2月は1年の中でも寒く、雪が降る地域では外出が億劫になる時期ではないでしょうか。しかし、バレンタインや節分など2月ならではのイベントもあり、飲食店や小売店にとっては大切な時期です。
今回は、2月に向けた集客のアイデアを紹介します。
2月の代表的なイベントや行事
2月は建国記念の日などの祝日だけでなく、確定申告の申告期間が始まるタイミングでもあります。個人事業主などにとっては気を抜けない期間だといえるでしょう。
まずは2月にはどのようなイベントや行事があるのか見ていきましょう。
・節分：2月3日
・立春：2月4日
・建国記念の日：2月11日
・バレンタインデー：2月14日
・確定申告期間：2月18日から
2019年は5月1日から新年号が切り替わるため、平成最後の建国記念の日や節分となります。
「平成最後」をキーワードとした施策を考えることで、2019年ならではのキャンペーンを打ち出せるかもしれません。
バレンタインデー
バレンタインデーは2月のイベントの中でも多くの人から認知されているイベントの一つです。女性が男性にチョコレートを贈るという習慣は、1950年代頃に日本に入ってきたようです。1958年に百貨店で開催されたチョコレートセールでは3日間で5枚しか売れなかったチョコレートですが、今では大人から子どもまで年代に関係なく楽しまれているイベントです。
参考：日本のバレンタインデー（日本チョコレート・ココア協会）
飲食店ならバレンタインデーに合わせたオリジナルチョコレートデザートをアピールすることが集客につながるでしょう。
バレンタインデーをテーマにしたイベントを実施しても良いかもしれません。ケーキ店のパティシエによる「産地ごとのチョコレートの違いを紹介するワークショップ」や、飲食店のシェフによるバレンタインデーをテーマにした「ディナーコース作り」も集客が見込める企画となります。
スーパーなど小売店ではチョコレート菓子や製菓材料を集めたコーナーを設けてみてはいかがでしょうか。
またバレンタインデーのプレゼントはチョコレートだけではありません。恋人やパートナーへのプレゼントとして、ネクタイやマフラー、腕時計、下着、化粧品など身につけるものが選ばれることが珍しくありません。プレゼントを探しているお客様向けに、価格帯や商品のカテゴリー別にコーナーを設けてみると、集客につながる可能性があります。
節分
節分は元来、季節の分かれ目を意味し、立春・立夏・立秋・立冬の前日を指す言葉でした。今では、特に立春の前日を節分といい、2月3日には厄を払って福を招くとして豆まきなどの風習が各地で行われます。
地域によって厄除けの方法に違いはありますが、「鬼と福」に関する掛け声と共に豆をまく節分は、多くの人が子どもの頃から慣れ親しんでいる行事といえます。
飲食店であれば「節分」や「豆」をテーマにした期間限定メニューの提案も有用な集客方法の一つです。写真に映える盛り付けをすることで、インターネットでの情報の拡散が期待できるかもしれません。
また来店したお客様に対して豆まき用の「豆」をプレゼントする、もしくは豆に関連するメニューを割引価格で提供するなどの施策も集客につながる可能性があるといえるでしょう。
風邪や花粉症対策
バレンタインデーや節分などの行事だけでなく、2月は寒さに着目して集客のアイデアを考えることもできます。
冬は風邪をひきやすい季節でもあるため、マスクや風邪薬、のど飴や入浴剤などをまとめた「風邪対策コーナー」を設けることも検討したいアイデアの一つです。
寒さ対策としてマフラーや手袋、帽子などを売り場の全面に出すことで集客や売り上げにつながる可能性があります。
またスペースや人員に余裕がある店舗であれば、店舗内にストーブを設置するなど暖を取る場所を設け、温かい飲み物を提供してみれば、それだけで集客を見込むことができます。
寒さを凌ぐ目的で来店したお客様でも、商品を購入する可能性は充分にあるため、試す価値がある集客のアイデアだといえるでしょう。
恵方巻と受験生向けサービス
2月は飲食店にとっては閑散期だといわれています。2月の飲食店にはどのような集客のアイデアがあるのでしょうか。その一つに、2月までにリピーターを増やすシステムを確立しておくことがあります。顧客リストを作成し、メールやメッセージアプリによる情報発信ができれば、閑散期でも集客効果が期待できます。
そして「恵方巻」の人気も定着しつつあるため、恵方巻をメニューとして提供する、もしくはテイクアウトとして販売することで集客につながる可能性はあるといえるでしょう。
また1月下旬から2月は受験シーズンでもあるため、受験生や家族を対象にした割引クーポンやメニューを提供できれば、集客のきっかけとなるかもしれません。
キャッシュレス決済導入で機会損失防止
時期を問わない集客のためのアイデアとしてキャッシュレス決済の導入があります。
近年は外国人観光客が増えていることもあり、現金を持ち歩いていないお客様の来店も珍しくありません。また普段現金で支払いをしているお客様の中にも、手持ちの現金が足りずに商品の購入を断念することがあります。このような状況でも、キャッシュレス決済に対応できれば機会損失を防ぐことができます。
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執筆は2018年12月20日時点の情報を参照しています。2022年9月15日に記事の一部情報を更新しました。 当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いせん。Photography provided by, Unsplash,PAKUTASO