ダンススクールの開業と集客のヒント

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ダンスにはさまざまなジャンルがあり、習い事や趣味として幅広い年代の人に楽しまれています。ダンスの楽しさ、おもしろさ、技術を教えるのがダンスインストラクターの存在です。ダンススタジオやスポーツクラブと講師契約をしてクラスを持ったり、スタジオを借りて自分で教室を運営したり、ダンスインストラクターの働き方もさまざまです。

今回は、ダンススクールを独立開業するにあたっての手続きや集客のヒントを紹介します。

開業前の準備

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対象と目的を明確にする

誰に、どのようなレッスンを行うかを明確にしましょう。教えるダンスのジャンルだけでなく、「子ども」「社会人」「中高年層」「高齢者層」「初心者」「プロフェッショナル」というように年齢やダンス経験の有無などでターゲット層を定めます。また、「プロを目指す」「美容のため」「介護予防のため」「仲間づくりのため」などといった方向性や目的をあらかじめはっきりさせておけば、対象を定めて効果的に集客を行うことができます。

資格について確認する

ダンスを教えるのに、特別な資格は必要ありません。けれども、「ダンスが上手である」ことと、「ダンスを上手に教えられる」ことは異なります。そのため、ダンスに関連する協会や団体がダンス教師の質向上を目指し、資格試験を実施したり、インストラクター養成講座を開いたりしています。たとえば、日本ボールルームダンス連盟では、独自の指導員資格制度を設けています。また、全日本ダンス協会連合会では、ダンス教師資格試験を実施しています。こういった機会を利用することで、ダンスを体系的に理解するだけでなく、生徒とのコミュニケーション方法や指導する際のマナー、教室での安全対策などといったレッスンを進めるときに役立つ具体的なスキルを身につけることができます。また、資格を取得しておくことは、ダンスレッスンを受けたいと考えている生徒からの信頼にもつながるでしょう。

参考:ダンス教師資格試験(公益社団法人 全国ダンス協会連合会)

場所を確保する

レンタルスペースを利用する
レンタルスペースなら1時間数百円から数千円程度で借りられます。ダンス用のスタジオであれば、レッスンや練習に必要な鏡、音響機器などが備え付けられています。更衣室やシャワー、ラウンジなどを備えているスタジオもあります。また、手頃な価格で借りられる地域の集会所や、最近ではお寺や古民家もレンタルスペースとして人気です。希望の広さや設備の場所が借りれないかもしれませんが、初期投資があまりかからない分、気軽に利用できます。

物件を借りる
レンタルスペースは毎回予約が必要なので、常に同じ時間・同じ場所でレッスンが行えるとは限りません。ビルの一室や空き店舗などをテナントとして借りれば、レッスン内容に合わせて内装を変えることもできますし、決まった時間に決まった場所でレッスンを行えます。ただ、物件の取得費用や改装費など、初期投資が増えるので、慎重に行う必要があります。

開業の手続き

ダンススクールを開業するにあたっては、個人事業主として開業する場合と、法人を設立して開業する場合が考えられます。

個人事業主として開業する

個人事業主として開業するには、管轄の税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出します。費用はかかりません。

参考:[手続名]個人事業の開業届出・廃業届出等手続(国税庁)

個人事業主は年間所得や納税額を確定させるために、年に一度、確定申告を行います。確定申告には、白色申告と青色申告があり、青色申告には条件によって最大65万円の控除が受けられるなどのメリットがあります。青色申告をしたい場合は「所得税の青色申告申請書」を提出します。青色申告の申請をしなければ、自動的に白色申告での申告となります。

参考:No.2070 青色申告制度(国税庁)

法人を設立して開業する

法人を設立して開業する場合は、管轄する法務局で登記を行います。商号(会社名)、本店の住所、会社設立の目的(事業内容)、資本金、決算月などについて決定し、書類を提出します。登記には印紙代や手数料がかかり、司法書士など専門家に依頼すると代行料が発生します。株式会社や合同会社など、法人の種類によって手続きが異なるため、事前に法務局や公証役場に確認すると良いでしょう。

参考:商業・法人登記申請手続(法務局)

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集客のヒント

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ダンススクールにおける集客のヒントを紹介します。

レッスン風景をインターネット上で公開する
レッスン風景や練習風景などを記録した動画や写真をソーシャルメディアに投稿しましょう。見た人は実際のレッスンの雰囲気を知ることができます。また、動画や写真などの記録をとっておくことで、生徒が復習する際の教材にもなります。

スタジオの外でも活動する
イベントでパフォーマンスを披露したり、他のスクールと合同でレッスンを行ったり、自身のスタジオ以外にも活動の場を広げましょう。ダンスやダンスを習うことに興味を持つ人が増えれば、そのまま受講につながるかもしれません。

教育や福祉の場で活動する
保育園や幼稚園、福祉施設といった場所で、特別な支援を必要とする子どもや高齢者にダンスを教えるという方法もあります。ダンスを通じての療育や介護予防などについては研修会や専門資格制度もあります。

参考:ダンス療育指導士について(一般社団法人ダンス教育振興連盟)

通い方に選択肢を
月謝制やチケット制、ワンタイムレッスンなど、レッスンの通い方を選べるようにすると、生徒に親切です。

支払い方に選択肢を
レッスン費用の支払いは、現金だけでなく、クレジットカードも受け付けられるようにしましょう。月謝制やチケット制は金額も大きくなるので、支払い時に持ち合わせがないという生徒もいるかもしれません。また、レンタルスペースやイベント会場でのレッスンには、荷物になるのでお釣りを持って行きたくない場合は、「支払いはクレジットカードでお願いします」と案内をしても良いかもしれません。

たとえば、Square Readerなら、スマートフォンやタブレットにアプリをインストールし、ICカードリーダーを取りつけるだけで、カード支払いに対応できます。ICカードリーダーはコンパクトなので、レンタルスペースや出張レッスン時も荷物になりません。

また、Square 請求書を使って、メールで月謝やチケット代の請求をすることも可能です。

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執筆は2019年2月14日時点の情報を参照しています。
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