従業員のモチベーションを上げるためには、朝礼や褒め方を工夫するだけではなく、休暇制度のような福利厚生を充実させるという方法もあります。
今回は、従業員のモチベーションアップにつながる休暇制度を導入するメリットや事例を紹介します。
特別な休暇制度とは
特別な休暇制度とは、法定休暇の他に休暇をとれる制度です。1か月あたりの土日祝日の数は、大体7から10日程度です。これだけ休めれば十分という従業員もいれば、もっと休みが欲しいと考えている従業員もいます。
また、残業が多く発生した月などは、土日祝日の休みだけでは心身が十分に休まらないという場合もあります。仕事から離れてゆっくり休めないと、モチベーション維持も難しくなるかもしれません。モチベーションが下がることで、仕事の効率が悪くなり、不必要な残業につながることも考えられます。
これは、従業員だけではなく経営者にとっても好ましい状況ではありません。特別な休暇制度を導入することで、仕事の効率アップにつながり、結果的に企業の利益アップになるかもしれません。
仕事の効率アップにつながる理由
休暇中は、仕事から離れて、疲れた心身をしっかりと休めることができると考えられます。十分に休んだ分、仕事中の集中力も高まり、パフォーマンスが発揮しやすくなるかもしれません。逆に、残業や休日出勤など激務が続くようだと、「もっと休みたい」「仕事ばかりで嫌だな」といったマイナスな感情が生まれ、仕事に対するモチベーションが低下してしまうでしょう。
経営者にとっても休暇が必要な理由
特別な休暇制度は、経営者にとってもメリットがあります。従業員のモチベーションが上がり、仕事の効率も上がれば、利益向上にもつながっていきます。また、ときには経営者自身も自社の休暇制度を利用するといいでしょう。
日々の経営のプレッシャーによって心身とも疲れていると感じたら、経営者も従業員と同じく休暇制度を利用することが大切です。また、経営者が自ら積極的に制度を利用すれば、従業員に休暇制度の利用を促すことにもなります。
加えて、休暇制度が充実している企業はまだまだ多くないため、早めに実践することで人材の確保にもつながります。優秀な人材を失うことは企業に大きなダメージを与えてしまいかねません。離職率を上げないように福利厚生を充実させることも大切です。
特別な休暇制度の種類
休暇制度には、厳密なルールがありません。企業ごとにさまざま休暇制度を導入しています。たとえば、次のような休暇制度があります。
リフレッシュを目的とした休暇制度
心身の健康を取り戻すことを目的として、リフレッシュ休暇を設けている企業があります。結婚記念日休暇や誕生日休暇など、特別な日に休暇を許可するのも効果的でしょう。職場から大切にされていることが実感でき、さらなるモチベーションアップにつながるかもしれません。
能力開発を目的とした休暇制度
スキルアップには時間も労力も必要です。特に経験のない分野を新たに身につけるには、まとまった時間が必要な場合もあります。能力開発を目的とした休暇制度があれば、休暇中に新たなスキルを身につけ、そのスキルが業務にも生かされるかもしれません。
家族のための休暇制度
帰宅時間が遅く、家族との時間をもっと持ちたいと考えている従業員もいるかもしれません。家族と過ごすためのファミリー休暇や、配偶者の出産や傷病の場合に取得できる配偶者休暇などを導入することで、従業員だけではなくその家庭の満足にもつながります。
社会とのつながりを持つための休暇制度
仕事が忙しいと、ボランティアへの参加といった社会貢献がなかなかできません。会社以外で社会とのつながりを持ちたいと考えている従業員もいるでしょう。ボランティアなどに参加することで、知人友人が増え視野が広がり、これまでと違った考え方やアイデアが仕事にも生かされるかもしれません。
従業員が休暇を取りやすいような仕組みをつくる
どれだけ制度が充実していても、取得しづらくなっていては利用する人が減ってしまいます。「形だけの制度」と捉えられる可能性もあります。そのため、従業員が休暇を取得しやすい仕組みを作ることが大切です。
周りの従業員に遠慮して休暇制度を取得できないといった状況が起きないように、条件を満たす従業員には管理職が声をかけて、休暇制度の利用を促すことも大切です。
そして、管理職である従業員自身も休暇制度を積極的に利用できるようにしましょう。
細かい利用条件の設定は必須
休暇制度を導入し運用していくためには、細かい利用条件の設定は必須です。たとえば、リフレッシュを目的にした休暇制度では、3日のみ有給休暇とは別に休暇を取得でき、それ以上は有給休暇とするなどが挙げられます。
また、家族に一時的な介護が必要になった場合は、1週間までの特別休暇を許可するなど、さまざまなルールを定めておきましょう。ただし、スキルアップや社会とのつながりを持つための休暇制度などは、多くの従業員が一度に利用したいと考える可能性があるため、部署単位で取得できる時期や人数などを決めておく必要があります。
休暇制度の運用を誤ると、業務に支障をきたす恐れがあるため、十分に検討することが大切です。
執筆は2018年9月26日時点の情報を参照しています。
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