実店舗を持つことには、さまざまなメリットがあります。お客様との会話で直接商品の魅力を伝えることもできれば、お客様に実際に商品に触れてもらうことで、購買意欲を掻き立てることもできます。一方で「欲しいものはあるけれど、お店が遠くて行くのが面倒」「遅くまで仕事をしているので、営業時間内に行くのが難しい」など、お客様が店舗に足を運べないばかりに利益を逃してしまう可能性も否めません。
今回は、お客様の購入の選択肢を増やすオンライン決済と、導入方法について紹介します。
目次
オンライン決済
オンライン決済とは、インターネット上で行う支払い手続きを指します。旅行サイトやECサイトで導入されており、クレジットカード払いや銀行振込、携帯キャリア決済、後払いなどお客様に複数の決済方法から選んでもらうのが多いです。
消費者庁が2018年に発表した、キャッシュレス決済にまつわる調査によると、オンライン上での決済にクレジットカードを利用する割合が一番多く（87.8%）、次いで後払い（19.4%）、代金引換（18.8%）という結果が出ています。
参考：キャッシュレス決済の多様化の 動向整理（消費者庁）
EC市場の拡大
電子商取引（EC）における国内の市場規模は、年々拡大傾向にあります。経済産業省が2019年に発表した調査結果によると、2010年には7億7,880千万円であった市場規模が、2018年には18兆円近くにも増加していることが明らかになっています。
参考：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（経済産業省）
オンライン決済の導入方法
たくさんの人に商品を届けたいという思いを叶えてくれるのが、オンライン上で決済できる仕組みの導入やオンラインストアの開設です。最近ではさまざまな手段が登場しているため、最適な方法に迷う人も多いのではないでしょうか。そこで代表的な五つの方法と、それぞれの特徴を紹介します。
1. 【入門者向けその1】リンク型決済の利用
オンラインショップは持っていないけれど、インスタグラムをはじめとするソーシャルメディアで商品を売りたい。このような場合は、オンラインショップを作らなくても商品を販売でき、クレジットカードでの決済が受け付けられる「リンク型決済」がもっとも手軽でしょう。
リンク型決済サービスを利用すると、商品名や値段などの情報を入力するだけで販売したい商品の決済リンクが作成できます。決済リンクはインスタグラムのプロフィール画面やブログ、メールの文面など、販売したい商品の情報と合わせて共有しましょう。お客様が決済リンクをクリックするとお支払い画面へと誘導され、そこから支払いを済ませることができます。
たとえばSquare リンク決済を利用すれば、数分かつ無料で決済リンクを作ることができます。定期購入などにも対応できるサブスクリプション機能を備えており、決済手数料を差し引いた売上額は最短で翌日（※）に振り込まれるので、資金繰りにも安心です。
※三井住友銀行・みずほ銀行をご登録の場合：0:00 から23:59 までの決済分が、決済日の翌営業日に振り込まれます。
三井住友銀行とみずほ銀行以外の金融機関口座をご登録の場合：毎週水曜日で締め、同じ週の金曜日に合算で振り込まれます
2. 【入門者向けその2】オンライン請求書の利用
ややこしい手順を踏むことなく簡単にオンライン決済を導入できるもう一つの方法といえば、オンライン請求書の活用です。最近ではさまざまなクラウド請求書アプリが登場しており、無料で利用できるものも多数あります。たとえばSquareの請求書アプリでは、アカウントさえあれば何通でも請求書を無料で送信することができます。詳しい使い方はこちら。
参考：Square 請求書アプリのススメ
3. 【初級者向け】ショッピングカート、ショッピングモールを利用
ウェブサイトを作る知識がなくてもオンラインストアを立ち上げる方法として、ショッピングカートの利用、もしくはインターネット上のショッピングモールへの出店が挙げられます。
数あるショッピングカートサービスの中でも、専門知識がなくてもオンラインストアをオープンできるものとして代表的なのはBASEやSTORES.jpです。無料でアカウントを開設でき、月額費用なしでストアを運営できるプランが用意されています。
インターネット上のショッピングモールとしては、Yahoo!ショッピングなどがあります。デパートや大型ショッピングモールに出店する感覚で、自社で集客を行う必要はなく、アカウントを開設し、商品を登録すれば販売を開始できます。しかし、両方とも手軽にオンラインで販売ができる分、さまざまな費用がかかります。決済手数料やサービス利用料、なかには売上金を引き出す際に手数料がかかるサービスもあります。メリットとして集客がしやすい、迅速に販売を開始できるなどが挙げられますが、商品が売れたときにかかるコストはあらかじめチェックしておくといいでしょう。
4. 【中級者向け】ショッピング機能が組み込まれたECサイト作成ツールを使用
顧客に知ってほしいブランドの世界観は、自社サイトの方が表現しやすいかもしれません。ウェブサイトを構築する知識はないけれど、自社のECサイトを作りたい人におすすめなのがSquare オンラインビジネスをはじめとするECサイト作成ツールです。
Square オンラインビジネスを使うと、既存のテンプレートからウェブサイトのデザインや内容を編集し、商品情報を登録するだけでネット販売を始めることができます。コストは気になるところかもしれませんが、まずは開設にも利用にも費用がかからない無料プランからはじめることが可能です。その場合、発生するのは決済ごとにかかる手数料のみ。ウェブサイトの解析ツールなど、ビジネスが成長しはじめたタイミングで使いたい機能も増えてくるかもしれません。有料プランには、必要に応じて、いつでも切り替えることができます。専門業者への依頼に比べるとかなりコストが抑えられるので、予算に余裕がない場合、無料からでもはじめられるECサイト作成ツールは頼もしい選択肢でしょう。
ネットショップを無料で開始するならSquare
EC作成から、オンライン決済、店舗連動の在庫管理まで、便利な機能が無料で簡単に始められます。
5. 【上級者向け】自社サイトにオンライン決済プラットフォームを組み込む
すでにある自社サイトにオンライン決済機能を組み込みたい場合は、APIを使ってオンライン決済プラットフォームを実装する、という手があります。ある程度のプログラミングの知識が必要となるので上級者向けではありますが、自社サイトにロイヤルカスタマーがいる場合は、既存のウェブサイトにEC機能を付け加えた方が販売促進につながるかもしれません。APIは無料で組み込めるものがほとんどで、知識さえあれば迅速に導入できるのが利点です。
たとえばSquareのEコマースAPIを組み込むと、ユーザーはSquareが提供する決済手段で商品を購入できるようになります。詳しくはこちらをご覧ください。
オンライン決済のメリット
このように、ウェブサイトの作成経験がない、予算が限られている、などあらゆるニーズに合わせてさまざまな導入方法が誕生しているEC市場。始める前に、どのようなメリットがあるのかも気になるところでしょう。今回は大きく三つの長所に絞って紹介します。
1, 売り上げが上がる
オンライン決済ができないことで、売上のチャンスを逃していませんか。冒頭でも触れた通り、実店舗でしか販売を行なっていない場合、「お店が遠い」「営業時間内に行けない」といった理由で、お客様の足が遠のいてしまう可能性も考えられます。
また、店頭で気に入った商品を見つけた場合に、高額である、本当に必要かが見極められない、などその場で購入に踏み込めないケースもあるでしょう。オンラインで購入できる手段を設けておくと、いざ買うと決めたときに実店舗に行くお客様の手間が省け、スマートフォンなどから数分で購入手続きが完了します。
このように店頭販売以外にも購入手段を設けておくことで、お客様が購入を諦めてしまう事態も防げるでしょう。
2, キャンセルが抑制でき、現金の用意も不要
レッスンやセミナーなどを開催している事業者のなかには、メールや応募フォームで参加を募り、参加費は当日現金払いというケースも多いのではないでしょうか。当日現金払いを受け付けている旅館なども、似た例です。
このような場合は、オンライン請求書を視野に入れてみるといいでしょう。入金期限を設けておけば参加費を前もって集金できるので、無断キャンセル防止にもつながります。また、ミスや紛失などが起こりやすい現金を扱わずに済むので、当日の金銭授受でばたつくこともなくなります。
3, 売上の管理や分析が簡単に
実店舗がすでにある場合、ECサイトでの売上を別で管理するとなると、管理画面などの行き来に手間がかかる上に、連携していない分、売上計算においてミスが発生しかねません。導入手段によっては別々で管理しなければいけないものもありますが、Squareの決済端末を導入すると、実店舗とオンラインストアの売り上げを全てSquare データで管理できるので、便利です。利用料金はかかりません。
以前までは専門業者に頼み、高額なコストをかけてECサイトを組み立てることも稀ではありませんでした。今ではECサイト作成サービスやオンライン決済手段が充実していることもあり、数分でネットショップを立ち上げ、低価格で運営ができるなど、ネットショップの開設やオンライン決済が実現しやすい環境になっています。
実店舗を経営するビジネスオーナーにも、個人でセミナーを開催する経営者にも、収益アップが期待できるオンライン決済。自分のビジネスに合った方法で、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
執筆は2019年7月9日時点の情報を参照しています。2024年7月31日に一部情報を更新しています。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash
