2店舗目の出店を考える飲食店が知っておきたいこと

1店舗目の飲食店が順調に売り上げを伸ばし、そろそろ2店舗目を出店しようかと考える経営者もいることでしょう。しかし、多店舗経営を効率よく運営していくには、メリット・デメリットを把握したうえで、成功するためのポイントをおさえておくことが重要です。

今回は、2店舗目の出店を検討している飲食店経営者に向けて、知っておきたいポイントを紹介します。

目次



多店舗展開には戦略が必要

2号店、さらに3号店と多店舗展開を目標に掲げている経営者もいるのではないでしょうか。1店舗のみの経営と、多店舗経営ではその戦略は異なります。人材の確保や教育にはじまり、食材や備品の調達方法、資金繰りといった形で、考え、選択すべき項目がいくつもあるでしょう。

1店舗のみの経営ではうまくいっていたのに、2店舗目は雲行きが怪しい、なんていう話も耳にしたことあるかもしれません。多店舗展開には何が必要か、どのような準備をするといいのかを紹介していきます。

タイミングを見極める

出店のタイミングは重要なポイントです。1店舗目の売り上げが順調な時期であることはまずクリアしたい条件です。たとえば、人気メニューがメディアなどで紹介され、コアタイム以外でも一定数の来店客がいる場合、2店舗目の出店を考えてもいいかもしれません。

また、出店先地域における類似店舗の現状把握も重要です。似通ったジャンルの飲食店であれば、当然競合することになります。事前に必ず競合他社についてリサーチしておくようにしましょう。

スタッフの教育・習熟度を把握

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飲食店を効率よく運営するには、店長や一人ひとりのスタッフの力が大切になってきます。2店舗目を出店する際に、店長やフロアリーダーなどを任せられる人材がいるかどうかも重要です。どこの飲食店でも、開店時は思うように運営できないことがあります。店舗経営をスムーズに進めるためには、人材を育成しておくことがポイントです。

出店する業態についてもよく検討を

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飲食店と一口にいっても、種類は多岐にわたります。日本料理店、中華料理店、ラーメン店、焼き肉店、そば・うどん店、喫茶店などがあげられます。同じ飲食店でも、提供する料理が違えば、材料の種類・調理器具・メニューの選定・調理方法などさまざまです。

1店舗目が順調であれば、自然と同じ業態で出店を考える場合が多いかもしれません。ノウハウがない分野での出店はリスクが大きくなると考えられます。

多店舗経営のメリット

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多店舗経営をすることで得られるメリットを紹介します。

  • 知名度のアップ
  • リスクの分散化
  • 調達材料のコストダウン
  • キャリアパスの形成によってスタッフのモチベーションがあがる
  • 売り上げが伸びる

複数の店舗が存在すれば、お客様から知られるきっかけが増え、集客効果につながります。複数の店舗があれば、1店舗の売り上げが悪化しても他店舗でカバーできる可能性があります。調達する材料も、量が増えれば単価を下げられることにつながるでしょう。

多店舗経営するには、それぞれの店舗に人材が必要です。マネジメントを行う人材が必要であるとともに、店舗の規模が大きいほど将来的なキャリアアップを描けることになります。

多店舗経営では、1店舗だけに比べて売り上げの伸びが期待できます。売り上げアップを期待できる反面、それぞれの売上管理・コスト管理も重要になるでしょう。

多店舗経営のデメリット

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メリットがある一方、デメリットがあることも忘れてはいけません。多店舗経営をするうえで考えられるデメリットは、主に五つあげられます。

  • 初期費用および毎月の経費がかかる
  • 人材の管理が複雑になる
  • 人材不足に陥りやすい
  • 人材の教育・研修なども重要になる
  • 資金管理や経営管理が複雑になる

飲食店の出店には、厨房機器をはじめ、店舗の内装、求人広告、オープンのチラシや広告掲載代など初期費用が大きくかかります。オープン後も当然、2店舗分の経費がかかることになります。売り上げが伸び悩めば、2店舗ともに運営が厳しくなります。

人材も約2倍になるので勤怠管理も複雑になるでしょう。また、地域にもよりますが、人材が集まりにくい地域の場合は慢性的な人材不足に悩むことも考えられます。人材が増えることで教育体制も整備する必要があり、各種研修の実施などの経費もかかるでしょう。

多店舗経営の場合、仕入れ発注の把握、売上集計など金銭面での管理も複雑になります。

2店舗目の出店に便利なツールとは?

2店舗目の出店に合わせて事務仕事が増えてしまうと、本来すべき来店客への対応がスムーズにできなくなる可能性があります。限られた人員のなか、効率よく飲食店経営をしていくにはITツールの活用は欠かせません。飲食店のオペレーションをスムーズにするツールにはどのようなものがあるでしょうか。

POSレジ

POS(Point of Sales)レジは、どの商品がいつ・どれくらい売れたのか、会計時に発生する情報を記録・収集する機能を搭載したレジです。1店舗目と2店舗目の両方で同じPOSシステムを利用することで、各店の売上情報を効率よく収集できます。リアルタイムで情報がアップデートされるPOSレジシステムなら、各店の売上データの最新情報を常時確認することができます。さらに、POSレジの中には、スタッフ管理や顧客管理機能がついているものもあります。そうした機能を活用することで効率的な多店舗管理が叶います。

オーダーエントリーシステム

オーダーエントリーシステムとは、手書きの伝票で行われていた注文受付や厨房への連絡を、デジタル化したシステムです。ホールスタッフがお客様から受けた注文内容をシステムに入力すると、その情報が厨房に自動的に転送されます。厨房では、転送された情報をキッチンプリンターで印刷したり、キッチンディスプレイに表示させたりして注文の内容を確認します。さらにPOSレジと連携することで、注文内容を自動でレジに送信することができ、会計業務の短縮化にも役立ちます。

セルフオーダーシステム

セルフオーダーとは、スタッフを通さずにお客様が自身で注文するシステムを指します。セルフオーダーシステムにはいくつか種類があります。テーブルに設置されたタブレットでオーダーする方法のほか、QRコードをお客様自身のスマートフォンで読み取って注文から決済までできる「QRオーダー」を採用する飲食店も増えてきています。セルフオーダーには、注文・決済に費やしていた時間を削減できたり、少ない人手でも店を回せたりできるメリットがあることから、さまざまな飲食店に導入されています。

キャッシュレス決済

1店舗目で現金決済にしか対応していないお店なら、2店舗目の出店に合わせてキャッシュレス決済の導入を検討してもいいかもしれません。キャッシュレス決済のメリットは、お客様から預かった現金を数えたり、お釣りを確認したりする作業を省くことができるところです。お釣りのやり取りなどで1回1回の会計に時間がかかると、ランチタイムなどの忙しいときには店舗全体のオペレーションが乱れる原因にもなります。クレジットカードのほか、QRコード、電子マネーなど多彩な決済手段を用意しておくとお客様の利便性と満足度向上につながるでしょう。

2店舗目の出店にはSquare!

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飲食店に特化したSquare レストランPOSレジ

2店舗目の出店のタイミングでは、飲食店に特化したPOSレジの導入を検討してもいいかもしれません。決済代行会社Squareが提供するSquare レストランPOSレジは、iPadにアプリをダウンロードするだけですぐに利用でき、簡単な操作でメニューやホールのテーブルレイアウトなどを登録できるPOSレジアプリです。

オーダーエントリーシステム、QRオーダー、キャッシュレス決済など、前章で紹介した飲食店のサービス向上に役立つ機能が利用できます。月額利用料がかからない無料プランのほか、座席管理やコース管理など高度な機能が搭載された有料プランも用意されています。また、複数店舗の管理やスタッフ管理機能も利用できるので、リアルタイムで各店舗の売り上げを確認したり、シフト作成・管理を行ったりなど、効率的な店舗マネジメントが叶います。

Square レストランPOSレジは、Squareのキッチンディスプレイシステムとも連携しています。キッチンディスプレイの画面では、ホールで受け付けた注文の商品名、数量、トッピングなどが一目で確認できます。Square レストランPOSレジの無料プランなら月額3,500円、有料プランなら追加費用なしでキッチンディスプレイシステムを利用できます。

2店舗目の出店は、店舗のオペレーションやマネジメントに必要なツールを再考するいいきっかけになるでしょう。ぜひ飲食店に特化したPOSレジアプリなどを活用して、2店舗目の経営も成功させましょう。

飲食店ならSquareにおまかせ

Square レストランPOSレジなら、店内、オンライン、デリバリーのオーダーを1か所で管理して飲食店の運営をもっと効率化できます。メニューごとの売上レポートやシフトレポートなど、リピート率アップとコスト削減に役立つ機能が使える有料プランも。

Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は2018年10月12日時点の情報を参照しています。2023年1月31日に一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash