起業する際に、自社や自店舗のウェブサイトの立ち上げを検討する方も多いででしょう。ウェブサイトを立ち上げるには、「ドメイン」というものが必要になります。
この記事では、ドメインとは何か、ドメインを選ぶうえでのポイント、ドメイン取得サービス5選について解説します。
目次
そもそもドメインとは
どのウェブサイトも「URL」を必ずもっています。URLとはインターネット上におけるウェブサイトの住所であり、次のような形を取ります。
https://www.XXXXXX.com
XXXXXXの部分には、そのウェブサイト固有の文字列が入ります。こうした固有の文字列（XXXXXXの部分）と「.com」などが組み合わさった部分が「ドメイン」です。
ドメインは、同じものが存在しないのが特徴のため、ビジネスなどで差別化を図れるポイントの一つです。ドメインは、URLのほかにもメールアドレスの「@」の後ろに入るかたちで使用されます。
トップレベルドメインとは
ドメインの中で、「.com」「.co.jp」などのドット（.）より後ろの文字列が「トップレベルドメイン（TLD）」です。トップレベルドメインには複数の区分がありますが、代表的なのは次の二つです。
- 国コードトップレベルドメイン（略称：ccTLD）
- 分野別トップレベルドメイン（略称：gTLD）
参考：ドメイン名の種類（一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター）
ccTLDとは
ccTLDは、国や地域などに割り当てられているトップレベルドメインで、日本で利用できるのは主に次の3種類です。
- 汎用JPドメイン：「.jp」を指し、日本に住所をもつ個人・法人・組織ならだれでも取得できる
- 属性型JPドメイン：会社用の「.co.jp」、法人用の「.or.jp」、ネットワークサービス用の「.ne.jp」など、「.jp」の前に組織などを表す文字列が入っているドメイン
- 都道府県型JPドメイン：「.tokyo.jp」など、47都道府県を示す文字列が入っているドメイン
gTLDとは
gTLDとは、住んでいる国や地域に限定されずに、世界中のどこからでも取得できるトップレベルドメインです。主なgTLDは次の5種類で、現在では「.biz」以外は利用目的の制限はなく、どんなサイトでも利用できます。
- .com： 商用サイトでよく見られる
- .net： ネットワーク関連でよく見られる
- .org： 非営利組織団体のウェブサイトなどでよく見られる
- .info： 情報発信をメインに行うサイトなどでよく見られる
- .biz： ビジネス用に特化したドメインであり、商用目的にビジネス事業者のみ登録できる
ビジネス用サイトに独自ドメインが必要な理由
どのトップレベルドメインを選ぶべきかは後述しますが、その前に「独自ドメイン」の必要性を説明します。
ドメインは大きく次の二つに分けられます。
- 共有ドメイン
- 独自ドメイン
たとえば、自社ブログを始めたいと思ったときに、まずは手軽な無料ブログからスタートするという方法があります。
無料ブログのURLは、次のような形を取っていることが多いです。
YYY.ZZZ.com
「YYY」の部分は、無料ブログのユーザーが決めることができますが、「ZZZ」の部分は、無料ブログのサービス名など、ほかのユーザーと共通の単語が入ります。共有ドメインでは、このように多数のユーザーが共通のドメインを共有します。
ビジネス用のブログやウェブサイトに、無料ブログなどの共有ドメインを利用する問題点は、ブログのURLが変わる可能性がある点です。
たとえば、無料ブログを提供している会社がサービスを終了したら、共有ドメインも消失するため、それまでにブログの記事を多数書いてSEO上の実績を積み上げていても、URLの移転で再びゼロからのスタートになってしまいます。
そのため、ビジネス用にブログやウェブサイトを立ち上げる場合は、最初から独自ドメインを利用した方が安全だといえます。
独自ドメインとは、その名の通り、だれとも共有しない世界で唯一のドメインです。ドメイン内のXXXXXXの部分は、既に利用している人がいない限りは好きな文字列を選択でき、トップレベルドメインと合わせて取得することになります。
独自ドメインを選ぶうえでのポイント
ドメインは一度決めたら変更できないため、ウェブサイトを立ち上げる際には慎重に選ぶ必要があります。独自ドメインを選ぶうえでのポイントを解説します。
社名またはサービス名と同じ文字列を選ぶ
会社の公式ウェブサイトを立ち上げる際には、ドメインは社名にするのが最適です。公式ウェブサイトはインターネット上の会社の玄関ともいえるため、社名と異なるドメインだと、訪れるユーザーが本当に公式ウェブサイトなのかを疑ってしまう恐れもあります。
公式ウェブサイトのほかに、自社が提供しているサービス専用のウェブサイトなどを作る際には、ドメインをサービス名にするなど、そのサイトが提供するコンテンツと一致したドメイン名にしましょう。
サービス名などのドメイン名を決める際には、できるだけシンプルで覚えやすく、ユーザーがローマ字に変換しやすい文字列がよいでしょう。1（数字のいち）とl（エル）、0（ゼロ）とo（オー）など、間違いやすい文字はできたら避けたいものです。
どのトップレベルドメインがおすすめか
独自ドメインを決める際にはトップレベルドメインも選ぶ必要があります。
法人であれば「.co.jp」がまず考えられます。「.co.jp」は、日本国内で登記を行った企業のみ取得でき、1企業につき一つしか登録できません。
個人事業主であれば、日本に住む人しか取れない「.jp」がおすすめですが、年間の維持費が他のドメインよりも割高なため、コストも合わせて総合的に判断しましょう。
個人事業主は「Whois情報」に注意
ドメインを取得する際には、「Whois」という世界中のドメインに関する情報が保存されているデータベースに、個人情報の入力が求められます。「Whois」はインターネット上で全世界に向けて公開されているため、企業であれば企業情報を入力すればよいですが、個人事業主であれば個人情報を漏らしたくない方も多いでしょう。
その場合は、Whois情報の代理公開サービスを行っているドメイン取得サービスを選んでサービスを利用すれば、ユーザーの個人情報の代わりとしてサービス会社の情報が登録・公開され、個人情報を知られることなくサイト運営が可能です。
参考：インター0分講座：WHOIS（一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター）
ドメイン取得サービス5選
代表的なドメイン取得サービス5選を紹介します。いずれもWhois情報において代理公開サービスを提供しています。
お名前.com
国内最大級で知名度も高く、ドメインの種類も50種類以上と豊富です。
ムームードメイン
10年以上の実績があり、ドメインの種類も400種類以上、同管理会社のレンタルサーバーとセットでの利用もできます。
VALUE-DOMAIN
こちらも同管理会社のレンタルサーバーとセット利用でき、フリーランス向け無料保険などの独自サービスがうれしいです。
Star Domain
「国内最安値に挑戦」を打ち出し、年額30円から利用できるドメインもあります。
Xdomain
こちらも年額30円からドメイン利用が可能で、レンタルサーバーを申し込むとドメインを0円でずっと使えるチャンスもあります。
事業の一環としてウェブサイトを立ち上げるなら、必ず独自ドメインの取得が必要となってきます。ドメイン取得サービスは、キャンペーン時に申し込むと安くなるケースも多いため、よく調べて活用するようにしましょう。
執筆は2020年1月28日時点の情報を参照しています。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。Photography provided by, Unsplash
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