QRコード決済を安全に使うセキュリティー対策!リスクや対処法も解説

QRコード決済は、スマートフォンでQRコードを読み取る、またはQRコードを提示して支払うキャッシュレス決済です。初期費用を抑えて導入できるサービスもあり、店舗にとっては支払い方法の選択肢を広げやすい点が特徴です。

一方で、QRコード決済を安全に利用するには、不正アクセスやフィッシング詐欺、QRコードのすり替えなどのリスクを知っておくことが大切です。利用者と店舗の双方が基本的な対策を行うことで、不正利用のリスクを抑えやすくなります。

本記事では、QRコード決済の主なリスク、利用者・店舗ができるセキュリティー対策、不正利用に気づいたときの対処法を解説します。

📝この記事のポイント

  • QRコード決済では、不正アクセス、フィッシング詐欺、QRコードのすり替えなどに注意が必要
  • 利用者は、パスワードの使い回しを避け、スマートフォンの画面ロックやOS・アプリの更新を行うことが大切
  • 店舗側は、QRコードの設置場所や決済完了画面の確認など、日々の運用ルールを整える必要がある
  • 不正利用に気づいた場合は、アカウントの一時停止、証拠保存、決済サービスや警察への相談を早めに行う
  • SquareのQRコード決済では、決済ごとに固有のQRコードを生成するため、固定QRコードのすり替えリスクを抑えやすい
目次


QRコード決済に伴うリスク~利用者編~

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QRコード決済のセキュリティーは各社で強化されていますが、安全に使うには利用者側も主なリスクを知っておくことが大切です。ここでは、QRコード決済を利用する際に注意したいリスクを紹介します。

不正アクセス

QRコード決済では、アカウントに不正アクセスされると、登録しているクレジットカードや銀行口座を使われるおそれがあります。特に、複数のサービスで同じIDやパスワードを使い回している場合、1つのサービスから漏えいした情報が別のサービスで悪用される可能性があります。

QRコード決済にひもづけたクレジットカードが悪用されるリスクを考えるうえでは、クレジットカードの不正利用の動向も参考になります。一般社団法人日本クレジット協会によると、2025年のクレジットカード不正利用被害額は510.5億円1でした。

不正アクセスを防ぐためには、パスワードの使い回しを避け、スマートフォンやアプリの認証設定を見直すことが大切です。

フィッシング詐欺

フィッシング詐欺は、QRコード決済サービスや金融機関を装ったメール・SMSなどから偽サイトへ誘導し、IDやパスワード、クレジットカード情報などを盗み取る手口です。

「不正利用が確認されました」「アカウントを一時停止しました」など、不安をあおる文面でログインを促すケースがあります。メールやSNSに記載されたリンクを開く前に、差出人やURLを確認し、できるだけ公式アプリや公式サイトからアクセスしましょう。

フィッシング対策協議会の「フィッシングレポート2026」2によると、2025年のフィッシング報告件数は過去最多の245万4,297件で、2024年と比べて約1.43倍増加しています。QRコード決済を利用する際も、偽サイトへの誘導には注意が必要です。

返金を装った送金詐欺

通販サイトの欠品を理由に、「QRコード決済アプリで返金する」と案内され、実際には送金操作をさせられる詐欺にも注意が必要です。

国民生活センターによると、こうした相談は2025年度に全国の消費生活センターへ5,107件寄せられ、過去最多を更新しました7。返金の手続きに見えても、アプリ上では送金操作になっている場合があります。

返金を理由にQRコードの読み取りや数字の入力を求められた場合は、すぐに操作せず、購入先の公式サイトや消費生活センターなどに確認しましょう。

QRコードの盗撮

店舗側が利用者のQRコードやバーコードを読み取る「ストアスキャン方式」では、利用者がスマートフォンに表示したコードを第三者に見られたり、撮影されたりするリスクがあります。

コードの有効期限や更新の仕組みはサービスによって異なりますが、レジに並んでいる間などにコードを表示したままにしないことが大切です。支払いの直前にコードを表示し、決済後はすぐに画面を閉じるようにしましょう。

利用者ができるセキュリティー対策

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QRコード決済を安全に使うには、利用者自身が基本的な対策を行うことも大切です。ここでは、日常的に確認しておきたいポイントを紹介します。

IDやパスワードを使い回さない

複数のサービスで同じIDやパスワードを使い回すと、1つのサービスで漏えいした情報が、別のサービスでも悪用されるおそれがあります。QRコード決済アプリごとに異なるパスワードを設定しましょう。

パスワードを管理するのが難しい場合は、パスワード管理ツールを使う方法もあります。推測されにくい文字列にし、誕生日や電話番号など分かりやすい情報は避けましょう。

メールやSNSのリンクなどを不用意に開かない

QRコード決済サービスを装ったメールやSMS、SNSのメッセージから、偽サイトへ誘導される場合があります。「緊急」「利用停止」「不正利用の確認」などの文面でも、すぐにリンクを開かないようにしましょう。

ログインや利用状況の確認は、メール内のリンクではなく、公式アプリや公式サイトから行うと安心です。よく使う公式サイトは、ブラウザのブックマークに登録しておくとよいでしょう。

決済履歴を定期的にチェックする

QRコード決済アプリでは、利用日時や店舗名、金額などの決済履歴を確認できます。定期的に履歴を見直すことで、身に覚えのない決済に早く気づきやすくなります。

不審な履歴やポイント残高の減少に気づいた場合は、早めに決済サービスのサポート窓口へ連絡しましょう。クレジットカードや銀行口座をひもづけている場合は、カード会社や金融機関にも確認します。

スマートフォンにロックをかける

QRコード決済を利用するスマートフォンには、顔認証、指紋認証、パスコードなどのロックを設定しておきましょう。スマートフォンを紛失した場合でも、第三者による不正利用を防ぎやすくなります。

あわせて、QRコード決済アプリ側でも生体認証やパスコード認証を設定できる場合があります。利用しているアプリの設定を確認しておきましょう。

OSやアプリを最新版にアップデートする

スマートフォンのOSやQRコード決済アプリを古いまま使っていると、セキュリティー上の弱点が残る場合があります。アップデートには、不具合の修正やセキュリティー強化が含まれることがあります。

OSやアプリは定期的に更新し、自動アップデートを有効にしておくと管理しやすくなります。

QRコード決済に伴うリスク~店舗編~

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店舗がQRコード決済を導入する際は、利用者側だけでなく、店舗側で起こり得るリスクも把握しておくことが大切です。特に、店頭にQRコードを掲示する「ユーザースキャン方式」では、QRコードのすり替えや決済画面の確認漏れに注意が必要です。

QRコードの偽造

ユーザースキャン方式では、店舗が提示したQRコードをお客さまが読み取って決済します。そのため、レジ横などに掲示しているQRコードが、第三者によって別のQRコードにすり替えられるリスクがあります。

偽のQRコードをお客さまが読み取ってしまうと、本来店舗に入金されるはずの売上金が別の送金先に送られるおそれがあります。店頭に掲示するQRコードは、スタッフから見える場所に設置し、定期的に確認することが大切です。

決済完了画面の偽造

ユーザースキャン方式では、お客さま自身が金額を入力して決済する場合があります。このとき、実際には決済が完了していないにもかかわらず、過去の決済完了画面のスクリーンショットや動画を見せて、支払い済みのように見せかける手口に注意が必要です。

店舗側では、お客さまの画面だけでなく、店舗側の管理画面や端末に決済通知が届いているかも確認しましょう。入力金額と実際の会計金額が一致しているかを確認することも、不正やミスを防ぐうえで重要です。

店舗ができるセキュリティー対策

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QRコード決済を安全に運用するには、決済方式に合った対策と、店舗スタッフの確認ルールを整えることが大切です。ここでは、店舗側で確認しておきたい対策を紹介します。

QRコードを見える場所に置く

ユーザースキャン方式で印刷したQRコードを掲示する場合は、スタッフから見える場所に設置しましょう。レジ横やカウンター上など、常に確認しやすい場所に置くことで、QRコードのすり替えや貼り替えに気づきやすくなります。

あわせて、営業前や会計前に、掲示しているQRコードに不審なシールや貼り替えの跡がないかを確認する運用にしておくと安心です。

動的QRコードを導入する

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動的QRコードは、決済ごとに異なるQRコードを表示する方式です。印刷した固定QRコードを掲示する方式と比べて、QRコードのすり替えや使い回しによる不正利用のリスクを抑えやすくなります。

たとえばSquareのQRコード決済では、決済のたびに固有のQRコードが作成され、POSレジの画面に表示されます。お客さまが読み取ると決済金額が自動で入力されるため、金額の入力ミスを防ぎやすい点も特徴です。

セキュリティー対策が万全な決済端末を導入する

ストアスキャン方式では、お客さまが提示したQRコードやバーコードを店舗側の端末で読み取ります。決済端末を選ぶ際は、通信の暗号化や不正検知、ソフトウェア更新などのセキュリティー対策を確認しておきましょう。

また、決済サービスや端末の提供会社が、セキュリティー更新や品質チェックを継続的に行っているかも確認しておくとよいでしょう。

不特定多数が利用する公共Wi-Fiは避ける

QRコード決済はインターネット通信を使うため、通信環境にも注意が必要です。不特定多数が利用する公共Wi-Fiや、管理されていないネットワークは避け、店舗用の回線や適切に保護されたWi-Fiを利用しましょう。

業務用ネットワークには、推測されにくいパスワードを設定し、必要に応じて定期的に見直すことも大切です。

決済完了画面と店舗側の通知を確認する

ユーザースキャン方式では、お客さま自身が金額を入力して決済する場合があります。入力金額が実際の会計金額と一致しているか、決済完了画面が正しく表示されているかを確認しましょう。

あわせて、店舗側の端末や管理画面に決済完了通知が届いているかを確認すると、スクリーンショットや動画による決済完了画面の偽装に気づきやすくなります。

QRコード決済サービスが導入しているセキュリティー対策

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QRコード決済サービスや決済代行サービスでは、不正利用を防ぐためにさまざまなセキュリティー対策が導入されています。利用できる機能や設定はサービスによって異なるため、導入前に確認しておきましょう。

本人認証サービス(3Dセキュア)

QRコード決済アプリにクレジットカードを登録する際、本人認証サービス(3Dセキュア)による確認が行われる場合があります。

3Dセキュアでは、カード番号や有効期限に加えて、ワンタイムパスワードやアプリ認証などを求められることがあります。第三者によるなりすまし利用を防ぐための仕組みとして使われています。

端末認証

端末認証は、QRコード決済アプリを利用する際に、登録済みのスマートフォンかどうかを確認する仕組みです。パスコード、指紋認証、顔認証などを使い、未登録の端末からの不正ログインを防ぎやすくします。

認証方法はアプリによって異なるため、利用している決済サービスの設定画面で確認しておきましょう。

上限金額の設定

QRコード決済サービスでは、1回あたりや一定期間内の利用上限金額が設定されている場合があります。サービスによっては、利用者自身で上限金額を変更できることもあります。

上限金額を適切に設定しておくと、万が一不正利用された場合でも、被害額を抑えやすくなります。

24時間365日体制で不正検知

サービスによっては、24時間365日の監視や不正検知に対応しています。不審な取引や通常と異なる利用が検知された場合、アカウントや決済機能に一時的な制限がかけられることがあります。

不正検知の仕組みや補償制度はサービスごとに異なるため、利用前に公式サイトで確認しておきましょう。

QRコード決済の被害に気づいたときの対処法

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QRコード決済の不正利用やQRコードのすり替えに気づいた場合は、被害の拡大を防ぐために早めに対応することが大切です。ここでは、利用者側と店舗側に分けて、主な対処法を紹介します。

利用者側の対処法

身に覚えのない決済履歴や不審なログインに気づいた場合は、以下の手順で対応しましょう。

手順 内容
1. アカウントを確認・停止する QRコード決済アプリの利用履歴を確認し、必要に応じてアカウントの一時停止やパスワード変更を行う
2. 支払い手段を停止する クレジットカードや銀行口座をひもづけている場合は、カード会社や金融機関に連絡する
3. 証拠を保存する 不正利用された決済履歴や通知画面をスクリーンショットなどで保存する
4. サポート窓口や警察に相談する QRコード決済サービスの窓口に連絡し、必要に応じて警察にも相談する

店舗側の対処法

店舗でQRコードのすり替えや不審な決済に気づいた場合は、該当するQRコードや端末の利用を止め、決済サービスのサポートへ連絡しましょう。

手順 内容
1. QRコードや端末の利用を止める 店頭に掲示しているQRコードを撤去し、該当する決済端末の使用を一時停止する
2. 決済サービスに報告する 加盟店向けサポートに被害状況を伝え、問い合わせ番号や案内内容を記録する
3. 証拠を保存する すり替えられたQRコード、防犯カメラ映像、不審な決済ログなどを保管する
4. 警察に相談する 必要に応じて、最寄りの警察署やサイバー犯罪相談窓口に相談する

不正利用やすり替えが疑われる場合は、自己判断で対応を終わらせず、決済サービスの案内に沿って手続きを進めましょう。

QRコード決済サービスの不正利用時の補償制度

主要なQRコード決済サービス4社の補償金額、補償条件の一部を以下にまとめました。

サービス 補償金額 補償条件
PayPay3 全額 - 損害発生日から60日以内の申請であること
- 初回の申請、もしくは前回の申請から1年を超えていること
- 家族や同居人などの利用でないこと
- 警察へ被害の届出を出すこと
- 所定の審査条件を満たしていること
楽天ペイ4 補償あり
(金額は要問い合わせ)
- 損害発生日から60日以内に楽天ペイメント株式会社および警察に届け出ること
- 利用者の家族、同居人またはその代理人の使用による損害でないこと
- 申告した盗難、被害状況に虚偽がないこと
d払い5 全額 - 不正利用による損害を確認した日から30日以内にドコモ所定の書類を提出
- 家族、同居人などの使用による損害でないこと
- ドコモに申告がなされた日から遡って90日より前の不正利用に起因する損害でないこと
au PAY6 全額 - 不正利用による損害を知った日から30日以内にKDDIおよびauペイメントに書類を提出すること
- auペイメントに対する通知がなされた日から遡って60日より前の不正利用に起因する損害でないこと
- 申告内容に虚偽がないこと

警察への相談や被害届が必要になる場合もあるため、各サービスの公式サイトで最新の条件を確認しましょう。

セキュリティー対策をしつつQRコード決済を導入するならSquare

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QRコード決済を導入する際は、対応ブランドや手数料だけでなく、決済方式やセキュリティー対策も確認しておくことが大切です。店舗で複数のQRコード決済に対応したい場合は、Squareのような決済サービスも選択肢になります。

SquareのQRコード決済では、決済ごとに固有のQRコードが生成され、POSレジの画面に表示されます。お客さまがQRコードを読み取ると決済金額が自動で入力されるため、金額の入力ミスを防ぎやすくなります。固定QRコードを掲示する方式と比べて、QRコードのすり替えや使い回しによる不正利用のリスクを抑えやすい点も特徴です。

Squareでは、PayPay、d払い、楽天ペイ、au PAY、メルペイ、WeChat Pay、Alipay+の7種類のQRコード決済に対応しています。クレジットカード電子マネーにも対応できるため、複数の決済手段をまとめて管理しやすくなります。

Squareなら、QRコード決済も最短即時入金

SquareのQRコード決済は、回転率の早いラーメン店やカフェ、居酒屋など、時間も手間もかけずにスムーズにお会計を受け付けたい店舗に最適。入金は最短即時なので、キャッシュフローも安心です。もちろん、クレジットカード決済といったSquareが提供するほかの決済手段もご利用いただけます。決済端末が不要の「スマホでタッチ決済」なら、QRコード決済とクレジットカード決済をお手持ちのスマホで受け付けられます。

まとめ

QRコード決済は便利な支払い方法ですが、不正アクセス、フィッシング詐欺、QRコードのすり替えなどのリスクもあります。利用者と店舗の双方が、基本的なセキュリティー対策を理解しておくことが大切です。

万が一、不正利用やすり替えに気づいた場合は、証拠を保存し、決済サービスのサポート窓口や警察に早めに相談しましょう。

よくある質問

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最後に、QRコード決済のセキュリティーに関するよくある質問をまとめました。

QRコードを使ってハッキングされることはありますか?

QRコードを読み取るだけで、ただちにスマートフォンが不正侵入されるとは限りません。ただし、偽のQRコードを読み取ることで、悪意のあるサイトへ誘導される場合があります。

このような手口は「クイッシング(Quishing)」と呼ばれ、フィッシング詐欺の一種です。出所が分からないQRコードや、不自然に貼り替えられているQRコードは読み取らないようにしましょう。

QRコード決済を利用する際の注意点はありますか?

利用者は、IDやパスワードの使い回しを避け、スマートフォンに画面ロックを設定しましょう。また、OSやQRコード決済アプリを最新の状態に保ち、決済履歴を定期的に確認することも大切です。

店舗側は、QRコードをスタッフから見える場所に設置し、決済完了画面と店舗側の通知を確認する運用を整えましょう。固定QRコードのすり替えが不安な場合は、決済ごとにコードが変わる動的QRコードの導入も選択肢になります。

QRコード決済アプリにはどのような危険性がありますか?

QRコード決済アプリでは、アカウントへの不正アクセスやフィッシング詐欺、偽アプリのインストールなどに注意が必要です。偽アプリを利用すると、入力したID、パスワード、クレジットカード情報などが第三者に悪用されるおそれがあります。

アプリをインストールする際は、App StoreやGoogle Playなどの公式ストアを利用し、提供元が公式の決済サービスであることを確認しましょう。
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執筆は2022年6月14日時点の情報を参照しています。2026年6月12日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。