実店舗やイベントで商品やサービスを販売する際に、忘れてはならないのが釣り銭の準備です。お客さまが紙幣での支払いを希望しても、釣り銭不足で受け付けられないとなると売り上げのチャンスを逃してしまいます。
また、額として十分な釣り銭があったとしても、500円玉や50円玉などが足りないという理由で細かい小銭を返してしまうと、顧客満足度の低下につながるおそれがあります。こうした事態を避けるために、現金での支払いを受け付ける以上は十分な額と種類の硬貨をレジに用意しなければなりません。
本記事では、釣り銭の準備金額の目安から、準備方法やタイミング、負担を減らす方法、さらによくある質問についてまとめました。
📝この記事のポイント
- 釣り銭準備金は営業開始前に用意する現金で、レジ締め後に翌日分を確保するのが基本
- まずは10万円分を目安に用意し、来客数や価格帯、キャッシュレス比率に応じて調整する
- 準備方法は主に銀行での両替（手数料あり）か、緊急時の紙幣での買い物で対応する
- レジ締め時や銀行入金時に釣り銭を確認・調整し、盗難リスクや過不足を防ぐ
- Squareならアカウント開設無料・低コストでキャッシュレス決済を導入でき、釣り銭準備の負担を軽減できる
目次
- 釣り銭の準備金とは
- 釣り銭の準備金額の目安
・まずは10万円分の釣り銭を用意しよう
・10万円分の金種内訳例
・仮説を立ててシミュレーションしてみる
・実際に営業しながら釣り銭の量と金種を調整する - 釣り銭の準備方法
・銀行で両替する
・紙幣で買い物をする
・困ったときには…… - 釣銭準備のタイミングはレジ締め時が最適
・営業終了後に翌日の釣り銭を確認する
・銀行入金時に両替して効率よく釣り銭を準備 - 釣り銭の負担を減らす4つの方法
・(1) 端数のない価格設定にする
・(2) 釣り銭不要キャンペーンを行う
・(3) 自動釣銭機を導入する
・(4) 完全キャッシュレス決済を検討する - よくある質問（FAQ）
・大量の小銭を両替するには？
・お釣りを間違えた場合はどうすればいい？ - まとめ
釣り銭の準備金とは
釣り銭の準備金とは、お客さまに「お釣り」として渡すために営業開始時点で用意しておく現金です。
店舗の運営では、営業時間の終了後にレジ締め作業を行います。これは、レジに残った現金や電子マネーなど現金以外での支払いデータを、その日の売上集計とつき合わせて確認するプロセスです。レジ締めですべての現金を確認し終えたら、銀行に預けるお金と、レジのキャッシュドロアーに残すお金を分けます。このとき、レジに残したお金が翌日の釣銭準備金となります。
ただし、開業したての店舗や売り上げが少ない場合などは、前日の売り上げだけでは十分な釣り銭を準備できないかもしれません。また、これから開業する店舗の場合は、オーナーがまとまった釣銭準備金を最初に用意することが一般的です。そんなときは、銀行で両替するなどの対応が必要です。
釣り銭の準備金額の目安
実店舗を営むにあたって、釣り銭の準備は重要な業務の一つです。釣り銭がないと、お客さまが購入を諦めてしまったり、スムーズでない体験から満足度が下がってしまったりするかもしれません。
しかし初めて店舗をオープンするときや、イベントに出店するときには、どれくらいの金額をどのようなお札や硬貨で用意すればよいのか迷う人も少なくないでしょう。ここでは釣り銭の準備金額の目安と、金種（紙幣や硬貨などの種類）について説明します。
まずは10万円分の釣り銭を用意しよう
実際に必要な釣り銭は、店舗の規模、1日の来客者数、商品の価格帯によって異なりますが、10万円分の釣り銭があれば、開店早々に釣り銭がなくなって右往左往することはないでしょう。
たくさんのお客さまが来店して、釣り銭が足りなくなりそうになったら、スタッフがいれば銀行に両替に行ってもらう、イベントであれば近隣の出店者に助けてもらうといったこともできます。お客さまに釣り銭が不要になるように支払いをできないか、キャッシュレスでの支払いが可能かどうかを聞いてみてもよいでしょう。きちんと準備をしていて、店舗が盛況で、誠意をもってお願いすれば、釣り銭が不足している状況に理解を示してもらえる場合もあります。
釣り銭が不足する状況とは逆に、キャッシュレスで支払うお客さまが多い場合は想定していた10万円分の釣り銭が不要になることもあります。そのような場合は向こう数日の釣り銭として、以降、金額を調整するとよいでしょう。
いずれの場合でも、日々どのくらいの釣り銭が必要なのか記録、分析し、適切な金額の釣り銭を見極めるのが重要です。
10万円分の金種内訳例
以下は、10万円分の釣り銭の金種内訳例です。
| 商品の値段が1,000円単位 | 商品の値段が500円単位 | 商品の値段が100円単位 | |
|---|---|---|---|
| 100円玉 🪙 | 0枚 | 0枚 | 100枚 |
| 500円玉 🪙 | 0枚 | 40枚 | 40枚 |
| 1,000円札 💴 | 20枚 | 20枚 | 20枚 |
| 5,000円札 💵 | 16枚 | 12枚 | 10枚 |
| 10,000円札 💴✨ | （準備不要） | （準備不要） | （準備不要） |
上の表にもありますが、商品の価格設定によっては、特に1円や5円など小さい金額の硬貨は不要かもしれません。ただし、割引クーポンが利用できる場合や、飲食業のように一部に軽減税率に対応する場合などは硬貨が全種類必要となることもあります。
商品の値段がいくら刻みなのか、どのような商品をどのように提供するのか、さらにお客さまがどのような金種で支払う傾向があるのかなどによって、必要となる釣り銭の内訳は異なります。用意する釣り銭の金額と合わせて、どのような金種を用意するとスムーズに営業できるのかについて、事業をはじめる前に検討し、営業を開始してからも継続的に記録と分析を繰り返すとよいでしょう。
仮説を立ててシミュレーションしてみる
商品の価格設定を考慮しながら、お客さまがどのような商品をいくつ購入されるのか、どのような金種が使われるのか、仮説を立ててみましょう。このシミュレーションから、必要となる釣り銭の金種を把握できます。
実際に営業しながら釣り銭の量と金種を調整する
まずは10万円分を用意して、実際に店舗を運営しながら記録と分析を繰り返し、必要な釣り銭の量と金種を見極めます。釣り銭が足りなくなるのではないかと心配する人もいるかもしれませんが、必要以上に用意して使わないと釣り銭を用意する手間と時間が無駄になるほか、店舗に大量の釣り銭を置いておくと盗難のおそれもあります。ちょうどよい釣り銭の金額と金種を営業しながら見極め、調整していきましょう。
釣り銭の準備方法
必要な釣り銭の金額と金種を決めたら、次は、実際に釣り銭を準備します。釣り銭の準備方法として、以下の二つが考えられます。
- 銀行で両替する
- 紙幣で買い物をする
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
銀行で両替する
釣り銭を準備する手段としてもっとも一般的な方法が、銀行での両替です。銀行では、用意したい金額を希望の金種で正確に両替することが可能です。また、一度に大きな金額の両替もできるため、事業者やスタッフの釣銭準備にかかる手間を大幅に削減できます。
ただし、多くの銀行では両替に手数料がかかります。三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の場合、口座を開設していても無料で両替できるのは10枚までです。窓口と両替機では両替機の方が手数料は安いものの、いずれの銀行でも両替機専用カードが必要で、手数料は11枚〜500枚で400円〜1,000円弱程度かかります。
ゆうちょ銀行では基本的に両替を行っていませんが、なかには窓口で対応している店舗もあるようです。その場合は硬貨取扱料金がかかりますが、100枚までは無料で対応しています。なお、ATMでの硬貨取り扱いには1枚から手数料がかかります。
| 銀行 | 無料枚数 | 11〜500枚 |
|---|---|---|
| 三菱UFJ銀行 | （口座を開設していれば）10枚まで無料 | 400〜770円 |
| 三井住友銀行 | （口座を開設していれば両替機で）10枚まで無料 | 400〜770円 |
| みずほ銀行 | （口座を開設していれば）10枚まで無料 | 500〜990円 |
| ゆうちょ銀行 | 窓口：100枚まで無料 ATM：1枚から有料 |
101〜500枚：550円 |
銀行で両替する際は手数料以外に営業時間も考慮する必要があります。一般的に、硬貨への両替は銀行の営業時間である平日の9時から15時のみ可能です。両替機を利用する場合も同様です。
紙幣で買い物をする
簡易的に少ない量の釣り銭を用意したい場合は、紙幣で買い物をしてお釣りをもらう方法があります。手数料は不要ですが、必要な金額や金種によっては何度も異なる店舗で買い物をする必要があり、時間と手間がかかります。そのためこの方法は緊急事態にのみ活用し、普段は手数料を必要経費と割り切って、銀行の両替サービスを利用するのが賢明でしょう。
困ったときには……
準備を万全にしていても、釣り銭が足りなくなってしまうことはあります。そのようなときは、釣り銭が足りなくなる前に、お客さまにお釣りがいらないように支払ってもらえないかたずねてみるとよいでしょう。イベントでは、近隣の出展者に両替をしてもらえないか頼んでみるのも一つの手です。
釣銭準備のタイミングはレジ締め時が最適
日常業務がはじまったら、どのようなタイミングで釣り銭を準備するのがよいのでしょうか。営業終了後にレジを締めて、釣り銭を確認し、必要に応じて釣り銭を用意する店舗が多いようです。釣り銭を準備するタイミングを具体的に見てみましょう。
営業終了後に翌日の釣り銭を確認する
営業中はお客さまとの金銭のやり取りが発生するため、店舗にある現金の量が変動します。このため、営業終了後のレジ締め作業のときに、どのくらいの現金が、どの金種で残っているかを確認するとよいでしょう。金額としては十分でも、翌日の釣り銭として十分でない金種があるかもしれません。金種の確認も忘れないようにしてください。
釣り銭が足りなかったり、足りない金種があったりしたら、両替の手配をしましょう。銀行の営業時間内であれば銀行で両替し、営業時間外であれば翌日、誰がどのタイミングで両替するのかを明確にしておくとスムーズに釣り銭を準備できます。
銀行入金時に両替して効率よく釣り銭を準備
お客さまが現金で代金を支払うと、店舗には現金がたまっていきます。適度な量の釣り銭は必要ですが、紛失や盗難のリスクを考えると店舗に大量の現金を置くのは避けたいところです。
そこで、日次や週次など定期的に、または店舗にある現金が一定金額を超えたら銀行に現金を入金します。このタイミングで釣り銭に必要な両替をあわせて行うと、銀行に行く手間と時間を軽減でき、業務効率を上げられます。
開店当初は銀行入金および釣銭準備のタイミングをなかなかつかめないかもしれませんが、業務を続けながら、適切なタイミングを見極めましょう。
釣り銭の負担を減らす4つの方法
釣り銭の取り扱いには大きな負担が伴います。釣り銭の準備、両替、レジ締めの手間はもちろん、ミスなくやり取りする労力も必要です。この章では、こうした釣り銭にかかる負担を減らす工夫を四つ紹介します。
(1) 端数のない価格設定にする
まずは価格設定を見直しましょう。特に軽減税率が発生しない業種の場合、10円未満の値付けを避ければ1円と5円を準備する必要がなくなります。銀行での両替は、基本的に枚数単位で手数料がかかるため、金種を減らせるのは大きなメリットです。
また1円硬貨は軽いため、取り扱いの際に紛失や間違いが起こりやすい金種です。さらに1円単位での会計は計算が複雑です。端数のない価格設定は、釣り銭の金種を減らせるだけでなく、計算や管理の効率化にもつながります。
(2) 釣り銭不要キャンペーンを行う
お客さまが「ぴったりの金額を払いたくなる」施策を考えてみましょう。そもそも、お客さまのなかには、たとえ小銭を持っていても「出す手間を省きたいからお札で払う」という人も珍しくありません。
そんな人々に対して「ぴったり払えば次回割引券をプレゼント」などのようなキャンペーンを行えば、小銭を出してもらえるきっかけになります。現金の両替にかかる手数料や銀行に往復する時間、計算などの管理コストを考えれば、多少の値引きやポイント還元はかえって利益アップにつながるかもしれません。
なお、割引やポイント還元を伴うキャンペーンを行う場合は、景品表示法などに抵触しないよう注意しましょう。
(3) 自動釣銭機を導入する
自動釣銭機とは、その名のとおり自動で釣り銭を出す機械です。最近ではコンビニやスーパーでも広く導入されているため、利用したことのある人も多いでしょう。自動釣銭機にはレジ担当者が操作してお客さまに釣り銭を渡すタイプのほかに、お客さま自身が現金の投入から釣り銭の受け取りまで行うタイプもあります。
自動釣銭機を導入すると、釣り銭のやり取りが自動化されるため、受け渡しのミスがなくなります。また、キャッシュドロアーにある現金も自動で計算されるため、営業中の釣り銭不足を未然に防げるほか、レジ締め時の計算間違いも起こりません。釣り銭を補充するための手間や両替手数料は依然として必要ですが、現金のやり取りにかかる人的コストの削減やミスによる損失の防止は期待できます。
ただし、自動釣銭機には初期導入コストや保守費用がかかるため、検討の際は費用対効果を十分に見極めましょう。
(4) 完全キャッシュレス決済を検討する
釣り銭の補充や計算の手間自体をなくしたい場合は、思い切って完全キャッシュレス決済を検討するのもよいでしょう。
電通の調査によると、キャッシュレス決済の利用者はすでに9割以上。また現金よりキャッシュレス決済をよく利用する「キャッシュレス決済派」も8割を超えており、キャッシュレス決済がすでに広く浸透していることがわかります。
現金のやり取りを完全になくしてしまえば、そもそも釣り銭を準備する必要がありません。決済情報はすべてデータで残るため、レジ締め作業も一瞬で終えることができ、現金を数えたり数字をつき合わせたりする作業もなくせます。釣り銭用の両替手数料、金融機関への往復にかかる時間と労力、会計や計算の手間などをすべて省けるため、人件費の削減につながるだけでなく、メニュー開発やサービスの改善といったより重要な業務に力を注げるようになるでしょう。
まだキャッシュレス決済に対応していない場合は、完全キャッシュレス化への第一歩として導入を検討してみましょう。実はキャッシュレス決済の導入は意外なほど簡単で、選ぶサービスによっては利用料もかかりません。
たとえばキャッシュレス決済サービスのSquareなら、無料でアカウントを開設して決済端末を用意すればすぐに使いはじめることができます。もっともコンパクトな「Square リーダー」は税込4,980円とリーズナブルです。
銀座のフレンチバル「Vapeur（ヴァプール）」は2024年6月からオールキャッシュレスにも移行しています。そのメリットを以下のように話しています。
銀行に行く頻度が減りますし、データなので不正が起きようがないです。あとは盗難の危険性がないとか、リスクヘッジの部分でもキャッシュレスにしていきたいです。現金がある日はレジ締めに人手もかかってしまうので、なるべくそれも減らしたいというのがあります。
– 中村啓太郎さん、Vapeur店長
カードも電子マネーも、マルチ決済端末はこれ1台
全画面タッチディスプレイ、レシート印刷機能、ワイヤレスで持ち運び可能、スタイリッシュなオールインワン決済端末「Square ターミナル」でキャッシュレス決済を始めよう。
よくある質問（FAQ）
最後に、釣銭準備金についてよくある質問を二つ見ておきましょう。
大量の小銭を両替するには？
大量の小銭を両替する場合は、二つの方法があります。
①銀行で両替する
②一度入金してから引き出す
銀行で両替する場合は、「釣り銭の準備方法」の章で見たように硬貨10枚以上から数百円の手数料がかかる場合がほとんどです。そのため、手数料を避けたい場合は②の一度入金してから引き出す方法がよいでしょう。
ATMで硬貨を預け入れる場合の手数料は、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の場合100枚まで無料です（三井住友銀行の場合、500円硬貨は75枚まで無料）。また、ATMでお金を引き出す場合は、紙幣で受け取ることができます。預入れと引き出しの2ステップがかかりますが、硬貨を一旦預けて紙幣で引き出す方法を取れば手数料を払わず済むでしょう。
なお、ゆうちょ銀行の場合は、窓口での取り扱いのみ硬貨が100枚まで無料です。ATMの場合は1枚でも硬貨取扱手数料が発生するため注意してください。
お釣りを間違えた場合はどうすればいい？
その場でお釣りの間違いに気づいた場合は、落ち着いて計算をやり直しましょう。お客さまには間違いとお待たせする時間について真摯に謝罪します。
お客さまが帰ったあとで気づいた場合、もしポイントカードなどの登録情報や予約履歴などで電話番号などがわかるのであれば、速やかに連絡しましょう。「〇月〇日〇時頃のご利用時に、お釣りを多く（少なく）渡してしまった」と説明し、丁寧に謝罪したうえで、お客さまの都合のよい場所に出向いて精算を済ませられるとベストです。なお、迷惑をかけたお詫びの印として次回割引券などを用意すれば、お客さまにネガティブな印象を残す可能性を下げられます。
ただし、お客さまのなかには「お釣りを多くもらった覚えはない」と主張する人もいるかもしれません。その場合はそれ以上のトラブルを避けるため、何とかお金を回収しようとするのは避けた方がよいでしょう。
お客さまから後日「お釣りが少ない」と連絡を受けた場合は、まずデータを確認しましょう。そもそも来店の事実がなかった、その日のレジ締めに何も間違いがなかったなど、不備はなかったという裏付けがある場合はその旨を丁寧に説明するとよいでしょう。
ただし、トラブル対応が長びくことで発生するコストや、ネット上に悪いレビューを残される可能性を考慮すると、お客さま側の間違いであることを裏付ける明らかな証拠がない限りは返金に応じてスピーディーな解決を図ることが最善の場合もあります。
まとめ
釣り銭の準備や管理は、店舗の運営効率を左右する要素の一つです。人手不足のなか少しでも業務を減らしたい店舗にとって、キャッシュレス決済は非常に効果的な方法です。
キャッシュレス決済を導入すればお金のやり取りを確実に減らせるだけでなく、現金を扱わないことで盗難や紛失のリスクもなくなります。さらに、キャッシュレス決済には売り上げや顧客満足度の向上といった効果も期待できます。記事で紹介したSquareのように初期費用がかからないサービスなら気軽に導入できるため、この機会に試してみるとよいでしょう。
Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。
執筆は2023年8月29日時点の情報を参照しています。2025年9月11日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash