業・兼業には厳密な定義があるわけではなく、複業や兼業はパラレルワークの状態に近いといって差し支えないでしょう。
従来、日本の企業社会では副業や兼業を禁止する傾向があり、厚生労働省が提案する「モデル就業規則」にも 「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」 と副業を禁止する規定がありました。
参考：副業・兼業（厚生労働省）
しかし2018年に上記の規定が削除され、「労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる」という規定が新設されました。このように、昨今では政府主導の「働き方改革」の一環としてパラレルワークを含む多様な働き方が推奨されるようになってきました。
参考：モデル就業規則 第14章 副業・兼業（厚生労働省）
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パラレルワークの起源と現状を理解する
パラレルワークはそもそも、「パラレルキャリア」という考え方が前提となっています。パラレルキャリアとは、世界的に有名な「マネジメントの父」こと経営学者のピーター･ドラッカーが生み出した概念で、本業だけにこだわらず、他の仕事やボランティア活動、研究活動など、複数のキャリアを同時進行で築いていく生き方を指します。ドラッカーは著書「明日を支配するもの―21世紀のマネジメント革命」（1999年、ダイアモンド社）の中でパラレルキャリアについて言及し、収入や人生設計を一つの組織に依存せず、複数のキャリアにより自立した人間を目指すことが、21世紀の社会に求められるとしています。
ドラッカーの予言にも似たパラレルキャリアの考え方は、今、日本のみならず世界中で現実のものとなってきています。その背景には、以下のような世相の変化があります。
- 価値観の多様化や長寿化により「仕事中心」だけがメインストリームの人生観ではなくなってきた
- 経済が成熟し、終身雇用など旧来の制度が機能しにくくなってきた変化のスピードが速い社会で、企業の未来や労働者の働き方の将来像が見えにくくなった
- 情報化社会の発展により、リモートワークなど働き方の多様性が生まれたソーシャルメディアの発展で、さまざまな個人コンテンツの収益化の道ができた
このような社会の変化の中で、パラレルキャリアは徐々に現実のものとなり、パラレルワークをする人が増えつつあるようです。働き方改革による「副業解禁」はまだ全ての企業で実現しているわけではありませんが、時代の要請に応じてパラレルワークという生き方はさらに広がっていくと予想されます。
参考：男性にとっての男女共同参画コラム「パラレルキャリア」のすすめ（男女共同参画局）
パラレルワークのメリット
パラレルワークには、労働者としての個人にも、個人を雇用する企業にもメリットがあります。
個人へのメリット
- 収入がアップする
- 経験・知識を蓄積しやすい
- やりがいを得やすい
- 一方の仕事で得た学びを他方に生かせる相互作用がある
- 転職リスクなくキャリアや人脈を形成できる
企業側へのメリット
- 多方面から知見がもたらされる
- 労働者の人脈が広がり、仕事に生かされる
- 転職による優秀な人材の流出を防げる
- 労働者の自律性を育むことができる
パラレルワークにより、一つの職場では発揮しきれない自分の能力や可能性に挑戦できたり、豊かな人間関係や知識を得たりすることで多様な価値観に触れ、キャリアだけでなく人生そのものの視野が広がることも大きなメリットです。
パラレルワークによりもたらされる個人の知識や経験の幅の広がりは、時代の変化に即応しやすい企業の組織体制を作ることにもプラスになります。逆に、パラレルワークを認めない企業はこうしたメリットを享受することが難しく、人材不足の時代を生き抜くことが困難になる可能性もあります。
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パラレルワークの注意点
一方、パラレルワークを選択する個人にとって、以下のような注意すべきポイントもあります。
労働時間の長時間化
複数の本業に全力を注ぐために、健康を害さないよう注意が必要です。
雇用保険など福利厚生の低減
パラレルワークのために複数の企業でパートタイム労働をする場合は注意が必要です。たとえばA社で週3日、B社で2日働き、いずれの職場でも勤務時間が週20時間を下回る場合、雇用保険加入の対象から外れてしまいます。また、年次有給休暇は週の勤務日数が少なければ少ないほど、付与日数が減ることも留意しておきましょう。
参考：
・雇用保険の加入手続はきちんとなされていますか！（厚生労働省）
・有給休暇ハンドブック（厚生労働省）
就業規定への違反
A社の勤務で得た顧客情報をB社の業務に使えば、守秘義務違反などに該当します。関連業界でパラレルワークをする場合は特に留意しましょう。
参考：11-1 「守秘義務」に関する具体的な裁判例の骨子と基本的な方向性（厚生労働省）
こうした注意点を踏まえ、被雇用者の場合は、企業との間に合意を形成した上でパラレルワークを実践することが理想的です。
また、パラレルキャリアの提唱者であるドラッガーは「時間のマネジメント」をその課題として挙げています。パラレルワークという働き方には、一つの仕事に専念するケースと異なり、複数のワーク間のバランス、あるいはワーク・ライフ・バランスを自分で調整するというタスクが課されます。ただ複数の仕事を詰め込むのではなく、いかにパラレルワークを健全に継続するかに重点を置けば、労働や人材の価値の見直しや、パラレルワーク向けの新たなサポートサービスの登場などにもつながっていく可能性があります。
雇用保険などに代表される労働者の支援制度は、従来型のフルタイムワーカーを基準に制度設計がされています。パラレルワークへの公的サポートの体制はまだ十分とはいえませんが、世界中で進むパラレルワークの深化に伴い、理解や制度も徐々に深まっていくと予想されます。
ビジネスにも人生にも新たな価値を提供するパラレルワークについて、ぜひ一度考えてみてはいかがでしょうか。
執筆は2019年12月11日時点の情報を参照しています。2023年4月28日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash
