2019年のマーケティングのトレンド予想

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「平成」最後の年となる2019年は、ビジネスやマーケティングに携わる人にとってどんな1年になるのでしょうか。2018年はデジタルマーケティングにおけるAIやIoTの発展が目覚ましく、またソーシャルメディアを効果的に活用したマーケティングも一般的になりました。こうした背景を踏まえ、世の中の気運やテクノロジーの発達などに伴う2019年のトレンド予想を紹介します。未来へ続く時代の流れをキャッチし、マーケティング戦略の立案に役立ててください。

「広告離れ」が加速する

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2019年に予想されるマーケティングの重要なトレンドの一つとして、広告離れの加速が挙げられます。消費者は周囲の人の口コミ、ブランドのウェブサイト、レビュー、ブログ記事などから商品にまつわる情報を得るようになっており、いわゆる広告らしい広告を主要な情報源とすることは年々減ってきています。この傾向は2010年代に顕著となり、今後ますます加速すると考えられます。

しかし、広告物の全てが倦厭されているかというと決してそうではなく、消費者はより「自分が求める情報」に合致したものを主体的に選んでいるといえます。従来型の広告は、広告主から消費者へ一方的に情報が与えられるもので、ターゲットを絞りきれていなかったり、過剰な頻度の宣伝で人々を疲弊させたりと、ニーズとの不一致も起こりがちでした。

見方を変えれば、よりターゲットのニーズにマッチした広告であれば、人々の心をつかみ、ブランド価値を高めたり購買意欲を刺激したりすることも可能です。そうした状況を反映するように、インスタグラムやツイッターなどのソーシャルメディア上で強い影響力を持つ「インフルエンサー」に委託するタイプの宣伝や、ネット上での動画やライブ配信を効果的に使った宣伝・販売、SEO対策記事によるコンテンツマーケティングなどが存在感を増しています。

広告離れが意味するものは、ターゲットを明確に想定し、ピンポイントな消費者の「欲しい」という気持ちに刺さる宣伝方法がより重要になるということです。惰性で続けている広告出稿や、ターゲットが不明確なままのキャッチコピー、時代の流れに合わない宣伝方法を見直し、よりクリエイティブで自社と自社ターゲットに合うマーケティング方法を模索する時が来ています。

さらなる「ダイバーシティ」が求められる

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ダイバーシティ(多様性)を求め、認める動きは世界中で広がっています。排斥や差別の対象となってきたマイノリティですが、最近では企業が自社のダイバーシティを示すためにあえてLGBTのモデルをコマーシャルやポスターに起用するほか、イメージキャラクターに認定するという動きも起きています。性の多様性に限らず、人種や信条、文化、体質、言語、年齢、障害の有無などに対しても同様です。

ダイバーシティの気運は日増しに高まっており、旅行会社や宿泊施設が「LGBTフレンドリー」を売りにしたり、公共施設がジェンダーフリーの誰でも使えるトイレを設置したりといったことが世界中で起きています。「バリアフリー」という概念が徐々に広まって、一般的なものになってきたように、ターゲットとなるお客様すべてに快適にサービスを利用してもらうためには、ダイバーシティへの理解と対応はもはやオプションではなく必須事項といえるかもしれません。

東京五輪を2020年に控える日本では、一例として以下のようなダイバーシティ対応戦略を立てることが、マーケティングに大きく貢献すると考えられます。

・宗教・アレルギー・ベジタリアンなどに対応した食事メニュー
・ウェブサイトやアナウンスの多言語対応
・さまざまな年齢層・識字レベルに合う文字表示
・多目的・ジェンダーフリートイレなどの設備対応
・訪日外国人への支払い方法・商品発送の対応

まずは自身がマイノリティである状況を想像しながら、対応できる範囲から一つずつ着手していきましょう。相手を知り、理解を深めるということが何より大きな一歩になります。

「サスティナブル」でないと生き残れない

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サスティナビリティー(持続可能性)のあるビジネスは、企業の規模の大小を問わず今日の重要な課題です。枯渇する資源、汚染される大気や水、劣悪な環境で育てられる動物、分解も再生もされずに溜まるゴミ、進みゆく地球温暖化など、こうした課題を助長するビジネスは、継続することが難しくなると考えられています。

たとえば、アメリカの一部の州では、政府が炭素排出量を規制するため、EV(電気自動車)やFCV(燃料電池車)を一定の割合以上販売しなければならない仕組み(ZEV規制)ができています。環境負荷の少ない製品を作る会社が操業しやすい仕組みにより、消費者が環境負荷の低い選択をしやすくなり、結果的に自然環境が守られるということです。

このような規制が世界各国で進むことで、サスティナビリティーへの対応を迫られることがあるかもしれません。サスティナビリティーの高さは、今やビジネスの付加価値の一つと考えられます。規制前から対応策を採ることで企業価値が向上し、新たな顧客層へのアプローチも可能になるため、マーケティングという視点からもプラス要素が多いといえます。

コミュニケーションの「人間味」が鍵

2018年のマーケティングのキーワードの一つに、「チャットボット」があります。チャットボットはAI(人工知能)を組み込んだコミュニケーションシステムで、カスタマーサポートに必要な会話を自動で対応できるものです。チャットボットの発達により、スムーズなコミュニケーションで顧客と企業の双方のストレスを減らし、問い合わせ業務の効率化を図ることが徐々に可能となっています。

一方で、チャットボットの導入によりコミュニケーションから生身の人間味が消えるという問題もあります。企業や担当者による違いがあまりなくなり、コミュニケーションを通して企業の独自性やカラーを知ることが難しくなります。

現在のところチャットボットを導入しているのは一部の企業ですが、普及が進めば、逆に「人間味」に回帰していくことが予想されます。AIではない生身の人が誠意と個性ある対応をすることは、2019年以降の現代の貴重なマーケティング要素になっていくでしょう。

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2019年の注目サービス、商品は?

今後のマーケティング・トレンドを考える上で、人々がどのような商品・サービスに関心を持っているかを知っておくことも重要です。

博報堂生活総合研究所が行ったアンケートに基づく調査分析によると、2019年にヒットが予想される商品やサービスは以下の通りとなっています。

1位 ドライブレコーダー
2位 ドローン
3位 ワイヤレスイヤホン
4位 宅配ボックス
5位 自動運転システム搭載車
6位 フリマアプリ
7位 VR(仮想現実)
8位 QRコード決済
9位 音声アシスタント
9位(同着) レジなし店舗

2018年までに登場したものの中で、生活の質を向上させ便利にする商品やサービスのさらなる普及に対し、人々の期待が高まっていることがうかがえます。11位以下には「時短家電」「副業」「おひとり様専用サービス」「スマートホーム」「見守りサービス」「がんゲノム医療」などもランクイン。働き方の多様化や少子高齢化など、価値観や人口動態の変化からの影響もうかがえます。

さらに、男女別で見ると少し異なる結果が出ていました。男性の場合は「IoT」や「eスポーツ」が10位以内に入り、女性の場合は「フリマアプリ」「時短家電」「音声アシスタント」などが男性より上位に入るという傾向が見受けられました。ただ生活を便利にするだけでなく、時間の有効活用や人間関係のストレスの減少などを現代的な商品やサービスで実現していく近未来に、人々が期待を寄せていることが明らかになる結果でした。

参考:生活者が選ぶ “2019年ヒット予想”(博報堂生活総合研究所)

なお、2018年に「ヒットしたもの」としては、「インスタ映え」「ドローン」「サッカーW杯」「仮想通貨」「Tik Tok」などが挙げられ、「ドライブレコーダー」や「フリマアプリ」も上位にランクインしています。2018年から続くトレンドが、2019年にも大きな盛り上がりを見せていくことが予想されます。

時代のトレンドを意識しながらマーケティング戦略を立てることで、商品やサービスの情報を必要とするお客様に確実に届けることが可能になります。常に情報のアップデートを図りながら、2019年も効果的なマーケティングを進めていきましょう。

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執筆は2019年1月7日時点の情報を参照しています。
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